年収400万円の実情は?全体の割合や手取り額・年収UPのコツも

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「現在、年収300万円で生活が厳しい」「年収が400万円になったら今よりも生活が楽になる?」という悩みや疑問を抱いていませんか。年収300万円で、自由に使えるお金が少ないと悩んでいる人は少なくありません。また、年収を上げて生活を楽にしたいという人も多いでしょう。

そこでこの記事では、実際の手取り金額や全体の割合、男性・女性でどう違うのか、どのような職業が多いのかなど、年収400万円の実情を解説します。さらに、年収を上げる方法も取り上げるので、年収400万円以上を目指している人もぜひ参考にしてください。

年収400万円の人の割合

国内で年収400万円以上の人の割合は、全体のどれくらいなのでしょう。ここでは、年収400万円の人は全体のどのくらいいるのか、また女性と男性では違うのか、年代別の平均年収などをわかりやすく解説します。

年収400万円の割合

年収400万円以上の割合は全体の44.9%です。年収400万円未満の割合は50%以上になるため、半分以上の人が年収400万円に届いていません。

また、年収400万円以上500万円以下の割合は全体の14.6%で、他の年収の割合よりも比較的高いパーセンテージとなっています。年収300万円の人にとっては目標になりやすい年収ともいえるでしょう。

“参考:国税庁令和2年分 民間給与実態統計調査」”

【女性】年収400万円の割合

女性の年収400万円以上500万円以下の割合は10.7%です。対する男性の同年収の割合は17.3%のため、6.6%の開きがあります。

さらに女性の場合、年収400万円以下が約8割になっており、最も多い年収の割合は100万円以上200万円未満の23.4%です。男性と比較すると、年収400万円に到達するハードルは高いといえるでしょう。

“参考:国税庁令和2年分 民間給与実態統計調査」”

【年代別】平均年収

年代や性別によって平均年収は異なります。全体・男性・女性で分けた年代別の平均年収は以下の通りです。

年代 女性 男性 全体
20代 317万円 363万円 341万円
30代 378万円 474万円 437万円
40代 402万円 563万円 502万円
50代 435万円 664万円 613万円

“参考:doda平均年収ランキング(年代別・年齢別の年収情報) 【最新版】」”

20代で年収400万円に到達することは難しいかもしれませんが、30代以上になれば現実的な年収です。女性も40代になると、平均年収は400万円以上になっています。

年収400万円の手取りとケース別の生活レベル

年収400万円の実際の手取りは、配偶者や子どもの有無などケースによって異なります。ここでは、年収400万円の手取りやケース別の生活レベル、支払う税金の種類・目安の額などを解説します。

年収400万円の手取額

手取り額を紹介する前に、まずは年収400万円の場合に支払う税金の種類と目安額を見ていきましょう。

支払う税金の種類 目安額
健康保険 20万3,322円
厚生年金 37万6,980円
雇用保険 12,000円
所得税 84,300円
復興特別所得税 1,770円
住民税 16万6,200円

年収400万円から上記の各種税金や社会保険料を差し引くと、手取りは約315万円です。月収に換算した場合は約19万3,000~19万7,000円となります。国内では、年収が上がるほど税金も多くなる「累進課税制度」が適用されているため、高年収になっても思った以上に手取りが少ないと感じられることもあるでしょう。

また独身なのか、配偶者・子どもがいるのかでも手取りの金額は変わります。

【ケース別】支出と自由に使える金額

支出や自由に使える金額などの生活レベルは、独身者と既婚者でも変わりますし子供の有無でも違ってきます。そこで、ケース別に詳しく解説します。

独身の場合

独身一人暮らし(東京在住)で、年収400万円の場合の支出目安は以下の通りです。

支出項目 目安金額
家賃 62,000円
食費 40,000円
水道光熱費 10,000円
通信費 10,000円
交通費 5,000円
交際費 20,000円
娯楽費 10,000円
医療費 5,000円
その他雑貨 15,000円
貯金 18,000円
合計 19万5,000円

一人暮らしの場合、住む場所にこだわらなければ家賃を下げることができるため、自由に使えるお金を増やせます。貯金を増やしたい場合は食費や交際費、娯楽費などを抑えるとよいでしょう。

既婚子供なしの場合

既婚・子供なし(東京在住)で、年収400万円の場合の支出目安は以下の通りです。

支出項目 目安金額
家賃 70,000円
食費 45,000円
水道光熱費 10,000円
通信費 10,000円
交通費 5,000円
交際費 15,000円
娯楽費 10,000円
医療費 10,000円
その他雑貨 10,000円
貯金 10,000円
合計 19万5,000円

二人で暮らすため、一人暮らしに比べて家賃や食費が高くなると予想できます。ただし、配偶者を扶養している場合は、税金が配偶者の所得に応じて低くなる「配偶者控除」によって、年間60,000円程度手取りを増やすことが可能です。

既婚子供ありの場合

既婚・子ども一人(東京在住)で、年収400万円の場合の支出目安は以下の通りです。

支出項目 目安金額
家賃 70,000円
食費 55,000円
水道光熱費 10,000円
通信費 10,000円
交通費 5,000円
交際費 5,000円
娯楽費 5,000円
医療費 15,000円
その他雑貨 10,000円
養育費 5,000円
教育費 5,000円
貯金 0円
合計 19万5,000円

子どもにかかる費用や食費、医療費などが増え、自分で自由に使えるお金は減ります。ただし中学生以下の子どもがいる場合は、年間で60,000~18万円の児童手当が支給されたり、16歳以上の子どもを養っている場合は扶養控除の対象となったりして、手取りがさらに年60,000円ほど多くなります

国や自治体の制度を利用することで、子どもにかかる費用を上げられたり貯金に回したりできるでしょう。もちろん、自分で自由に使えるお金も増やせます。

年収を上げる4つの方法

年収を上げるためには、以下のようにさまざま方法があります。

  • 昇進する
  • 転職する
  • 投資する
  • 副業する

各方法の詳細を紹介するので、自分に合ったやり方を見つけてください。

昇進する

今働いている会社で昇進することで年収を上げられます。平社員よりも重い責任やリスクが課されるものの、係長や課長、部長などの肩書きがつくようになれば、その分高年収を目指せます。大手企業の場合は、部長クラスになれば年収1,000万円以上も夢ではありません。

キャリアアップするためには、社内で実績を作ったり資格を取得したりすることがおすすめです。

転職する

転職によって、今よりも高い年収を目指せます。以下のような会社に転職できれば、年収を上げられるでしょう。

  • もともと給与水準が高い
  • 高度な専門領域を担当している
  • 他社にはマネできない事業を展開している
  • 需要が伸びる事業が中心になっている
  • 盤石な経営基盤になっているIT系や外資系の会社

転職する際は業種・職種・会社をしっかりと研究し、これまでよりも高めの年収を得られるところを選ぶようにしましょう。

ハイクラスな転職は、転職エージェントを利用することがおすすめです。転職サイトとは異なり、求職者に合った求人を紹介してくれるだけでなく、面接対策や条件交渉なども無料で行ってくれます。

おすすめの転職エージェントを紹介した、こちらの記事もご覧ください。

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投資する

投資して利益を得ることも年収を上げる方法です。長期的に運用できるだけでなく、低リスクでそれなりのリターンを期待できる投資を行えば、仕事をしながら年収アップを目指せます。

投資の方法でおすすめなのは、株式・投資信託などの運用益などが非課税になるNISAや、10,000円から気軽に投資できる不動産クラウドファンディングです。不動産クラウドファンディングは、物件をプロジェクトとして投資金を募って不動産を運営するもので、管理などの手間がかからないメリットがあります。

10,000円から気軽に投資できる不動産クラウドファンディングを紹介した、こちらの記事もおすすめです。

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副業する

「副業OK」としている会社ならば、フリーランスとして副業で収入を得ることも年収アップの方法です。副業は転職や投資よりも低リスクであり、始めやすいというメリットがあります。

ただし年収400万円の職業は、普段の業務もそこそこ忙しいことが多いため、アフィリエイトやクラウドソーシングの仕事など、手軽に始めやすい副業を選ぶとよいでしょう。

年収400万円以上を目指す人におすすめの転職エージェント3選!

転職して年収アップを目指している人は、以下の3つの転職エージェントの利用がおすすめです。

  • リクルートエージェント
  • ビズリーチ
  • JACリクルートメント

ハイクラスの求人や高収入の求人を取り扱っているため、年収アップが期待できる仕事を見つけられるでしょう。

【サポートが充実】リクルートエージェント

※画像引用元:リクルートエージェント公式HP

運営会社株式会社リクルート
対応エリア:全国
求人数:公開求人19万1,461件 / 非公開求人24万9,122件(2022年5月時点)
得意な業界:IT・通信・機械・小売・サービス・人材

リクルートエージェントは、人材業界最大手の株式会社リクルートが運営する転職エージェントです。幅広い職種や業界から求人情報が集まり、非公開求人だけでも24万件以上取り扱っています。そのため、多くの求人の中から、年収を上げられる仕事が見つかる可能性があるでしょう。

また登録して利用できる転職支援システムには、応募・面接の進捗管理や手軽に職務履歴書を作成できるエディターなどがあり、初めての転職活動でも安心です。

リクルートエージェントはこんな人におすすめ!

  • 求人数の多さを重視する人
  • 知名度の高いサービスを利用したい人
  • 転職をスムーズに進めるツールを利用したい人

公式HPはこちら

リクルートエージェントについて、より詳しく知りたい人はこちらの記事もおすすめです。

リクルートエージェントの評判は?口コミを独自調査!メリットや退会方法も解説
リクルートエージェントは、テレビCMなどの広告でも目にする有名転職エージェントのひとつです。本記事では、実際に利用した人からの口コミ・評判を集め、それに基づいたリクルートエージェントを利用するメリット・デメリットや退会方法を紹介します。

【高収入求人多数】ビズリーチ

※画像引用元:ビズリーチ公式サイト

・運営会社:株式会社ビズリーチ
・対応エリア:国内・海外
・求人数:公開求人73,812件(2022年5月時点)
・得意な業界:ハイクラス向け

ビズリーチは、優良企業や一流ヘッドハンターから求人情報が届くハイクラス向けの転職スカウトサービスです。登録するだけでスカウトが来るため、自分のキャリアの選択肢を把握することができます。

また高年収求人を多数掲載しており、一定基準を満たした優秀なヘッドハンターに、転職に関する疑問を相談できるのも魅力です。ハイクラスな求人に転職したい人には特におすすめのサイトといえるでしょう。

なお、ビズリーチには無料プランと有料プランがあります。より多くの求人の閲覧や応募をするためには、有料プランへの加入がおすすめです。

ビズリーチはこんな人におすすめ!

  • 優良企業に転職したい人
  • ハイクラス転職を目指している人
  • 高年収の求人を閲覧したい人

【ハイキャリア専門】JACリクルートメント

※画像引用元:JACリクルートメント公式HP

運営会社株式会社ジェイエイシー リクルートメント
対応エリア:北関東・横浜・甲信越・名古屋・静岡・大阪・京都・神戸・中国
求人数:公開12,968件(2022年5月時点)
得意な業界:サービス・商社・流通・消費財・マスコミ・建設・不動産・金融・IT・通信・WEB・EMC・コンサルティング・シンクタンク・事務所・メディカル・バイオ・医療・介護・福祉など

JACリクルートメントは、ロンドン発祥のグローバル企業が運営している転職エージェントです。外資系やグローバル企業への転職支援実績を積み重ねており、多くの求人が高収入です。

また、サービスのポリシーとしてスピードを重視しており、問い合わせをすると原則24時間以内に返事が届きます。紹介できる求人がない場合はハッキリと断ってくれるため、時間を無駄にすることもありません。

さらに、サポートするコンサルタントも丁寧なヒアリングが強みとなっており、双方向で満足できるマッチングを叶えています。

JACリクルートメントはこんな人におすすめ!

  • 外資系や海外進出している企業に転職したい人
  • 転職で無駄な時間をかけたくない人
  • 管理職や技術職・専門職で転職をしたい人

公式HPはこちら

年収400万円の人におすすめの節税・節約方法

年収400万円の場合の手取り額は約315万円ですが、節税や節約をすればある程度まで増やすことが可能です。おすすめの節税・節約方法は以下の通りです。

  • 配偶者控除・児童手当・高等教育就学支援制度など
  • iDeCo(イデコ)
  • NISA
  • ふるさと納税

配偶者控除・児童手当・高等教育就学支援制度など

配偶者の所得に応じて税金が低くなる「配偶者控除」を適用させることで節税できます。「配偶者控除」は、控除を受ける納税者本人の合計所得額によって、以下のように控除額が変わります。

納税者本人の合計所得額 一般の控除対象配偶者 老人控除対象配偶者
900万円以下 38万円 48万円
900万超~950万円以下 26万円 32万円
950万超~1,000万円以下 13万円 16万円
1,000万円超 0円 0円

1,000万円を超えた場合は、配偶者控除を受けられなくなるため注意が必要です。

中学生以下の子どもがいる場合は「児童手当」が年60,000円~18万円支給されます。児童手当の所得制限限度額は年収622万円となっているため、年収400万円の場合は受け取れます

そのほか、大学の授業料減免や給付型奨学金を利用できる「高等教育就学支援制度」もおすすめの節約方法です。授業料の3分の1、あるいは3分の2が減免されるため、適用条件に該当しているか確認しておきましょう。

iDeCo(イデコ)

「個人型確定拠出年金」と呼ばれているiDeCo(イデコ)は、自分が拠出した掛金を運用して資産を形成する年金制度です。掛け金が所得控除の対象となるため、節税できるメリットがあります。

また運用時の利息・利益から税金が引かれることはなく、受け取る際に一定の金額までは非課税です。ただし元本割れのリスクもあるため、無理なく続けられる金額で始めるとよいでしょう。

NISA

NISA(ニーサ)とは非課税投資枠が設定されて、上場株式や投資信託の配当金・値上がり益が非課税になる制度のことです。また「一般NISA」「つみたてNISA」から選べ、それぞれ以下のように特徴が異なります。

NISAの種類 年間投資上限額 非課税となる期間
一般NISA 年間120万円 最大5年間
つみたてNISA 年間40万円 最大20年間

一度にまとめて投資したい人は一般NISA、じっくり投資したい人はつみたてNISAがおすすめです。

ふるさと納税

地域活性化に貢献できる「ふるさと納税」もおすすめです。地域の特産のリターンがあるだけでなく、寄附金控除という所得控除を受けられます。

ふるさと納税が10,000円の場合は寄附金控除額が8,000円となり、仮に所得税の税率が5%なら400円分の所得税を抑えられます。地域の発展に貢献しながら控除を適用させたい人は、ふるさと納税の活用も検討しましょう。

年収400万円に関する質問

ここでは、年収400万円に関する質問にわかりやすく答えます。

  • 年収400万円以上を目指すのにおすすめの業種は?
  • 年収400万円の家賃目安は?
  • 年収400万円でもマイホームは購入できる?

年収400万円以上を目指すのにおすすめな業種は?

年収400万円以上を目指す人におすすめの業界や職種は以下の3つです。

  • エンジニア
  • 不動産業
  • ライフライン系の業界

どれぐらいの平均年収なのかや、なぜおすすめなのかを解説します。

エンジニア

エンジニアは能力次第で若手でも高収入を狙える職種です。開発経験やスキルなどによって年収が算定されるため、人によってはすぐに年収400万円以上を目指せます。

また以下のようにさまざまな種類があり、自分の適性に合った職種を選べることも特徴です。

  • システムエンジニア
  • 開発エンジニア
  • ITインフラエンジニア
  • ゲームエンジニア

IT・エンジニアにおすすめの転職エージェントを紹介した、こちらの記事もおすすめです。

IT業界の転職におすすめな転職エージェント11選を徹底比較!3タイプに分けて解説
「IT・Webエンジニア系で今よりよいところに転職したい」「IT系の転職情報はどこで探せばいい?」とお悩みではないでしょうか。本記事ではIT・エンジニア系におすすめな転職エージェント、未経験者向けの情報や成功させるポイントをご紹介します。

不動産業

不動産業も年収400万円以上を目指すのにおすすめの業種です。実際に令和2年の民間給与実態統計調査によれば、平均年収423万円になっています。

不動産業にもさまざまな職種がありますが、成果報酬を受けられる営業職は他の職種と比較しても、高年収を目指しやすいです。

“参考:国税庁令和2年分 民間給与実態統計調査」”

ライフライン系の業界

電気やガスなどのライフライン系の業界も、高年収を目指しやすい業種です。令和2年の民間給与実態統計調査によれば、「電気・ガス・熱供給・水道業」は平均年収715万円になっています。

こうした業種は、景気や社会情勢の影響が受けづらく安定していることも特徴です。

“参考:国税庁令和2年分 民間給与実態統計調査」”

年収400万円の家賃目安は?

年収400万円の月々の家賃目安は手取り額の30%程度です。

  • 手取り額20万円:家賃目安60,000円
  • 手取り額22万円:家賃目安66,000円
  • 手取り額26万円:家賃目安78,000円

上記の金額はあくまでも目安です。交際費や食費、娯楽費などにお金をかけたい場合は、もっと安い家賃の物件でも問題ないでしょう。

年収400万円でもマイホームは購入できる?

年収400万円であっても、住宅ローンを利用できるためマイホーム購入は不可能ではありません。年収400万円の場合、住宅ローンの相場は2,000万円であり、毎月の返済額は35年ローンで10万円前後です。

また、最大で年収の約7倍である2,600万円程度まで住宅ローンを借り入れできますが、その分毎月の返済額が大きくなってしまうため、現実的な金額での借り入れが望ましいでしょう。

まとめ

年収400万円から各種税金や社会保険料を差し引くと手取りは約315万円になりますが、手取り額や生活レベルは独身や配偶者・子供の有無で異なります

賢く手取りを増やすためには、iDeCo(イデコ)やNISA、ふるさと納税を利用したり、配偶者や子どもがいる場合は配偶者控除や児童手当、高等教育就学支援制度などを適用させたりすることです。

また年収を大幅に上げたい場合は、投資や副業、転職も視野に入れましょう。転職する際は、転職に関するさまざまなサポートを無料で行っている転職エージェントの活用がおすすめです。エージェントによっては、ハイクラス求人を多数取り揃えているため高年収の求人に出会えます。年収400万円に向けて今こそ動き出しませんか。

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