転職で年収が下がる?2年目に上がる人の特徴や年収交渉のコツも解説

転職ノウハウ

転職活動をするうえで大きな悩みの一つになるのは、「転職すると年収が下がるのか」「年収が下がってでも転職するべきか」といった、収入に関する点です。

事実、転職を機に年収が下がるというケースは少なくありませんが、それは転職活動の方法や方向性によっても変わります。また、転職後年収が下がったとしても、2年目以降に上がる場合も多いです。

本記事では、転職すると年収が下がったケースを過去データを基に検証します。さらに、年収が上がる人と下がる人との相違点や、年収を下げることなく転職するポイント、年収交渉のコツなどについても解説します。

転職によって年収が下がることに不安を感じている人はもちろん、転職するか迷っている人もぜひ参考にしてください。

転職をすると年収が下がるのは本当? データで検証

はじめに、転職すると年収が下がる可能性はどのくらいあるのかデータで検証します。また、転職後2年目に年収が上がるケースや、現在の日本の平均年収についても確認しましょう。

3人に1人は転職後に年収が下がる

“出典:厚生労働省令和2年雇用動向調査結果の概要 転職入職者の状況 」表7をもとに編集部で作成”

厚生労働省は「雇用動向調査(2020年)」で、転職前と転職後を比較してどのくらい収入が変化したかを年齢層別に調査しています。

それによると、転職前と比較して36%が減少、29%が変わらず、35%が増加と、3割以上の人が収入が減少したと回答しています。ただ、この割合は年齢層によって異なることに注目してください。

20〜40代の若手・中堅世代では、転職前よりも減ったと回答した人は20代前半が21.6%、20代後半〜40代までは28.0~32.3%と3割前後です。

対して、転職前よりも増えたと回答した人は、20代前半は47.6%、20代後半〜40代までは37.2~41.1%と4割前後です。つまり若手・中堅世代においては職前よりも収入が増えた人が多いということになります。

50代以上のベテラン世代になると、転職前よりも減ったと回答した人は37.6~71.3%と、若手・中堅世代よりも収入が減少した人の割合が増えます

転職後2年目で年収が上がる人も

比較項目-10%以上減-10%未満減変わらない+10%未満増+10%以上増
1年目雇用者全体41.5%5.9%17.8%5.1%29.6%
正規30.2%9.8%20.6%7.6%31.8%
非正規47.5%3.9%16.3%3.9%28.4%
2年目雇用者全体36.7%5.3%11.9%7.0%39.1%
正規24.7%7.1%14.6%10.2%43.3%
非正規44.9%4.1%10.0%4.9%36.1%

“参考:リクルートワークス研究所全国就業実態パネル調査2022データ集(全国版)」P.356〜359をもとに編集部で作成”

もうひとつデータを見てみましょう。リクルートワークス研究所は「全国就業実態パネル調査2022」で、転職前と転職後1年目、転職前と転職後2年目をそれぞれ比較してどのくらい収入が変化したかを調査しています。

それによると、転職前の収入より1年後に減少した人は47.4%、2年後に減少した人は42.0%です。一方、1年後に増加した人は34.7%、2年後に増加した人は46.1%となっています。このように、1年目よりも2年目のほうが収入が減少した人は減り、収入が増加した人は増えています

正社員の場合はその傾向が顕著で、転職前の収入より1年後に減少した人は40.0%、2年後に減少した人は31.8%なのに対し、1年後に増加した人は39.4%、2年後に増加した人は53.5%と、2年目に収入が上がった人は半数を超えています。これは、1年目は賞与(ボーナス)が全額支給されないケースがあるからとみられています。

2020年の平均年収は433万円

“出典:国税庁令和2年分民間給与実態統計調査」p.21″

日本の平均年収についても確認しておきましょう。国税庁の「令和2年分民間給与実態統計調査」によると、2020年の日本の民間で働く人たちの平均年収は、上のグラフのとおりで、全体の平均は433万円、女性平均は293万円、男性平均は532万円です。

ただし、この調査は役員や非正規雇用者も対象となっているため、実際の感覚とは少し異なるかもしれません。参考程度にとどめておきましょう。

転職で年収が下がる人と上がる人の違いとは?

転職で年収が下がる人と上がる人には、どのような違いがあるのでしょうか?ここでは、次の4つの点から転職で年収が下がる人と上がる人の相違点を探っていきます。

比較項目年収が上がりやすい人年収が下がりやすい人
業種・職種経験が活かせる経験が活かせない
転職軸・優先順位はっきり決めているはっきり決めていない
年収の要素となるものすべて確認している確認不足のところがある
転職活動中の就労状況在職中無職

①自分の経験が活かせる業種・職種を選んでいるか

例えば、メーカーの営業職から小売業の営業職への転職のようなケースであれば、新しい業界に慣れるまで少し時間はかかるかもしれませんが、前職で培った営業ノウハウを活かした活躍が期待できます。会社もそれに応じた年収を提示してくれるでしょう。

しかし、業種・職種も全く別の転職の場合、活躍の期待度は未知数ということになります。そうなると少なくとも1年目の年収は低く見積もられやすいことになってしまいます。

転職(中途採用)の場合は即戦力の人材を採用することが一般的であるため、未経験職種(異職種)への転職は難易度が高く、収入も下がりやすいことを認識しておきましょう。

②転職軸・優先順位をはっきり決めているか

転職軸(転職の軸、転職活動の軸)とは、転職するときに譲れない条件のことです。

例えば、年収を上げることを転職軸とする場合は、最優先の希望条件である年収アップが実現できる転職先を絞り込んで転職活動ができます。いくつか転職先の候補があったとしても、年収アップが実現できない職場には転職しないと決めているため、年収が上がりやすくなります。

しかし、転職軸・優先順位をはっきり決めていないと、叶えたい希望条件がいくつもあるため転職先が絞り込めません。たとえ転職できたとしても、ミスマッチが生じてしまい、生涯年収も下がる恐れがあります。

③年収の要素となるものをすべて確認しているか

年収を決める要素は月給だけではありません。年収を上げている人は、年収額を左右する次のようなことも確認し、納得したうえで転職先を決めています。

  • 待遇(正規社員/非正規社員)
  • 役職
  • 賞与(ボーナス)
  • 各種手当(残業手当、通勤手当、役職手当、資格手当など)
  • 残業・休日勤務の有無
  • 休暇制度
  • 社会保険・労働保険
  • 福利厚生
  • 副業の可否 

④収入を得ながら転職活動をしているか

仕事を続けながら転職活動をする場合は、経済的にも精神的にも余裕があるため、冷静な判断がしやすくなります。提示された年収額と現職の年収額の比較、仕事の内容や労働条件、待遇などについて、納得して内定の諾否が決められます。

一方、無職の場合は、焦りから転職軸さえも妥協して、「年収が下がってもとにかく転職できればいいや」と、目標の年収額に達していなくても内定を承諾してしまいがちです。

収入を途絶えさせないためには、できるだけ退職前に転職活動を始めておくほうがよいでしょう。

年収を下げることなく転職する方法


年収を下げることなく転職するには、どのようにしたらよいのでしょうか?

前章で解説した「年収が上がる人」がおこなっていることに加えて、さらに次の4つのポイントを実践することをおすすめします。詳しく見ていきましょう。

①自分の市場価値を高める

dodaパソナキャリアなど転職エージェントのサイトには、年収査定のサービスがついているところがあり、転職によってどのくらいの年収を得ることができるかを査定してくれるので試してみましょう。

思ったよりも市場価値が低いとわかった場合は、資格を取得したり、現職での成績を上げて昇給してもらうなど、自分の市場価値をできるだけ高かめてから転職活動にのぞむと、年収が下がりにくくなる可能性があります。

dodaやパソナキャリアについては、次の記事でも詳しく紹介しています。

doda(デューダ)の評判は?リアルな口コミから特徴を解説!メリット・デメリットや退会方法も
dodaは転職サイトのなかでも利用者が多い大手サービスとして人気ですが、実際の評判はどうでしょうか?本記事ではdodaを実際に利用した人に聞いたリアルな口コミ・評判をご紹介します。また、dodaのメリット・デメリット、退会方法についても解説します。
パソナキャリアの評判は良い?口コミから特徴・メリットとデメリットも徹底解説
パソナキャリアのリアルな口コミから見る評判を徹底解説。また、転職エージェントでパソナキャリアを選ぶメリットや、注意すべきデメリット、さらには登録から内定までの流れやよくある質問についてもまとめました。パソナキャリアの利用を検討している人は是非ご活用ください。

②希少価値を評価してくれる会社を選ぶ

例えば、海外事業を始めたいけれど、対象となる国・地域について知識を持つ社員が少ない会社では、その国の言語ができたり、滞在経験がある人に希少価値を見出し、高い年収額を提示してくれる可能性があります。

そのような会社に応募するには、転職希望者を求人している会社が「どのような人材を、どのような目的のために求人しているのか」をリサーチする必要があるでしょう。

③「前職の給与を考慮」としている会社を選ぶ

同業種・同職種への転職の場合は、前職の給与を参考にして決めることがよくあります。

特に求人票に「前職の給与を考慮」と明記している場合は、前職と同程度の給与になることが多いようです。ただし、保証されているわけではないので、注意してください。

未経験の職種に転職する場合は、前職の給与が考慮されることはないと認識しておきましょう。

④給与水準が高い業界を選ぶ

“出典:国税庁令和2年分民間給与実態統計調査」p.20″

業界によって市場規模などが異なるため、給与水準も変わってきます。そのため、給与水準が高い業界へ転職すると、年収が下がりにくくなるでしょう。

国税庁の調査によると、2020年に平均年収が一番高い業界は、電気・ガス・熱供給・水道業(715万円)、次いで金融業(630万円)、情報通信業(611万円)と続きます。

年収額が希望より下がる場合の対処法・年収交渉術

もし転職先候補の会社から提示された年収が希望よりも低かった場合、どのように対応したらいいのでしょうか。 ここでは、年収交渉について解説します。

年収交渉をするのがおすすめ

提示された年収が希望よりも低かったけれど、「せっかく選考に通過したのだから」と、そのまま条件を受け入れて内定・入社へと進んでしまう人が多いようです。

しかし、希望の年収を得られるか否かは、その後の仕事や生活を大きく左右します。特に年収額を転職軸にしている人は、すぐに内定の諾否を決めず、年収交渉をすることをおすすめします。

なぜなら、転職の面接は年収交渉を前提としていることが一般的であること、また、自分の希望年収額を伝えるだけではなく、自分がこれまで培ってきたキャリアやスキルで、どれだけ転職先の会社に貢献できるかをアピールする場でもあるからです。

年収交渉を成功させるためのポイントは?

ここでは年収交渉を成功させるためのポイントを4つ紹介します。

①交渉するタイミングは面接~内定承諾前

面接時に希望を伝えて、内定通知から承諾までの間に具体的な金額を詰めるようにしましょう。

面接官から「年収はいくらくらいを希望しますか?」と質問されるのを待って、それに答えるほうが無難です。最後まで話が出なかったときには、自分から切り出すようにしましょう。

②対面で言葉を選んで伝える

メールなどではなく対面で、言葉を選んで話すようにしましょう。

例えば、「本来であれば年収が下がるところだと思いますが、生活のことなどを考慮すると、前職と同じ額をいただければありがたいと思っています」などのように伝え、入社後にどのような貢献ができる見込みがあるのかをアピールするのがおすすめです。

③現実的な希望額を提示

面接前に業界の給与水準を調べておき、その水準と自分の経験・スキルを勘案して、現実的な希望額を伝えましょう。

よく調べずに非現実的な金額を提示すると、希望額が叶わないだけでなく、「業界のことを知らない」「自己分析ができていない」などと見なされて、マイナスのイメージを与えてしまう恐れがあります。

業界の給与水準は、国税庁の「民間給与実態統計調査」などで調べられます。

④月給とボーナスの金額をそれぞれ確認

月給とボーナスを含めた年収の金額ではなく月給・ボーナスの金額をそれぞれ確認しましょう。年収額は希望に達したとしても、ボーナスの割合が多いと、景気や業績の悪化によってボーナスが減額され、実質的な年収が下がる恐れがあります。

年収交渉は転職エージェントに依頼するのがおすすめ

「年収交渉をしたほうがいい」とはわかっていても、「1人で交渉にのぞむのは不安」「交渉ごとは苦手」という人もいるでしょう。

そのような場合は、転職エージェントにエントリーして転職活動を進め、交渉も担当のキャリアアドバイザーにお願いするのがおすすめです。

キャリアアドバイザーは交渉に慣れているので、年収交渉に成功する可能性が高まります。加えて自己分析、業界分析、求人紹介、エントリーシートの添削、面接指導などサポートもしてくれます。

なお、転職エージェントのなかには、キャリアアドバイザーを通さずに、直接会社と年収交渉をしないように取り決めをしているところもあるので、自分で交渉したいという人は、事前に担当のキャリアアドバイザーに相談をしましょう。

おすすめの転職エージェント2選

こちらではエージェントを利用するなら登録しておきたいおすすめの転職エージェントを2つ紹介します。

  • リクルートエージェント
  • dodaエージェントサービス
リクルートエージェント

※画像出典元:リクルートエージェント公式HP

・運営会社:株式会社リクルート
・求人案件数:公開求人17万9,709件 /非公開求人24万734件(2022年4月時点)
・対応職種:営業、経営、事務、IT・エンジニア、電気、医薬・化粧品、コンサルタント、建設など
・対応エリア:全国・海外

リクルートエージェントは、求人数が国内No.1の大規模な総合型転職エージェントです。公開求人の多さもさることながら、非公開求人数も豊富なので新たな出会いにも期待できます。

業界ごとに経験豊富なアドバイザーが在籍していることも魅力です。各業界、職種に精通しているため、経歴やスキルの価値を正しく評価してもらえます。

また、転職者に対するサポート体制の充実度は大手ならではなので、50代の転職にも効果的でしょう。

リクルートエージェントはこんな人におすすめ!

  • 国内最大級の求人数のなかから仕事探しをしたい人
  • 業界に詳しい人からアドバイスをもらいたい人
  • 大手ならではの充実したサポートを受けたい人

リクルートエージェントについて、より詳しく知りたい人はこちらの記事もおすすめです。

dodaエージェントサービス

※画像出典元:dodaエージェントサービス公式HP

・運営会社:パーソルキャリア株式会社
・求人案件数:公開求人13万399件(2022年4月時点)
・対応職種:営業、企画・管理、技術職、専門職、クリエイティブ、販売、公務員・教育、事務、医療系、金融系など
・対応エリア:全国・海外

doda(デューダ)は、転職求人サイトスカウトサービスなど、さまざまな転職支援サービスを提供する総合転職サイトです。各サービスは連携しており、併用することによってより効率的・効果的な転職活動ができます。

エージェントサービスでは、非公開求人を含めて約10万件の求人情報を持っています。業界・職種・エリアごとに詳しいキャリアアドバイザーが在籍しているため、自身の希望に合わせたアドバイスを受けられるでしょう。

また、年収査定合格診断など、「転職するかどうか迷っている」人に役立つツールもあります。ぜひ活用してみてください。

dodaエージェントサービスはこんな人におすすめ!

  • 約10万件の豊富な情報から自身に適した求人を探してほしい人
  • 転職サイトやスカウトサービスを併用して効率的に転職したい人
  • 年収査定や合格診断といったツールを利用したい人

他にも、おすすめの転職エージェントについては、次の記事で詳しく紹介しています。ぜひご覧ください。

【プロ厳選】転職エージェントおすすめ15選を比較!選び方や賢い使い方も解説【利用者392人の声も紹介】
転職エージェントに興味があるけど、どれを選べばいいか分からないと困っていませんか?本記事ではサービスの選び方のポイント・専門家おすすめの転職エージェント11選をタイプ別に紹介します。転職エージェントのメリット・デメリットや、転職サイトとの違い、かしこい活用法についても紹介します。

年収交渉がうまくいかなかった場合

年収交渉をしても、転職先候補の会社から提示された金額が納得できない場合は辞退を検討しましょう。ただし、いったん辞退を意思を伝えたら、その取消はできないので熟慮が必要です。

また、辞退することを決めたら、会社の採用担当者、または転職エージェントの担当キャリアアドバイザーになるべく早くその意向を伝えましょう。

年収が下がる場合でも転職したほうがよいケース

最後に、年収が下がる場合でも転職したほうがよいケースや、その場合のポイントを紹介します。

年収よりも優先順位が高いものがあれば転職すべき

年収が下がる場合でも転職したほうがよいケースとは、誰にとっても同じというわけではありません。

年収は確かに大切ですが、それよりも転職によって実現させたい最優先事項があれば、それを転職軸にするべきです。

年収よりも優先度が高い事項の例には、次のような点が考えられます。

  • 現職の人間関係
  • 現職の労働環境
  • 現職ではスキルアップ・キャリアアップが望めない
  • 育児・介護・療養を優先させたい
  • やりがいのある仕事が見つかった

年収が下がる場合でも転職するときのポイント

年収を下げてでも転職をしたい場合、自分自身が年収ダウンの現実を受け入れる必要があることはもちろんですが、生活への悪影響を最小限に抑えるため、家族など周囲の人たちの理解をあらかじめ得ておくことが必要です。

そのポイントとしては、次のようなことがあげられます。

  • 年収ダウンについて家族の同意を得ておく
  • 年収ダウンの許容範囲を決めておく
  • 別の収入源を確保しておく
  • 家計を見直す

転職後に収入が下がった場合は手当がもらえることも

ハローワークでは、転職後の賃金が前職の賃金よりも低い場合に、就業促進定着手当を支給しています。これは再就職先に6ヵ月以上雇用され、再就職先での6ヵ月の賃金が離職前の賃金よりも低い場合に手当がもらえるというものです。

手当の支給を受けるためには、次の要件をすべて満たしていることが必要です。

  • 再就職手当の支給を受けていること
  • 再就職手当の支給を受けた再就職の日から、同じ事業主に6ヵ月以上、雇用保険の被保険者として雇用されていること
  • 所定の算出方法による再就職後6ヵ月間の賃金の1日分の額が、離職前の賃金日額を下回ること

このほかにも詳細な要件が決められているので、ハローワークに相談してみましょう。

まとめ

転職をすると年収が減少するケースは少なくありませんが、データで検証したところ3人に1人は転職後に年収が下がるものの、正社員の場合2人に1人が転職から2年目で年収が上がっていることがわかりました。

年収を下げることなく転職をするには、いくつかポイントがあります。自分の経験が活かせる業種・職種を選ぶ、中長期的な目標を持つ、転職軸・優先順位をはっきり決める、仕事をしながら転職活動をする、自分の市場価値を高める、希少価値を評価してくれる会社を選ぶなどです。

また、年収交渉をすることも大切です。1人で交渉に臨むのが不安な人は、転職活動の早い段階で転職エージェントにエントリーし、キャリアアドバイザーの力を借りるのがよいでしょう。

転職には「年収が下がる」という不安や焦りがつきものですが、すべての人が年収が下がるというわけではありません。一人で悩まずに、ハローワークや転職エージェントを利用しながら、気持ちを落ち着けて転職活動にのぞみましょう。

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