働くなかで、「自分のスキルに対して適切な給料はどの程度なのか？」「この業界や職種の将来性の給料はどの程度なのか？」と疑問を感じてはいないでしょうか。会社から受け取る給与額の妥当性や、業界の給与レベルによっては、転職を意識することにもなります。
まずは、年収診断ツール・年収診断メーカーを利用して、自分にとっての適正年収を把握してみましょう。
自身のスキルや実力に見合った給料をもらえるかどうかは、仕事に対するモチベーションにも大きく影響します。
本記事では、自分に見合う適正年収がわかる年収診断ツールを7つ紹介します。アンケート感覚で質問に答えるだけで、簡単に適正年収を調べることができる便利なサービスが多く存在しています。個人情報の登録なしで利用可能なものもあるため、気軽に試してみることもできるでしょう。
また、年収が高い職業や年収を上げる方法も解説するので、今後の働き方や仕事選びにぜひ役立ててください。
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適正年収とは
診断ツールを使って適正年収を調べる前に、適正年収についての基礎を押さえておきましょう。
基本を理解している人は、次章適正年収がわかる！おすすめの年収診断ツール7選へ読み進んでください。
適正年収とは、簡単にいえば自身に見合った年収のことです。年齢・業種・職種・スキルなどさまざまな要素を踏まえて判断されます。
適正年収を知ることは、将来のキャリアを検討するうえで不可欠です。例えばいまの年収が自分に見合っていない場合は、会社への交渉や転職を考える動機になります。また、理想の年収と自分の適正年収に差がある場合には、経験を積んだりスキルアップを試みたりする必要があるでしょう。
適正年収は平均年収と混同されがち。平均年収はあるカテゴリで分けたときの平均的な数値のことで、一方適正年収は働く個人にフォーカスし、市場価値に見合うかどうかで判断した数値のことです。
自分の適正年収の調べ方
適正年収は、主に2つの方法で調べることができます。
- 各種平均年収や求人情報を参考にする
- 年収診断ツールを利用する
特におすすめなのが年収診断ツールを利用する方法です。それぞれの方法を詳しく解説します。
各種平均年収や求人情報を参考にする
適正年収と平均年収は別物ですが、自分の年収の水準を確認するために平均年収を知ることも大切です。性別や年齢、職業別の平均年収や求人広告の給与情報を参考にすることで、適正年収の目安を把握することができます。
平均年収は、国税庁「民間給与実態統計調査」の結果で確認できます。カテゴリ別に平均年収を算出しているので、自分に当てはまる条件の平均を調べてみるとよいでしょう。
また、求人広告を参考にする際は求人サイトの利用がおすすめです。自分が働いている条件で求人検索してみましょう。
おすすめの転職サイトを紹介したこちらの記事も参考にしてください。
「転職サイトのおすすめ21選を徹底比較！公開求人数ランキングや選び方も紹介」
年収診断ツール・シュミレーターを利用する
適正年収を調べ方の一つに、年収診断ツールの利用という方法があります。
平均年収や求人を調べるだけでは、「自分に似たような人がどう評価を受けているか？」という漠然とした視点でしか適正年収を計ることしかできません。
例えば、ひとくちにエンジニアといっても使用するスキルは個々人によって様々で、年収にも大きな影響を与えています。エンジニアと年収診断というキーワードだけでは、自身の将来性を正確に測ることはできないでしょう。
一方年収診断ツールでは、自分の年齢や経験社数・スキルなどを総合的に見て診断・査定されるので、より正確な数字を導いてくれます。
年収診断ツールは転職サイトが運営するものが多く、年収診断の結果から適正年収に見合う転職求人を探したり、エージェントに相談したりすることもできます。
適正年収がわかる！おすすめの年収診断ツール7選
では、適正年収を調べるのにおすすめの年収診断ツールを紹介します。一覧を以下にまとめましたのでご覧ください。
| サービス名 （サービス元） | 年収査定 （doda） | 年収診断・年収査定シミュレーション （パソナキャリア） | 年収査定 （平均年収.jp） | 年収診断 （ジャスネットキャリア） | 市場価値診断 （ビズリーチ） | あなたの年収現在地 （日経転職版） | 年収チェッカー （Ann株式会社） |
| 所要時間 | 登録から約3分 | 約2～3分 | 約3分 | 約2分 | 非公開 | 非公開 | 約1分 |
| 問題数の目安 | 10問 | 7問 | 22問 | 7問 | 非公開 | 非公開 | 12問 |
| 料金 | 無料 | 無料 | 無料 | 無料 | 無料 | 無料 | 無料 |
| 個人情報登録の有無 | 必要 | 不要 （本サービス利用には必要） | メールアドレスのみ必要 | 必要 | 必要 | 必要 | 必要 |
| 公式サイト |
※2023年6月時点の情報をもとに作成
今回紹介する診断ツールはすべて無料で利用できます。以下の章で各診断について詳しく解説するので、ぜひ参考にしてください。
doda「年収査定」｜doda会員186万人のデータを活用！
※画像引用元：doda公式ホームページ
大手転職サイトdodaでも、適正年収の診断を受けることができます。doda年収査定ではdoda会員186万人のビッグデータを用い、これまでの経歴から適正年収が算出されます。実際に転職したユーザーのデータが使われるので、信用できる結果が得られるでしょう。
また、診断されるのはいまの適正年収だけではありません。転職可能性のある職種別に、今後30年の年収推移をグラフで見ることもできます。将来の年収を知り、今後のキャリアの見通しを立てておきたい人にもおすすめです。
ただし、年収査定の利用にはdoda会員になる必要があります。dodaは豊富な転職求人を保有しているので、転職を目的として適正年収を調べたい人に向いているでしょう。
- ビッグデータを用いた信用性の高い診断を受けたい人
- 今後のキャリアプランを立てるために年収推移予想を確認したい人
- 転職を目的として適正年収を調べたい人
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「doda（デューダ）の評判はどうなの？独自調査した口コミを分析【体験レビュー】」
パソナキャリア「年収診断・年収査定シミュレーション」｜ハイクラス向け！
※画像引用元：パソナキャリア公式ホームページ
年収診断・年収査定シミュレーションは、ハイクラス向け転職エージェントのパソナキャリアが提供する診断ツールです。簡単な質問に答えていくだけで、年収相場が診断されます。自身の年収が相場と比べてどうか確認するのに向いています。
ただし、診断結果として得られる相場は、東京・大阪・名古屋エリアのデータを参照していることに注意が必要です。その他の地域で勤めている場合には、実際の相場と差が出ることがあるので、他のサービスとの併用がおすすめです。
エージェントサービスの利用には会員登録が必要ですが、シミュレーションは登録なしで利用できるため、誰でも気軽に利用できます。パソナキャリアはハイクラスの求人を多く取り扱うので、査定結果を見て年収アップを考えたなら、ぜひエージェントにも登録してみましょう。
- 自分の年収を相場と比べてみたい人
- 東京・大阪・名古屋エリアで働いている人
- 年収アップを目指して転職を検討している人
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平均年収.jp「年収査定」｜約3分でスピード診断！
※画像引用元：平均年収.jp公式ホームページ
平均年収.jpが提供する年収査定では、約3分で適正年収を調べることができます。個人情報の入力や会員登録の必要はありませんが、査定結果を受け取るメールアドレスのみ必要なので用意しておきましょう。
年収査定は、入力された経歴やスキルをもとにAIが適正年収を算出します。データは国税庁や総務省、厚労省の資料といった公的なものを利用しているため参考になります。チャット形式で質問に答えていくだけなので操作も簡単です。
平均年収.jpでは、さまざまなカテゴリの平均年収や年収中央値を無料で公開しています。平均年収に関するコラムも充実しているので、就職や転職に役立つでしょう。
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ジャスネットキャリア「年収診断」｜会計士・税理士・経理職に特化！
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ジャスネットキャリアの年収診断は、会計士・税理士・経理職に特化したものとなっています。年齢や勤務地はもちろん、資格や職種、役職などから属性を絞り込み、ユーザーの強みや希望する働き方に応じた年収相場を提示してくれます。
ジャスネットコミュニケーションズは、1996年に公認会計士が創業した歴史のあるサービスで、経理や財務、会計分野のキャリアに関する専門的な知識が蓄積されています。診断サービスは、実績に裏付けられた信頼性のあるものといえるでしょう。
7問の簡単な質問に答えるだけで、14万通りのパターンから回答を得られる手軽さも魅力的です。結果を見るためには会員登録が必要ですが、ジャスネットキャリアでは会計士・税理士・経理職に絞り込んだ転職情報を多数掲載しているため、転職や情報収集の一環としても役に立つものとなっています。
- 会計士・税理士・経理職の人
- 強みや働き方に応じた年収相場を知りたい人
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ビズリーチ「市場価値診断」｜転職市場における価値を把握！
※画像引用元：ビズリーチ公式ホームページ
ビズリーチでは、転職市場における自身の市場価値を把握することができます。企業が人材に求めているスキルや人材を調べることができるため、自分が転職市場においてどのような強みを持っているのかを確かめられるでしょう。
市場価値を把握できる一方、直接的な年収診断や相場の把握ができるわけではないことに注意が必要です。しかし、ビズリーチでは企業側から積極的なスカウトがおこなわれているため、その時に提示される年収から自身の価値を把握できます。
ハイクラス向けの転職情報が多数掲載されているサイトであるため、転職による年収アップを考えている人にはおすすめのサービスです。現在の仕事よりも好待遇なスカウトが提示されることも多いため、積極的な転職を考えている方はまずは登録してみるとよいでしょう。
- 自分の市場価値を確かめたい人
- 転職スカウトを受けたい人
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日経転職版「あなたの年収現在地」｜日経グループのビッグデータで調査！
※画像引用元：日経転職版公式ホームページ
あなたの年収現在地は、転職サイト日経転職版に登録すると利用できます。日経転職版は、ビジネスにもしばしば役立てられる日本経済新聞のグループサービスです。会員登録すると、日経会社情報DIGITALと連携した最新情報が閲覧できたり、キャリアセミナーが受けられたりします。
あなたの年収現在地では、日経グループならではのビッグデータを利用して市場年収を調べることができます。年齢や業種・職種ごとに市場年収がわかるので、現在の年収とのギャップがわかりやすいです。
市場年収がわかったら、その情報をもとに年収アップが期待できる求人紹介も受けられます。自身の市場価値がわかった状態で転職活動が進められるので、キャリアアップを目指す人にもおすすめです。
- 企業情報を得たりセミナーを受けたりしながら転職活動したい人
- 市場年収と自分の年収のギャップを知りたい人
- 転職を機に年収アップやキャリアアップを目指したい人
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年収チェッカー｜Ann株式会社
※画像引用元：年収チェッカー公式ホームページ
年収チェッカーでは、おおよそ1分の診断で3,600万人のデータから算出した適正年収がわかるツールです。アンケート感覚で質問に答えるだけの簡単診断なので、時間がない人でも利用できます。
いまの会社で働いたときの年収と、転職したときの年収の予想が比較できるので、転職により具体的なビジョンを持つことができます。ただし、おすすめの転職エージェントの紹介も兼ねているため、名前やメールアドレスといった個人情報の入力が必要です。
また、年収チェッカーでは企業名で年収情報を調べることもできます。応募するか迷っている企業の年収を調べることで、より理解を深められるでしょう。また、グループサービスcareerMineのAI診断で就職軸を診断するなど多岐に活用できます。
- 簡単なアンケートで適正年収を調べたい人
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自分の市場価値を調べたい人はこちらの記事で紹介する診断ツール・転職サービスもおすすめです。
「自分の市場価値は？おすすめの無料診断ツール・転職サービス8選｜登録不要のアプリも」
年収を増やしたい！どうしたらいいの？
適正年収を調べて、自分の年収と思わぬギャップを感じることもあるでしょう。年収を上げるには、次の方法が考えられます。
- 昇進試験を受ける
- 副業を始める
- 給与の高い企業へ転職する
それぞれ詳しくみてみましょう。
昇進試験を受ける
まず実践しやすいのが、社内の昇進試験を受けるなどして昇格・昇給を目指す方法です。いまの仕事を続けたまま確実に年収アップにつながるため、誰でも挑戦しやすいでしょう。
また、社内評価に影響のある資格の取得もおすすめです。評価が上がるだけでなく、取得すると資格手当がもらえる場合もあるので、会社の規定などを確認してみましょう。
しかし、昇進試験の多くは実施時期が決められており、思い立ったらいつでも受けられるというものではありません。試験に受かるための勉強にも半年から1年程度かかることも多いので、短期間での年収アップは難しいでしょう。
「頑張っても給料が上がらないのはなぜ？昇給の交渉か転職かの判断基準も解説」
副業を始める
副業を始めることも収入アップに有効な選択肢です。休日や仕事終わりの時間を使っておこなえるものを探してみましょう。
副業に力を入れすぎると本業に影響が出たり、プライベートの時間が減り過ぎてしまう恐れもあるため、スマートフォンでおこなえる仕事など、簡単なものからはじめてみることをおすすめします。
会社の規定によっては副業ができない場合もあります。副業を始める前に企業規則を確認しておきましょう。
ITエンジニアのスキルを持っている人や、完全リモートで副業したい人にはこちらの記事もおすすめです。人気のフリーランスエージェントを紹介しているため、ぜひご覧ください。
「フリーランスエージェントおすすめランキング13選！高単価案件・未経験向けも紹介【体験者口コミあり】」
給与の高い企業へ転職する
昇進試験や残業などで努力しても、企業によっては適正年収に到達しない場合があります。将来的にも年収アップが期待できないなら、思い切って給与の高い企業への転職も視野に入れましょう。
特に、診断で算出された適正年収といまの年収に大きな差があった人は、スキルや経験を高く評価してくれる企業に移ったほうが働きやすくなる可能性が高いです。
転職は時間や労力のかかることですが、今後のキャリアや生涯年収を考えれば挑戦する価値はあります。転職サイトや転職エージェントを利用して、自分の可能性を最大限に活かしましょう。
プロが厳選したおすすめの転職エージェントを紹介したこちらの記事もおすすめです。
転職支援のプロが厳選！おすすめの転職エージェント23選をランキングで紹介
「【プロ厳選】転職エージェントおすすめ23選を比較！求人数ランキングや選び方【利用者の声・裏事情も紹介】」
「自分に合った転職エージェントを見つけたい」「利用者の評判が良い転職エージェントを知りたい」という人に向けて、実際に転職エージェントを利用して転職した人の満足度や体験談を基に、おすすめの転職エージェントをランキングで紹介！
キャリア支援の専門家に転職成功のコツや、自分に合った転職エージェントの選び方も聞きましたので、ぜひご覧ください。
平均年収が高い職業は？
収入は職種によっても大きく異なります。転職を考えるなかで、「せっかくなら年収の高い職種に挑戦したい」と考える人もいるでしょう。そこで本章では、各職種の平均モデル年収をランキング形式でまとめました。
将来の年収を向上させるためにも、ここで紹介する年収情報を把握しておきましょう。
【職種別】平均モデル年収TOP20
2021年4月～2022年3月のマイナビ転職の掲載求人によると、職種別の年収ランキングは次のようになりました。
| 順位 | 職種名 | 職種分類 | モデル年収（平均） |
| 1 | コンサルタント（経営戦略） | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 1,335万円 |
| 2 | システムアナリスト | ITエンジニア | 1,295万円 |
| 3 | アクセス解析・統計解析 | Web・インターネット・ゲーム | 1,048万円 |
| 4 | コピーライター | クリエイティブ | 1,019万円 |
| 5 | 不動産営業 | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 992万円 |
| 6 | システムコンサルタント（業務系） | ITエンジニア | 974万円 |
| 7 | コンサルタント（業務プロセス） | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 970万円 |
| 8 | 経営幹部（CEO・CFO・COO等） | 企画・経営 | 950万円 |
| 9 | クリエイティブディレクター | クリエイティブ | 937万円 |
| 10 | 用地仕入 | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 925万円 |
| 11 | 金融営業（個人）・リテール・FP | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 847万円 |
| 12 | 営業・企画営業（個人向け） | 営業 | 801万円 |
| 13 | セキュリティコンサルタント | ITエンジニア | 800万円 |
| 13 | 弁理士・特許技術者 | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 800万円 |
| 15 | 投資銀行業務（インベストバンキング） | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 793万円 |
| 16 | オペレーター・アポインター | 営業 | 790万円 |
| 17 | コンサルタント（営業・マーケティング） | コンサルタント・金融・不動産専門職 | 746万円 |
| 18 | 海外営業 | 営業 | 743万円 |
| 19 | アカウントエグゼクティブ（AE）・アカウントプランナー | クリエイティブ | 733万円 |
| 20 | 特許技術・調査 | 建築・土木 | 725万円 |
“参考：マイナビ転職「2022年版 職種別モデル年収平均ランキング」”
上位には、コンサルタント・金融・不動産専門職、ITエンジニア、クリエイティブといった仕事が多くみられます。このような専門的な知識を必要とする仕事は、収入が高くなりやすい傾向にあるようです。
「将来なくならない仕事5選！10年後AIに取られてなくなる仕事は？今身につけたい資格も」
高収入の仕事につながりやすい資格は？
資格を取って高年収の仕事に就こうと考える人もいるでしょう。高収入につながりやすい資格として、次のような資格が挙げられます。
- 秘書検定：ビジネスに役立つマナーが身に付く
- 日商簿記：経営・会計の知識が身に付く
- ファイナンシャルプランナー：金融・保険業に役立つ
- 社会保険労務士：労働や保険に関わる知識が身に付く国家資格
- 中小企業診断士：中小企業のコンサルタントに携われる国家資格
- 宅地建物取引士：不動産業に関わる知識が身に付く国家資格
- 不動産鑑定士：不動産鑑定評価に関わる仕事ができる国家資格
資格によって取得の難易度や試験が実施される頻度は異なります。取りたい資格や年収アップに活かせそうな資格があれば、詳細を調べてみるとよいでしょう。
「これから伸びる業界と市場縮小する今後危ない業界は？将来性のある資格・スキルも【2024年】」
未経験から挑戦しやすい高収入の仕事は？
高収入が目指せる仕事は、専門性が高く経験やスキルがないと厳しいものが多いです。しかし、ものによっては未経験から経験を積んでいけるものもあります。
- ITエンジニア
- 生活インフラ業（営業、接客等）
- 不動産営業
- 金融・保険営業
上記のような仕事は、未経験者でも採用される可能性があります。ただし、入社後の成長や活躍を期待したポテンシャル採用が多いため、これから就職する学生や新卒社会人、若手社会人など20代～30代の世代のほうが有利です。
IT業界への転職を検討するなら、こちらの記事もおすすめです。
「IT業界で転職をするには未経験でも可能？必要なスキルやその方法」
フリーランスとして活躍したいITエンジニアの人に、おすすめのフリーランスエージェントを紹介したこちらの記事も人気です。
体験者の口コミあり！おすすめのフリーランスエージェント13選をランキングで紹介
「フリーランスエージェントおすすめランキング13選！高単価案件・未経験向けも紹介【体験者口コミあり】」
「高単価の案件を取り扱うフリーランスエージェントは？」「経験がないけどフリーランスとして副業を始めたい」という人に向けて、おすすめのフリーランスエージェントをランキングで紹介！
未経験向け・ITエンジニア向け・ライター向け・副業向けなど様々なサービスを紹介しているので、ぜひご覧ください。
年収診断ツールに関するよくある質問
記事の最後に、年収診断ツールに関して寄せられるよくある質問と回答をまとめました。気になる疑問はここで解消しておきましょう。
診断結果に残業代は含まれるの？
一般的に、年収には残業で稼いだ金額も含まれます。診断ツールが参照しているデータにも残業代が含まれる場合が多いため、診断結果にも残業代が含まれていることが多いでしょう。ただし、試用するサービスやそのサービスが参照するデータによって異なるので、一概にはいえません。
企業や業界によっては、固定残業代が初めから給与に含まれていることもあります。転職サイトなどで求人を調べて、固定残業代が含まれた求人が多ければ、診断結果にも残業代が含まれている場合が多いです。
診断結果の詳細が気になるなら、診断ツールの運営サイトに問い合わせるなどしたほうが確実です。
平均年収はあてにならないって本当？
算出された平均年収は、鵜吞みにせず参考程度にとらえたほうが無難です。
そもそも平均年収は、条件に当てはまるすべてのデータを対象に計算されます。例えば業界別の平均年収の場合、同じIT業界でもエンジニアと営業とでは年収の層が異なります。また、時短勤務をしている人や未経験で転職したばかりの人など、給与が比較的低い水準のデータが含まれる場合もあるでしょう。
平均年収は、こうしたさまざまな条件のデータが集まって算出されているため、100％あてになるとはいえません。自分の年収と比べてみるなど、あくまでも参考として活用しましょう。
年収診断ツールの診断基準は全部一緒なの？
利用する診断ツールによって診断基準は異なります。国税庁や厚生労働省の調査といった公的なデータを使用しているサイトもあれば、自社で取得したデータを参照するサイトもあるためまちまちです。
例えば先に紹介した年収チェッカーでは、上場企業のデータを参照するため平均値が高めな傾向があります。
利用する診断ツールによって適正年収に差が生じることもあるため調べ方を工夫してみましょう。複数のツールを使ってみるのもおすすめです。
まとめ
自身のスキルや経歴に合った適正年収を把握することは、今後のキャリア形成や転職に大いに役立ちます。適正年収を手軽に調べるなら、年収診断ツールの利用がおすすめです。
年収診断ツールは転職サイトやエージェントサービスに付随するものも多いです。診断ツールを利用して適正年収を知り、結果に見合った転職先を探すことができます。一方登録や個人情報の入力がいらないツールなら、空いた時間に適正年収を調べて今後のキャリアの参考にできるでしょう。
適正年収と現在の年収にギャップを感じるなら、給与の高い企業への転職もおすすめです。しかし転職は時間や労力がかかります。本記事で紹介したツールを利用して適正年収を知り、年収アップに向けてできるだけ早く動き出しましょう。
◆記事で紹介した商品・サービスを購入・申込すると、売上の一部がマイナビニュース・マイナビウーマンに還元されることがあります。◆特定商品・サービスの広告を行う場合には、商品・サービス情報に「PR」表記を記載します。◆紹介している情報は、必ずしも個々の商品・サービスの安全性・有効性を示しているわけではありません。商品・サービスを選ぶときの参考情報としてご利用ください。◆商品・サービススペックは、メーカーやサービス事業者のホームページの情報を参考にしています。◆記事内容は記事作成時のもので、その後、商品・サービスのリニューアルによって仕様やサービス内容が変更されていたり、販売・提供が中止されている場合があります。
