「40代で仕事を辞めるのは金銭的に心配」「これまで積み上げてきたキャリアを手放すのは嫌」といったように、仕事を辞めたいと考えていても、退職後の不安から悩んでいる40代の人も多いのではないでしょうか。
本記事では、仕事を辞めたいと悩む40代向けに、辞める前に考えるべきことや退職後の選択肢について解説します。また、40代の離職率や転職市場のデータも紹介します。
仕事を辞めるか否か、退職後はどうするのかなど、後悔なく楽しい人生をおくるための方法を検討してみましょう。
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40代の離職率は？40代で仕事を辞めたい人は少なくない
まず、40代の離職傾向について見てみましょう。結論からいうと、40代で仕事を辞めたいと思うことは決して珍しいことではありません。厚生労働省のデータなどをもとに、離職率と主な退職理由を解説します。
40代でも離職率は6％以上
厚生労働省「令和2年雇用動向調査結果の概要」によると、令和2年の40代の離職率は以下の結果となりました。
| 性別 | 40～44歳の離職率 | 45～49歳の離職率 | 全年齢の離職率 |
| 男性 | 6.5％ | 6.6％ | 12.8％ |
| 女性 | 11.8％ | 11.5％ | 15.9％ |
“参考：厚生労働省「令和2年雇用動向調査結果の概要」”
離職率は男性が6％以上、女性はおおよそ12％です。10～12人に1人は離職を検討していると考えれば、少なくないことがわかります。
なお、全年齢の離職率が高い理由は、10代の離職率が男女ともに70%以上、20代前半でも30%前後あるからです。65歳以上になると定年退職などで20%前後まで離職率が上昇します。
一方、35代～54歳までの離職率は年齢とともにゆるやかな下降が見られるものの、大きな変化はありません。
40代で仕事を辞めたいと考える主な理由
40代で仕事を辞めたいと考える理由はさまざまです。厚生労働省「令和2年雇用動向調査結果の概要」のデータをもとに、性別と年齢で分けて40代の退職理由を多い順に表にまとめました。
| 男性 40～44歳 | 男性 45～49歳 | 女性 40～44歳 | 女性 45～49歳 |
| 給料等収入への不満 | 給料等収入への不満 | 職場の人間関係 | 労働条件への不満 |
| 会社の将来に対する不安 | 職場の人間関係 | 労働条件への不満 | 職場の人間関係 |
| 職場の人間関係 | 会社の将来に対する不安 | 給料等収入への不満 | 給料等収入への不満 |
| 労働条件への不満 | 自分の力を活かしたい | 自分の力を活かしたい | 仕事の内容に興味がない |
| 自分の力を活かしたい | 労働条件への不満 | 仕事の内容に興味がない | 自分の力を活かしたい |
“参考：厚生労働省「令和2年雇用動向調査結果の概要」”
給料等収入への不満
40代男性では「給料等収入への不満」が最も多い退職理由でした。ここで年齢別の正社員の平均賃金を見てみましょう。
| 年齢 | 正社員の平均賃金（千円） | 前年代との差 |
| ～１９歳 | 183.9 | 0 |
| ２０～２４ | 216.6 | ＋32.7 |
| ２５～２９ | 250.9 | ＋34.3 |
| ３０～３４ | 283.7 | ＋32.8 |
| ３５～３９ | 315.9 | ＋32.2 |
| ４０～４４ | 341.8 | ＋25.9 |
| ４５～４９ | 361.3 | ＋19.5 |
| ５０～５４ | 388.4 | ＋27.1 |
| ５５～５９ | 393.0 | ＋4.6 |
“参考：厚生労働省「令和３年賃金構造基本統計調査」”
年齢とともに賃金は上がっていますが、年額30万円前後の昇給であるため月額に換算すると2.5万円前後です。5年単位の平均値なので、単純計算すると毎年5,000円ずつ月額給与が上がっていると考えられます。けして多い昇給額ではありません。
40代になると責任の重い仕事が増えたり、役職が上がったりします。また、管理職は裁量労働制となり残業が増えるケースもあります。増えた責任や仕事量に見合う昇給額でないと感じられれば不満につながるでしょう。
職場の人間関係や労働条件への不満
40代女性に多い退職理由は、「職場の人間関係」や「労働条件への不満」です。
嫌がらせを受けたり、退職まで続く人間関係に疲れてしまったりと、人間関係を理由に離職する人は年代問わずに多い傾向が見られます。また、自分が直接何かされたわけではなくても、殺伐とした空気感に疲れてしまうケースもあるようです。
労働条件については40代になって改めて今後のライフプランを考え直したことで、不満が大きくなったという人もいるかもしれません。
「残業が多いため健康面が気になるようになった」「ノルマが厳しいため精神的に落ち着いた仕事に転職したい」など、健康であることの大切さを感じ、自分の体調をきちんと管理したいという考えから転職をする人もいるでしょう。
業務内容への不満
新卒で入社した場合、40代は業界や職業に就いて20年前後が経過しています。スキルや経験が培われているからこそ、自身の力を大いに発揮したいという希望が出てくる年齢です。
しかし、力を発揮できる機会が少ない職場の場合、正当な評価にもつながりにくいことから不満が大きくなるでしょう。
結果として仕事への興味が失せてしまう人や自身の市場価値を再確認するために転職を検討する人が増えていきます。
40代で仕事を辞めたい人・辞めた人のリアルな声
ここでは、仕事を辞めた人・辞めたい人を対象とした40代の男女50人のアンケート結果から、リアルな声をカテゴリ別で紹介します。
仕事を辞めて良かった理由
正当に評価してもらえて給与も上がったのでやめて良かったと思っています。（仕事を辞めた年齢：40〜44歳/女性/今の年収：400万円〜500万円）
少々勇気はいりましたが、独身で身軽であったこと、なによりやりたいことが明確であったため、踏み切ったことは良い選択であったと判断しています。（仕事を辞めた年齢：40〜44歳/男性/今の年収：400万円〜500万円）
以前の職場はパワハラがあったので今の職場に変わって良かったです。（仕事を辞めた年齢：45〜49歳/男性/今の年収：300万円以下）
実際に仕事を辞めた人の声としては給与や人間関係、業務内容への不満が見られました。不満の影響が大きく心身の不調を来しているなどの緊急性が高い場合や次の展望があるときに辞める人が多いようです。
一方、まだ辞めていない人の場合は、辞めたい理由として残業の多さをあげる声が多く見られました。辞めるかどうかを決断するためには、自分の時間を確保して冷静に考える必要がありそうです。
仕事を辞めて後悔していること
仕事を辞めてよかった理由は解放され、とても身体が楽になった。後悔しているのは、やはり収入がなくなってしまったことです。（仕事を辞めた年齢：40〜44歳/女性/今の年収：300万円以下）
不妊治療のため仕事を辞めたので、治療に集中できるという点では辞めて良かったですが、キャリアを手放すのは後悔しています。（仕事を辞めた年齢：40〜44歳/女性/今の年収：300万円以下）
人権がなかったので辞めて精神的に解放されました。ただし、収入としては悪くなかったのでその点は後悔しています。（仕事を辞めた年齢：45〜49歳/女性/今の年収：400万円〜500万円）
後悔した人の多くは収入減をあげていました。辞めた直後は開放感を得られたりプライベートに集中できたりするものの、仕事自体を辞めたり次の転職先が決まっていない場合は、しばらく経ってから後悔することがあるようです。
仕事を辞める前に知りたい・知りたかったこと
仕事を辞めることで収入面で不安があり、何よりも就職先が見つかるかどうかかなり心配だった（仕事を辞めた年齢：45〜49歳/女性/今の年収：400万円〜500万円）
仕事を辞めた先に、安定した収入を得られる方法を知りたいです。（まだ辞めていない/男性/今の年収：300万円〜400万円）
今までのキャリアをすべて捨て去るわけではないものの、40歳で出直しを図るというのはリスクのほうが大きいと感じていました。（仕事を辞めた年齢：40〜44歳/男性/今の年収：400万円〜500万円）
仕事を辞めた後の収入やキャリアやスキルを活かした転職ができるのかなど、将来を不安視する声が多く見られました。また、転職の手順がわからない、転職先も同じような状況にならないか不安という声もありました。
総合すると、自分の市場価値と年収の見込み、転職先の企業の情報、転職活動をスムーズに進める手順を知りたい人が多いようです。
アンケートで人気があった転職サイト・エージェントは？
転職のために利用したサービスでもっとも多いのは転職サイト（28%）、次いで転職エージェント（20%）でした。
割合は多くありませんが、フリーランスエージェントやキャリアコーチング、退職代行サービスなどを利用した人もいます。転職サイトと転職エージェントを利用した人の声を見てみましょう。
転職サイトを利用した人のリアルな声
新しい職を探すために手っ取り早く見つけることができるからです。また、ネットからの応募も簡単にでき以前に比べて職探しはやりやすくなっているように感じたからです。（まだ辞めていない/男性/今の年収：400万円〜500万円）
仕事を辞める直前からいくつかの転職サイトにスマホアプリで登録利用して、転職先を探しました。登録することで企業側からもこちらにアクションがあったので、それはとてもありがたくて良かったです。（仕事を辞めた年齢：45〜49歳/男性/今の年収：300万円以下）
さまざまな求人情報を手軽に閲覧できることをメリットと考える声が多く見られました。また、複数のサイトを併用することでレアな求人を見つけられたという声や、スカウト機能が便利だったという声もあります。
なお、転職サイト利用者の状況として最も多かったのが「まだ辞めていない」でした。仕事を辞める前の情報収集として活用している人も多いようです。
アンケートに回答した人の中で、一番利用されている転職サイトは、リクナビNEXT（32人）次いでミドルの転職（21人）でした。
転職エージェントを利用した人のリアルな声
辞める際には、一応転職エージェントに相談に向かいました。担当の方に相談を行い、的確なアドバイスをもらって、辞める事を実行しました。（仕事を辞めた年齢：40〜44歳/男性/今の年収：300万円以下）
転職エージェント自体は親身に相談に乗ってくれ、転職先を探してくれている。（まだ辞めていない：40〜44歳/男性/今の年収：700万円〜800万円）
転職エージェントであれば転職先の詳細情報がわかるほか、辞める決断が将来の自分にとってプラスになるかどうかも相談できるため不安を払拭できた人が多いようです。
また、転職エージェントの利用者では実際に転職した人と転職活動中の人が多い傾向にありました。積極的に転職活動を進めたいときに利用する人が多いことがわかります。
アンケートに回答した人の中で、一番利用されている転職エージェントは、リクルートエージェント（35人）次いでJACリクルートメント（17人）でした。
【判断基準】40代が実際に仕事を辞める前に考えるべきこと
仕事を辞める決断は衝動的にはおこなわず冷静に判断するようにしましょう。ここでは、40代で仕事を辞める前にぜひ検討したいことを紹介します。
- 辞めた時や転職時のリスク・注意点を知る
- ライフプランを考える
- 今の自分の市場価値を知る
- キャリアプランを見直す
- 退職後の収入源・資金計画を確認する
- 引継ぎの計画を立てる
退職や転職が頭をよぎったら、以上のことを今一度考え直してみましょう。それぞれ詳しく解説します。
辞めた時や転職時のリスク・注意点を知る
まずは「今の会社を辞めたら、どんなリスクや注意点があるのか？」という点を知っておくことが大切です。
| 状況 | 想定できるリスク・注意点 |
| 転職先を決めずに会社を辞める場合 |
|
| 転職先を決めてから会社を辞める場合 |
|
転職先を決めずに辞めてしまうと、一番は収入が途絶えてしまうというリスクがあります。理想は有給休暇を消化しきれる日に合わせて次の転職先の業務開始日を決められると、収入が途絶えずに済みます。
また、転職先を決めてから会社を辞めるときは、年収や待遇といった条件の他にも、職場の人間関係や雰囲気なども知っておくと転職後のミスマッチが防げます。転職エージェントを利用すると担当のキャリアアドバイザーから求人票に記載されていない企業の詳細な情報を教えてもらえるため、おすすめです。
40代におすすめの転職エージェントはこちらで詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
今ずぐ仕事・会社を辞めたほうがいいサイン
基本的には会社を辞めた時のリスクを考慮した上で、自分のライフプランや市場価値を診断して計画的に辞めることをおすすめしますが、緊急を要する場合は辞めてから考えることがベストな選択となることもあります。
- 心身に不調をきたしている
- 残業や休日出勤に忙殺され思考が停止している
- 優秀な人材がどんどん辞めている
3番目の場合は現時点で直接の影響がなかったとしても、残った人に膨大な業務が迫ってくるタイミングが間近です。辞めづらい雰囲気も濃厚になっていきます。
上記のような緊急を要する場合には、客観的に自分を見つめ直そうとしても不可能です。冷静に考えられる状況ではないため、有給休暇をとるか仕事を辞めるかを選択し、自分と向き合う時間を確保しましょう。
仕事から離れることでリフレッシュできれば、考えもまとまってくるはずです。
ライフプランを考える
まずはライフプランを考えてみましょう。考慮すべき項目の具体例は次のとおりです。
- 結婚
- 出産
- 育児
- 新居購入の計画
- 子どもの学費
- 親の介護費
- 自分の老後
それぞれにお金がかかるため、ライフイベントが何年先にあり、資金がどれくらい必要かを洗い出すことが大切です。また、それぞれのライフイベントを達成するために必要なことも考えましょう。育児のために通勤時間を短縮したい、健康的な老後のために運動の時間を確保したいなどです。
なお、家族がいる場合は仕事を辞めることを検討している段階で相談しましょう。パートナーや子どもの計画が自分の計画と合致しているとは限らないからです。丁寧に説明し、相手の意見を聞いたうえで双方が納得できるプランを模索することが大切です。
現職の年収、待遇は適正か？今の自分の市場価値を知ろう
自分の市場価値を知ることで、「今の会社からもらっている給料や待遇は、適正なのだろうか？」「違う会社だったらどんなポジションで、年収はいくらもらえるのか？」といった疑問が解消されます。
市場価値を診断して現状よりも高い結果が出た場合は、転職した方が年収アップやキャリアアップを目指せるでしょう。
無料で気軽に自分の市場価値が診断できるツールを紹介しますので、まずは調べてみることをおすすめします。
| 市場価値診断ツール | 所要時間 | 登録の有無 | 特徴 |
| ミイダス | 約5分 | あり | アプリで簡単に市場価値診断ができる |
| パソナキャリア年収診断・年収査定 | 約2〜3分 | なし | 67,1%の利用者が年収アップに成功！登録不要 |
| リクナビNEXTグットポイント診断 | 約30分 | あり | 本格診断で自分の強みがわかる |
キャリアプランを見直す
ライフプランを見直した際に必要な資金が見えてくると、自分がどれくらいの年収を得るべきかわかります。その年収を実現させるためのキャリアプランを見直しましょう。
- マネジメント経験を積み管理職を目指す
- 専門スキルを鍛えて市場価値を高める
- 資格を取得し専門職に転身する
たとえばマネジメント経験を積みたい場合は、「2年先までにマネジメント人数5人で適切な運用を達成」「5年先までに10人を達成」など具体的な数字を挙げて目標を立てることが大切です。
キャリアプランを見直すなかで、転職しないことがベストな選択になることもあります。現職で経験やスキルを身に着けたほうが好条件で転職できる可能性があるからです。
自分でキャリアプランを設計することが難しい場合は、キャリアコーチングを利用するのもひとつの手です。おすすめのキャリアコーチングサービスは以下の記事で詳しく紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
退職後の収入源・資金計画を確認する
転職先を決めずに仕事を辞めても、前職で雇用保険に加入していれば失業手当がもらえます。ただし、前職の給与と同額がもらえるわけではありません。そのため、3～6ヵ月は収入がなくても生活できるレベルの貯金を確保しておくことをおすすめします。
また、ライフプランや市場価値の診断結果をふまえて転職先の条件を検討しましょう。年収、スキルアップできる制度、キャリアアップが叶う待遇、通勤時間、福利厚生などです。
現在の自分の市場価値と必要な資金に差がある場合は、求める条件に優先度をつけて考えることも大切です。
引継ぎの計画を立てる
40代は20代の転職ほどスムーズに進まないことが少なくありません。抱えている業務や育成している人材が多いため、引継ぎに時間がかかることも理由の一つです。
仕事を辞めたい・転職したい時期の目安から逆算し、引継ぎのスケジュールを立てましょう。書類やマニュアルの整理・作成、自分がいなくなっても業務が回るような報告ルートの整備、顧客への新たな担当者紹介などおこなうことは多くあります。
退職を1ヵ月前に願い出て引継ぎをしても間に合わなかった場合、引き留められる可能性があります。転職先の入社日がズレると迷惑がかかるので、スムーズに引き継げるよう計画しておきましょう。
40代が仕事を辞めた後の将来1：転職
仕事を辞めた後の選択肢のひとつとして転職が考えられます。仕事を辞めたいと思った時点で転職サイトを閲覧したという人も多いのではないでしょうか。ここでは、40代転職の現状や転職先の見つけ方について解説します。
40代の転職者の現状
令和2年の40代の転職入職率は次の通りです。
| 性別 | 40～44歳の転職入職率 | 45～49歳の転職入職率 |
| 男性 | 6.2％ | 5.2％ |
| 女性（一般労働者） | 7.6％ | 7.3％ |
| 女性（パートタイム労働者） | 15.9％ | 11.4％ |
“参考：厚生労働省「令和2年雇用動向調査結果の概要」”
転職者の多い20代や30代よりはやや低い数値ですが、40代でも転職は十分可能であることがわかります。
男女で比べると女性のほうが転職による入職率が高く、特にパートタイム労働者の割合が高い結果です。ライフスタイルを考え、自由の利きやすい働き方を選択する人も多いのでしょう。
40代の転職で求められる能力
40代転職では、即戦力となれるか否かの評価が重視されます。
- 経験・経歴
- マネジメント力・経験
- 提案力があるか
- 専門性の高さ
40代の転職者には、上記のような経験やスキルが求められる場合が多い傾向にあります。これまでの仕事で培ったスキルを具体的にしっかりアピールすることが転職成功につながります。
理想の転職先を見つけるポイント
40代の転職は可能ですが、20代・30代に比べると求人数が少ない傾向にあります。理想の転職先を見つけるためには、次のようなポイントを押さえておくとよいでしょう。
- 業種や職種を限定しない
- 自身の市場価値を客観的に把握する
- 理想と現実の折り合いをつける
- 求人情報は詳細に確認する
- 転職サービスは複数を併用する
経験やスキルを活かそうと思うと、業種や職種を限定して探しがちです。しかし、経験を活かせる職場が必ずしも今までと同じ業種・職種とは限りません。自身の魅力やアピールポイントを明確にし、幅広い視点で職探しをしましょう。
また、転職サービスを利用する際には複数のサービスを併用することをおすすめします。複数の情報源から求人情報を集めることで、出会いが増えるだけでなく、得られる求人情報もより詳細なものになります。
40代の仕事探しには転職サイト・エージェントを利用する
40代の仕事探しを支援するサービスとして、転職サイトや転職エージェントを利用することもおすすめです。
転職サイトは求人情報を自由に検索することができるサイトです。対してエージェントサービスは会員登録の必要がありますが、プロの転職アドバイザーから希望にあった求人情報を紹介してもらえます。
転職サイトと転職エージェントの特徴を以下の表にまとめました。
| 特徴 | 転職サイト | 転職エージェント |
| サービス内容 | 求人検索、応募・情報の閲覧 | 転職相談・求人紹介 |
| 主なサポート |
|
|
| サービス例 | リクナビNEXT ミドルの転職など |
リクルートエージェント JACリクルートメントなど |
キャリアアドバイザーとやり取りをせずマイペースに転職活動をしたいなら、転職サイトの利用がおすすめです。
転職エージェントは、手厚い転職サポートが受けられるため、初めての転職で不安が大きい人にも向いているでしょう。また、これらのサービスを併用することで効率的に転職活動を進めることもできます。
10秒で分かる！おすすめ転職エージェント診断
転職サイトと転職エージェントの主な違いは前述した通りですが、転職サイトもエージェントも数多くのサービスがあるため「自分にあったサービスはどれだろう？」と悩む人も多いと思います。
そこで、自分に合ったサービスを簡単に見つけられる診断コンテンツを用意しました。
※ビズリーチ、リクルートダイレクトスカウトはスカウト型の転職サイトです。
40代が仕事を辞めた後の将来2：起業
仕事を辞めた後のもうひとつの選択肢に起業があります。40代までスキルや経験を積み重ねていたのであれば、起業や独立を検討する人もいるでしょう。起業・独立には主に次の3つの選択肢があります。
- フリーランス
- フランチャイズ経営者
- 会社を設立
それぞれについて詳しく解説します。
スキルがあるならフリーランス
稼ぐことのできるスキルを持っているならフリーランスで活躍することも視野に入れましょう。フリーランスとは、会社などに属さず仕事一つひとつを自由に契約し稼ぐ働き方のことをいいます。主に次のようなスキルを持っているとフリーランスとしての仕事が成立しやすいです。
- IT系：プログラマー、Web・グラフィックデザイナーなど
- コンサルタント系：経営コンサルタント、ファイナンシャルプランナーなど
- カウンセラー系：カウンセラー、コーディネーター、デザイナー、講師など
- マスコミ系：ライター、カメラマン、イラストレーター、翻訳・通訳など
フリーランスは独立のための初期投資が少なく、自身の裁量や体調に合わせて仕事を選ぶことができます。ただし、継続して仕事を得るためにはアピール力や営業力を問われる傾向にあります。
失敗のリスクを減らすフランチャイズ
「起業や独立に伴うリスクに不安がある」という40代には、フランチャイズ経営者がおすすめです。
フランチャイズに加盟して起業すると、チェーン経営をおこなう本部のサポートを受けながら、ある程度自由に経営をスタートできます。ゼロから店舗を構えるよりも初期費用がかかりにくく、知名度のあるお店を経営できるため失敗のリスクが低くなります。
ただし経営者といっても、ある程度本部の指示に従わなくてはならないというデメリットもあります。仕入先や売価、運営方法、ブランドイメージに関わる部分など、オリジナリティを出せない部分も多いです。フランチャイズ経営を数年経験してから、自身でお店を立ち上げる人もいます。
やりたいことで会社を設立
「やりたいことがはっきり決まっている」「自身の力で経営してみたい」という人は、会社設立を検討しましょう。利益の期待値が高い一方で、失敗のリスクや起業への初期投資が最も大きいのも会社設立です。
会社経営の成功にはこれまでの経験や人脈が大切になります。やりたいことや理想を追うばかりでなく、経営のリスクや失敗を想定したうえで明確な計画を立てましょう。
40代で仕事を辞めるときに損をしないポイント
転職や起業で仕事を退職することを決意したなら、損をしないように次の3つのポイントを押さえましょう。
- 残っている有給休暇を消化
- 失業手当の受給期間の延長
- 起業をするときは補助金・助成金の申請
各ポイントを詳しく解説します。
残っている有給休暇を消化
退職する際には、残っている有給休暇はきちんと消化するように気を付けましょう。仕事を辞める場合には、退職日から残っている有給休暇分をさかのぼって、最終出勤日を決めることが一般的です。退職日を決定する前に、有給休暇が何日残っているか確認しておくとよいでしょう。
ただし、退職前は仕事の引継ぎで忙しくなることも多いです。退職日をギリギリに設定して有給休暇を消化しようとすると、引継ぎがうまく回らない場合もあります。会社と相談しながら余裕を持ったスケジュール調整を心がけましょう。
失業手当の受給期間の延長
退職した後ハローワークで所定の手続きを済ませると、失業手当を受給することができます。自己都合の退職では数ヶ月の待期期間がありますが、求職活動をしながら収入を得ることができるためぜひ利用したい制度です。
失業手当の受給には所定給付日数が定められますが、特定の条件を満たすと受給期間を延長することができます。延長できる人の主な条件は次の通りです。
- すぐに働けない理由がある人
- 60歳以下で定年退職、または定年後勤務延長をしていて退職した人
- 公共職業訓練を受ける人
期間延長の手続きは、離職票や印鑑のほかに延長理由を確認できる書類が必要です。
また、厚生労働省は2022年1月、これまで失業手当受給の対象外であった「会社を辞めて新たに起業した人」を期間延長の条件に含める方針を発表しました。フリーランスや起業を考えているなら、今後の動向をぜひチェックしましょう。
起業をするときは補助金・助成金の申請
起業するなら補助金・助成金が利用できないか確認しておくとよいでしょう。ここでは、国が主導する制度をご紹介します。
- キャリアアップ助成金
- 人材開発支援助成金
- 人材確保等支援助成金
- 両立支援等助成金
- 雇用調整助成金
- 中途採用等支援助成金
- ものづくり補助金
- IT導入補助金
- 小規模事業者持続化補助金
- 事業再構築補助金
このほかにも、自治体独自に補助金や助成金の制度がある場合もあります。自治体のホームページや窓口で確認してみてください。
40代で会社を辞められないときの対策
最後に、仕事を辞められないときの対処法を解説します。40代の会社員であれば、ある程度のポストについていたり、任されている仕事が多かったりして退職をなかなか認めてもらえない場合もあります。
会社側から過度な引き留めをされた場合や、退職届が不受理となってしまった場合には、次のような対策を試してみましょう。
受け取ってくれない退職届は郵送
退職届を受け取ってもらえない場合には、会社宛てに郵送してしまうこともおすすめです。このとき内容証明郵便で郵送すると、提出した証拠が残るので安心です。
退職の申出をしても会社から連絡がない場合は、「退職ができていないのでは？」と悩むことも多いでしょう。しかし民法では、申し入れから2週間が経過すると雇用契約が終了することになっています。
ただし円満な退職を希望するのであれば、できる限り話し合いを進めて辞められるように努めましょう。それにもかかわらず過度な引き留めにあった場合には、郵送で退職届を提出することも検討してみてください。
最寄りの公的機関に相談
話し合いをしても退職できない場合には、公的機関に相談してもよいでしょう。退職を申し出ているにもかかわらず、仕事を辞めさせないことは違法な引き留め行為に当たります。内容に応じて次のような公的機関に相談して、アドバイスを得ることで解決につながるかもしれません。
| 公的機関 | 主な相談可能内容 |
| 労働基準監督署 |
|
| 弁護士 |
|
| 労働局 |
|
一般的に、退職に関する相談は労働基準監督署におこなうことが多いです。解決に至らない、不当な罰金や損害賠償請求をされている、パワハラによって相手にしてもらえないといった場合などは、弁護士に相談するのもよいでしょう。ただし、費用がかかる場合が多いため注意が必要です。
退職代行サービスを利用
どうしても辞められない場合や、精神的・肉体的に問題があって働けない・話ができない場合には、退職代行サービスの利用も検討しましょう。退職代行サービスはその名の通り、退職の手続きを本人の代わりにおこなってくれるサービスです。具体的には次のようなサービスを提供しています。
- 退職の意志を会社に伝える
- 有給消化などの交渉
- 退職時に必要な書類の申請・提出
- 申請書類のフォーマットを用意
- 会社から本人に連絡をしないよう取り決める
このように退職に関する作業を担ってくれるため、直接連絡を取ることなく退職を進めることができます。
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40代で仕事を辞めたいときによくある悩み・質問
最後に40代で仕事を辞めるときに気になる悩みや質問4つに回答します。
次の仕事が決まっていないけど辞めるのはあり？
しばらくの間、仕事をしなくても生活できる状況であればありです。前職で雇用保険に加入していれば失業手当（基本手当）が支給されます。支給額は前職の給与の満額ではないため生活レベルに影響はありますが、問題なければ辞めることも選択肢の1つです。
とくに心身ともに疲れ切っている状況では、体調が悪化する前に辞めることが将来の自分を守ることにつながる場合もあります。将来を考える時間を確保することもできるでしょう。ただし、失業手当の支給額と期間には注意が必要です。
失業手当の支給額は？
支給額の計算式は次のとおりです。
※賞与を除く
賃金日額が高いと給付率は低くなります。給付率は次のとおりです。
| 年齢/給付率 | 50% | 50%～80% | 80% |
| 30歳以上45歳未満 | 賃金日額12,240円超15,020円以下 | 賃金日額4,970円以上12,240円以下 | 賃金日額2,577円以上4,970円未満 |
| 45歳以上60歳未満 | 賃金日額 12,240円超16,530円以下 | 賃金日額4,970円以上12,240円以下 | 賃金日額2,577円以上4,970円未満 |
ただし、上限額があります。30歳以上45歳未満の上限額は日額7,595円、45歳以上60歳未満の上限額は8,355円です。
失業手当の受給期間は？
失業手当の受給期間は被保険者期間と年齢で変わります。表で見てみましょう。
| 年齢/被保険者期間 | 1年未満 | 1年以上5年未満 | 5年以上10年未満 | 10年以上20年未満 | 20年以上 |
| 35歳以上45歳未満 | 90日 | 150日 | 180日 | 240日 | 270日 |
| 45歳以上60歳未満 | 90日 | 180日 | 240日 | 270日 | 330日 |
支給期間は最大でも1年未満です。十分な貯金がない場合は受給期間内で次の収入減をみつける必要があるでしょう。
今の会社を辞めて地元にUターンしたい。方法は？
地元が地方の場合、都会ほど求人数が多くないため簡単ではありません。また、未経験者OKで育成を重視している求人の場合は応募条件が35歳までに限定されていることもあります。
40代でUターンするためには、地元の求人と企業の情報を徹底的に調べることが大切です。たとえ未経験の業種の求人であっても、これまでに培ったスキルや経験が活かせる場合もあります。20代や30代のライバルに負けない自分の市場価値を的確にアピールして転職につなげましょう。
知人などのコネクションを活用する方法や地元のエリアに強い転職エージェントに相談するのもおすすめです。
40代後半でも転職はできる？専門の転職サービスは？
40代後半におすすめの転職サービスは転職エージェントです。
40代後半になると転職活動は容易ではありません。基本的に即戦力かつマネジメント経験を持つ人材が求められる年齢だからです。自分のスキルや経験を企業が求める人物像に合わせて的確にアピールする必要があります。あるいは市場価値の高い専門的な技術や資格があれば大きな武器となります。
転職エージェントであれば利用者の強みの分析をしてもらえるだけでなく、詳しい企業情報も教えてもらえるため選考対策がスムーズに進むはずです。
どうしても会社に行きたくない。対策はある？
会社に行きたくないことと仕事がしたくないことでは大きな違いがあります。前者の場合は環境が変われば再び快適に働ける可能性があるため転職を検討しましょう。なお、一時的に会社に行きたくない場合は、数日の有給休暇をとってリフレッシュするのもおすすめです。冷静になることで考えが変わる可能性もあります。
後者の場合は仕事をしなくても生活できる基盤を作ることが重要です。転職によって年収をアップさせ貯金を確保してから仕事を辞める、あるいは投資で資産を増やすなどの方法があります。
完全に仕事を辞めるのではなく、短時間の在宅ワークなどで収入を得つつプライベートを充実させるセミリタイアも選択肢の1つです。
まとめ
40代は仕事で役職を持ったり、大きな仕事を任されるようになったりするなど、仕事にさらなるやりがいや責任を感じる時期です。しかし一方で、反復される仕事にマンネリを感じたり、将来について考えて不安になったりすることもあるでしょう。
40代で仕事を辞め、転職や独立を考えている人は珍しくありません。転職も20代や30代と比べると案件は少ないものの、スキルや経歴をアピールできればステップアップにつながる場合もあります。
仕事を辞めたとしても生活のためにお金は必要です。衝動的に辞めず、今後のことを考えて家族やパートナー、会社と相談しながら決断しましょう。
