給料が上がらないのはなぜ?8つの理由と昇給のための交渉術を紹介

転職ノウハウ

「頑張って働いているのになかなか給料が上がらない」「どういった行動をとれば給料が上がるのか」と悩んでいませんか。給料が上がらないのは勤めている会社に原因があるか、自分の能力に問題がある可能性が高いです。

この記事では、給料が上がらない理由を会社に原因がある場合と自分に原因がある場合に分けて、詳しく解説していきます。

昇給交渉を成功させるためのポイントや昇給交渉以外で給料を上げる方法、昇給に関する疑問についても解説しているので、給料が上がらなくて悩んでいる人はぜひ参考にしてください。

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給料が上がらない理由|会社に原因がある場合

給料が上がらない理由として会社に原因がある場合があります。ここでは、給料が上がりにくい会社にありがちな特徴を紹介します。

  • 給料が上がりにくい職種の会社
  • 人件費でコストカットしようと考えている会社
  • 業績が悪化している会社
  • 終身雇用する代わりに給料を低く設定している会社
  • 内部保留をため込んでいる会社

給料が上がりにくい職種の会社

専門的な知識・スキルが不要な業種や職種に属している場合は、給料が上がりにくい傾向にあります。業種別の賃金改定の実施状況を確認してみましょう。

業種賃金を引き上げる企業の割合(%)賃金を引き下げる企業の割合(%)
建設業87.8
製造業91.10.4
電気・ガス・熱供給・水道業90.1
情報通信業90.60.1
学術研究・専門・技術サービス業93.71.0
宿泊業・飲食サービス業56.53.1
教育・学習支援業81.12.5
医療・福祉86.9
サービス業66.30.6

※出典:厚生労働省「賃金引上げ等の実態に関する調査」(令和3年度)

給料を上げた企業の割合が多い業種は、学術研究・専門・技術サービス業や製造業、情報通信業、電気・ガス・熱供給・水道業、医療・福祉、教育・学習支援業です。特別な資格や専門的な技術が必要な業種は給料が上がりやすいといえます。

一方、給料を上げた企業の割合が少ないのが、宿泊業・飲食サービス業、サービス業です。これらの業種は資格やスキルの取得が不要で、企業側も人材の確保が比較的容易なため、給料を低く設定していたり上がりにくい設定にしていたりする傾向にあります。

人件費でコストカットしようと考えている会社

人件費を削りたいと考えている会社の場合は、残念ながらいくら働いても給料が上がることはありません。このような会社は従業員のことをコストと考えているため、安い給料で働いてくれる人を優遇します。

人手不足が常態化していたり、何年勤めても給料を上げてもらえなかったりする場合は、人件費がカットされている可能性が高いです。特にワンマン経営の企業には注意してください。昇給をコストと捉えている企業を選ばないことが大事です。

業績が悪化している会社

業績が前年割れしている会社や、ここ数年で売り上げが落ち込んでしまった会社も、給料がアップする可能性は低いです。利益がなく赤字になってしまった場合は、給料を上げたくても上げることができません。業績を回復しないと、会社の存続さえ危うくなってしまいます。

業績が悪化する理由は、自然災害や景気の変動、社会情勢の影響などさまざまです。業績不振を理由に給料やボーナスがカットされる可能性もあります。

終身雇用する代わりに給料を低く設定している会社

定年を迎えるまでずっと雇い続ける代わりに、毎月の給料を最初から低めに設定している会社もあります。会社が業績悪化で倒産しない限り雇用が続きますが、年齢を重ねたり成果を上げたりしても給料はずっと低いままです。

経済の悪化により終身雇用はなくなっていくといわれていますが、日本ではいまだに終身雇用という考え方が根強いです。企業は、業績悪化により従業員を解雇することを防ぐために給料を低く設定しているため、雇用される側も給料を上げてほしいという声を上げにくくなっています。

内部保留をため込んでいる会社

業績が悪くないのにいつまでたっても給料がアップしない場合は、会社が内部保留としてため込んでいる可能性が高いです。日本企業の内部保留は、なんと460兆円に達しているといわれています。

本来であれば、内部保留は先行投資に使用されるものです。内部保留を貯蓄にまわしている会社は、利益があるのに従業員の給料アップやボーナスとして還元されることが少ない状態になっています。

給料が上がらない理由|自分に原因がある場合

ここでは給料が上がらない原因が自分にある場合について解説していきます。給料が上がりにくい人に共通の特徴に、以下の3つが挙げられます。

  • 成果を十分にアピールできていない
  • 自己評価と上司からの評価にズレがある
  • 会社の評価制度を把握していない

給料が上がらない人の特徴を理解して、昇給のチャンスをしっかり掴みましょう。

成果を十分にアピールできていない

自ら仕事の成果や実績をアピールしていない人は、上司の評価がつかないので給料が上がらない可能性があります。「上司だから成果を報告しなくても見てくれるだろう」という過信はNGです。せっかく仕事で活躍しても、上司や経営者の目に留まらなければ昇給は期待できません。

上司も部下の仕事のすべてを把握しきれていない可能性があるので、昇給に関わる面談を行うときは成果や実績を具体的な数値で伝えることが大切です。遠慮せずに自分をアピールしていきましょう。

自己評価と上司からの評価にズレがある

どれだけ自己評価が高くても、上司や経営者を納得させるだけの成果や実績がなければ、昇給を検討してもらうことはできません。企業は働き手の活躍に見合う金額を設定しているので、業務をただこなしているだけの場合は給料のアップは難しいといえるでしょう。

給料をもらっている以上、通常業務を頑張るのは当たり前のことです。給料をアップしてほしいなら、通常業務以外の成果を上げる働きをする必要があります。

会社の評価制度を把握していない

会社には、従業員の能力や貢献度を評価する人事評価制度が設けられていますが、内容をまったく把握しないまま働いている人も多いです。どんなに努力しても、評価制度に沿った働きをしないと給料が上がることはないと考えてください。

評価制度は、社員のモチベーションや生産性を高める目的で導入されています。給料を上げてほしいなら、評価制度に沿った成果やパフォーマンスを発揮することが大切です。

昇給交渉を成功させる4つのポイント

給料をアップしてほしいなら、上司や経営者に対して昇給交渉を行うことも有効な手段の一つです。ここでは、昇給交渉を成功させる4つのポイントについて解説していきます。

  • 業界の平均年収を把握する
  • 自分の市場価値を調べる
  • 昇給の評価基準に見合っているか確認する
  • タイミングを見極めて交渉する

ポイントをしっかり確認して昇給交渉を有利に進めましょう。

業界の平均年収を把握する

まずは、自分の年代や業種の平均年収を調べることから始めてみましょう。業種の平均年収が、今もらっている給料を下回っている場合は昇給交渉が難しくなります。しかし上回っている場合は、データを提示して昇給交渉に持ち込めばうまくいく可能性が高いです。

自分の市場価値を調べる

昇給交渉に入る前に、自分の市場価値を調べることも忘れないでください。特別な資格やスキルを持っている場合は市場価値が高くなります。自分の価値をしっかりと理解したうえで交渉に臨むことが大切です。

資格やスキルがなくて、自分の市場価値を判断することができない場合は、転職エージェントの利用がおすすめです。業界に精通した転職コンサルタントに相談すれば、市場価値を客観的に判断してもらうことができます。

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昇給の評価基準に見合っているか確認する

会社が独自の評価制度を導入している場合は、評価に見合った実績を達成しているか確認しておきましょう。上司にアピールできていない場合は、昇給基準を満たしているのに会社に伝わっていない可能性があります。

資格の取得や企画の提案力によって評価基準が上がる会社もあります。評価を上げるために必要な資格を取得したり、できるだけの多くの企画を練ったりして、効果的に伝えてから昇給交渉に入りましょう。上司や経営者へのアピールになる材料をできるだけ多く用意しておくことが大切です。

タイミングを見極めて交渉する

給料を上げてほしいことを伝えるときは、事前準備だけでなく切り出すタイミングも重要です。昇給交渉は、次のようなタイミングで行うと成功する確率が高くなるでしょう。

  • 成果を出した直後
  • 勤続年数が増えたとき
  • スキルが増えたとき
  • 決算終了時
  • 担当業務が終了したとき
  • 転職を検討したとき

昇給交渉を行うときに最も重要なのが話を切り出すタイミングです。交渉することで上司に悪い印象を与えてしまうリスクもあるので、自分にとって有利なタイミングをしっかりと見極めることが重要です。

昇給交渉以外で給料を上げる方法

昇給交渉はリスクがあるので、避けたいと考える人も多いのではないでしょうか。しかし給料を上げる方法は昇給交渉だけではありません。以下のような方法でも給料アップを狙うことが可能です。

  • 給料が高い会社に転職する
  • 副業を始める

ここからは、交渉以外で給料をアップさせる2つの方法について詳しく解説していきます。

給料が高い会社に転職する

給料が上がりにくい会社に勤めている場合や昇給交渉が難航しそうな場合は、給料が高い会社への転職を検討しましょう。専門的なスキルや資格を持っている場合や、即戦力になれる同業種を選んだ場合は、今勤めている会社よりも給料を多くもらえる可能性が高まります。

ただし、転職したからといって必ず給料が上がるわけではありません。20代などの若い世代であれば昇給できる割合は高いですが、50代以降は低くなります。転職時の年齢によっては、給料アップが望めない可能性もあることを把握しておきましょう。

また、給料が高い会社かどうかを見極めることも大切です。転職エージェントを利用して、自分に合う業界や能力に合った給料がもらえる職場を紹介してもらいましょう。

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平均年収が高い業界とは

どのような業界を選べば、給与を上げることができるのでしょうか。平均賃金が高い業種を下記の表にまとめました。

業種賃金(千円)
電気・ガス・熱供給・水道業400.1
学術研究・専門・技術サービス業384.3
情報通信業380.7
金融業・保険業365.4
教育・学習支援業361.3

※出典:厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査 結果の概況

電気・ガス・熱供給・水道業は、ライフラインに関わる仕事なので景気に関係なく給料が安定して高いです。そして学術研究・専門・技術サービス業、情報通信業、金融業・保険業、教育・学習支援業と続きますが、いずれも特別なスキルが必要な専門性の高い業種のため、販売やサービス業よりも給料の水準が高いといえます。

給料が上がりやすい会社の特徴

給料が高い業種に転職できても昇給が望めないと意味がありません。給料が上がりやすい会社の特徴は次の通りです。

  • 業績が安定している
  • 基本給以外の手当が充実している
  • 昇給基準を明確に定めている

このような会社に転職できれば、努力次第で給料をアップさせることができます。給料が上がっていく会社かどうかを見極めることが転職成功の鍵です。

転職エージェントに相談

自分に合う職場を見つけることができない場合や、自分の能力に見合った職場を探したい場合は、転職エージェントに登録してコンサルタントに相談してみましょう。転職エージェントには、業種ごとに知識の豊富なコンサルタントが在籍しているため、自分に合う求人を紹介してもらうことができます。

ここでは求職者の幅広いニーズに応えられるおすすめの転職エージェントを2つ紹介します。

  • リクルートエージェント
  • dodaエージェントサービス
リクルートエージェント

※画像出典元:リクルートエージェント公式HP

・運営会社:株式会社リクルート
・求人案件数:公開求人17万9,709件 /非公開求人24万734件(2022年4月時点)
・対応職種:営業、経営、事務、IT・エンジニア、電気、医薬・化粧品、コンサルタント、建設など
・対応エリア:全国・海外

リクルートエージェントは、求人数が国内No.1の大規模な総合型転職エージェントです。公開求人の多さもさることながら、非公開求人数も豊富なので新たな出会いにも期待できます。

業界ごとに経験豊富なアドバイザーが在籍していることも魅力です。各業界、職種に精通しているため、経歴やスキルの価値を正しく評価してもらえます。

また、転職者に対するサポート体制の充実度は大手ならではなので、50代の転職にも効果的でしょう。

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  • 国内最大級の求人数のなかから仕事探しをしたい人
  • 業界に詳しい人からアドバイスをもらいたい人
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リクルートエージェントについて、より詳しく知りたい人はこちらの記事もおすすめです。

dodaエージェントサービス

※画像出典元:dodaエージェントサービス公式HP

・運営会社:パーソルキャリア株式会社
・求人案件数:公開求人13万399件(2022年4月時点)
・対応職種:営業、企画・管理、技術職、専門職、クリエイティブ、販売、公務員・教育、事務、医療系、金融系など
・対応エリア:全国・海外

doda(デューダ)は、転職求人サイトスカウトサービスなど、さまざまな転職支援サービスを提供する総合転職サイトです。各サービスは連携しており、併用することによってより効率的・効果的な転職活動ができます。

エージェントサービスでは、非公開求人を含めて約10万件の求人情報を持っています。業界・職種・エリアごとに詳しいキャリアアドバイザーが在籍しているため、自身の希望に合わせたアドバイスを受けられるでしょう。

また、年収査定合格診断など、「転職するかどうか迷っている」人に役立つツールもあります。ぜひ活用してみてください。

dodaエージェントサービスはこんな人におすすめ!

  • 約10万件の豊富な情報から自身に適した求人を探してほしい人
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副業を始める

手っ取り早く収入を増やしたいのであれば、本業に支障のない範囲で副業を始めることをおすすめします。サラリーマンにおすすめの副業は次の通りです。

  • 投資
  • 不動産経営
  • フリーランス

ただし副業を禁止している企業もあるので、始める前に就業規則を必ず確認してください。副業でどのくらい稼げるのかはその人の能力によって異なりますが、軌道に乗れば月10万円稼ぐことも夢ではありません。手元の資金が増えてきたら投資に回すなど、複数のやり方を組み合わせるのがポイントです。

そもそもみんなの給料は上がってる?タイミングはいつ?

最後に、そもそも給料はどのくらいの頻度で上がるのか、給料が上がるタイミングはいつなのか、昇給に関するよくある疑問について解説していきます。

昇給実施率は約8割

給料を引き上げた企業はどのくらいの割合なのでしょうか。厚生労働省の「賃金引上げ等の実態に関する調査:結果の概要」によると、令和3年の平均賃金を引き上げた・引き上げる企業の割合は80.7%に達しています。

約8割の企業が昇給を実施しているため、給料が変わらない・引き下げた企業は少数派といえます。いずれにしても給料が上がらない原因が、会社にあるのか自分にあるのかを見極めることが大切です。

※出典:厚生労働省「賃金引上げ等の実態に関する調査:結果の概要

昇給のタイミングは会社により異なる

給料が上がるタイミングは、会社によってさまざまです。業績が上がったときに臨時で昇給する会社もあれば、1年おきに自動で昇給する会社もあります。また、年に1回必ず昇給すると説明しているのに実施しない会社もあるので、会社の事情によっても変わることを覚えておきましょう。

会社規定をチェックして確認しよう

昇給方法や昇給時期については会社規定に記されているので、知りたい場合はチェックしてみましょう。もし記載がない場合は、上司や総務担当者に直接問い合わせてみることをおすすめします。会社規定を把握しておけば、昇給に関する疑問も解消されるでしょう。

まとめ

給料が上がらないのは、会社に原因がある場合と自分に原因がある場合の2通りあります。給料が上がりにくい会社の特徴や、給料が上がりにくい人の特徴に当てはまっていないかを確認して、原因をはっきりさせておきましょう。

給料は、交渉やその他の方法によって上げることも可能ですが、そのためには事前の準備が大切です。転職したり副業を始めたりすることで給料をアップできる可能性もあるので、自分に合ったで給料アップを目指しましょう。

転職を選択する場合は、転職エージェントの利用がおすすめです。転職のプロであるコンサルタントが、自分のスキルや即戦力になれそうな求人を紹介してくれます。業種によって給料の水準も異なるので、給料が上がりやすい会社を選ぶことが大切です。

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