フリーランスとして働く中で「収入や社会保障の面から安定性が欲しい」「もっと大きな案件に関わりたい」という理由から、正社員になりたいと考えている方も多いのではないでしょうか。
実際、フリーランスから正社員になることは可能です。ただし、フリーランスとして働いてきた経歴をもとに正社員として採用してもらうには、いくつかポイントがあります。
そこでこの記事では、具体的にフリーランスから正社員になる方法を紹介し、転職活動におすすめのサービスや、正社員になった後に行っておくべき手続きを解説します。
フリーランスとしてのスキルや経験を活かすポイントを理解し、正社員への転職を成功させましょう。
「今の自分の年収は適正なのか？」「他の会社だったらいくらもらえるのか？」と気になりませんか？無料で簡単に自分の市場価値を知るならビズリーチに登録するのがおすすめです！
スキマ時間に登録しておくだけで、企業からスカウトを受け取れます。スカウトのあった企業の規模や年収で、自分の市場価値を見極められるでしょう。
▼ビズリーチの強みはこちら！
・会員登録するだけでスカウトが届く
・好待遇な求人が豊富
・転職後の平均年収は840〜960万円
口コミでも「思ってもみなかった好待遇のスカウトが来た」「自分がもらっている給料が、市場では安いことがわかって転職の決断ができた」との声が多いため、興味がある人は一度登録してどんなスカウトが来るか見てみましょう。
公式サイト：https://www.bizreach.jp/
自分のキャリアについて悩んでいる人は、ビズリーチとあわせて「キャリアコーチング」の無料カウンセリング相談を受けると良いでしょう！
マジキャリは「キャリアアップしたいけど、やり方がわからない」人に向いているキャリアコーチングで、マンツーマンでキャリアに関するサポートが受けられて、自分のキャリアの軸が見つかります。
▼マジキャリの強みはこちら！
・年収アップ、キャリアアップを目指せる自分用のカリキュラムを作成
・月額9,600円から受講が可能！
・ハイクラス転職に成功した現役のトレーナーによるコーチング
公式サイト：https://majicari.com/
フリーランスから正社員になりたい4つの理由
フリーランスから正社員になりたい理由は、就職先となる企業の採用担当者がぜひとも知りたいポイントです。自らの強みを生かして伝えられるよう、正社員になりたい理由を整理していきましょう。
収入を安定させたい
仕事がいつ途切れるかわからない、クライアントが1つしかないといった理由から、収入面の不安を抱えての正社員への転職はよくあるケースです。
確かに一度仕事が途切れてしまうと、再び仕事をもらうまでの間に貯金が尽きてしまうこともあります。
ただし、正社員への転職において「収入を安定させたい」ことが本当の転職理由であっても、正直に伝えると逆効果になる恐れも考えなくてはなりません。
なぜなら企業の採用担当者から見ると「収入が不安ということは、仕事をうまくもらえなかったフリーランスなんだな」と判断され、スキルや能力面のマイナス評価につながってしまうからです。
「頑張っても給料が上がらないのはなぜ？昇給の交渉か転職かの判断基準も解説」
チームで仕事に取り組みたい
1人で働いている環境がつらい、チームで仕事に取り組むことで達成感を味わいたい、という悩みから転職を決める人も多くいます。チームで仕事をすることは、フリーランスでは難しいケースも多いためです。
しかし、1人で働くことに悩んでいる場合、転職だけが解決策ではない可能性も探っておきましょう。たとえばシェアオフィスやコワーキングスペースで働いてみて、今の不満が解決するか、モチベーションが上がるか試すのも手です。
チームで取り組めることにメリットをさらに強く感じるのであれば、転職を考えてみるタイミングかもしれません。
企業へのアピールポイントとしても、チームでミッションを達成したい、という気持ちを伝えることで、採用につながる可能性があります。
今より大きな案件に関わりたい
企業にとって大きなプロジェクトであるほど、社内で仕事が行われることが多く、フリーランスへ依頼を発注するのは稀です。
自分で営業を積極的に行うことでかかわれる可能性もありますが、営業のために多くの時間を割く必要があります。
また、フリーランスへ発注される案件には規模や予算、期間にもさまざまな制約が付くのも、大きな案件に関わりにくい理由です。
正社員になれば、企業の持つ大きな案件にかかわれるチャンスが増えるため、キャリアアップを目指したい人にとってフリーランスから転職するメリットがより大きくなります。
スキル磨きをしたい
自分が伸ばしたいスキルに長けた企業で正社員になることで、案件獲得にかけていた時間をスキルアップに使えるようになります。
フリーランスの場合、案件の獲得に時間を取られてしまい、勉強したいこと、取得したい資格が身につかないことも少なくありません。
正社員になれば案件獲得にかかる時間が減るだけでなく、資格取得のためのサポートを受けられる場合もあります。
また、就職理由を述べる場合も、その企業でどうして働きたいのか、これまでのスキルで貢献できる要素は何か、整理して説明しやすくなります。具体的な仕事の成果や売り上げだけでなく、フリーランスだったからこその志望動機を構成できるでしょう。
フリーランスが正社員になる4つのルート
転職サービスのほか、フリーランスから正社員になるには、いくつか方法があります。自分のこれまでの成果も踏まえて、より良い方法を探してみましょう。
クライアントに正社員での採用を打診
長く取引をしているクライアントから、正社員としての採用を打診してもらうという方法です。実績があるためクライアント側の安心感も得られやすく、自身も業務内容を知っている点が多いため、話がスムーズに進みやすいでしょう。
また、これまで行っていた業務や請け負っていた仕事をそのまま活かせるため、入社後に即戦力として活躍できます。人間関係の面でも、クライアント側に知っている人が多い状況となるため、スムーズに正社員になれる方法です。
転職サイトで条件に合う企業を探す
自分のペースで転職活動を進めたい場合は、幅広い求人をチェックできる転職サイトを活用する方法もおすすめです。自由に求人情報を閲覧できるため、たとえば転職エージェントサービスのように、アドバイザーとやり取りをする必要はありません。
転職にまだ悩んでいる、今の案件が落ち着いたところで転職を進めたい、という場合には、転職サイトの利用を検討してみましょう。
おすすめ転職サイト「リクナビNEXT」
※画像出典元：リクナビNEXT公式HP
日本最大級の転職サイトの1つであるリクナビNEXTは、中小企業を中心に、人材採用に積極的に取り組んでいる企業からも注目を集めています。自身の情報を登録することで、転職エージェントから非公開求人のオファーが届くのもメリットです。
新規追加される求人件数も多いため、様々な求人を閲覧できるのもフリーランスから正社員への転職に向いているサイトといえます。フリーランスというキーワードで、正社員採用の求人を検索すると、次のような求人案件がありました。
- 大企業とパートナーコンサルタントをつなぐ人材営業
- ゲームクリエイター総合職
- フルリモートにも対応のITエンジニア求人
-
自分のスキルに興味がある企業を探したい人
-
地方や中小企業の求人にも興味がある人
リクナビNEXTの口コミや評判は、こちらの記事で紹介しています。
転職エージェントで求人を案内してもらう
転職エージェントとは、自分が登録した職歴やスキルに合わせ、専門知識を持ったスタッフが希望に合う求人を見つけてくれるサービスです。
求人探しの手間が省け、請け負っている案件に注力している間も、転職活動が自動的に進みます。
また、面接対策や企業ごとの履歴書対策もしてもらえるため、わからないことを専門知識を持つスタッフに聞けるのも、転職エージェントの強みと言えます。
転職エージェントの中には、スカウト型と呼ばれる企業からのオファーを待つサービスもあります。特にスキルや実績が豊富な人にとっては、こちらの方が年収アップやより良い条件での正社員への転職が叶う可能性もあるため、併用するのもよいでしょう。
こちらの記事では、キャリアの専門家がおすすめの転職エージェントを紹介しているのでぜひご覧ください。
「【プロ厳選】転職エージェントおすすめ23選を比較！求人数ランキングや選び方【利用者の声・裏事情も紹介】」
おすすめ転職エージェント「リクルートエージェント」
※画像出典元：リクルートエージェント公式HP
リクルートエージェントの強みとして、非公開求人が非常に多いことが挙げられます。豊富な求人の中から、自分のスキルやこれまでの経歴に合う企業を紹介してくれるため、自分に合う求人が見つかりやすいでしょう。たとえば、次のような正社員募集が行われています。
- SNS運用
- グラフィックデザイナーの募集
- フルリモートのエンジニア
また、各業界をよく知るキャリアアドバイザーが企業への転職活動をサポートしてくれるのも、リクルートエージェントの特徴です。オンラインセミナーやイベントを通じて、転職活動の疑問解決を進めつつ、正社員としての転職を目指せます。
- 転職活動が初めてでサポートを受けたい人
- 求人数が多い転職エージェントを選びたい人
- 面接前に対策をしっかり行いたい人
リクルートエージェントの口コミや評判は、こちらの記事で詳しく紹介しています。
ビジネスSNSでオファーを待つ
ビジネスSNSとは、プライベートな情報発信に使うSNSとは完全に切り分けて、ビジネスシーンに特化させたSNSのことです。
たとえばリンクトインや、名刺を起点に知り合った人とやり取りができるEightなど、ビジネスSNS向けのサービスが挙げられます。
また、InstagramやTwitter、Facebookでも、ハッシュタグや個別のアカウントを活用することで転職活動を行う人たちもいます。
たとえばTwitterで年齢や希望する職種、これまでのスキル、勤務地などを合わせて発信することで、興味を持った企業からオファーを受けることが可能です。
ビジネスSNSをフリーランスが活用して転職する際のメリットとデメリットを、以下の表にまとめました。
| ビジネスSNSのメリット | ビジネスSNSのデメリット |
|
|
特に「これまでプライベートとして活用していたSNS」を利用する場合は、過去の自分の投稿やこれまでのフォロワーとの関係性など、さまざまな要素が絡みます。
転職サイト・転職エージェントを併用し、信頼性のある情報を基にした求人情報も見ておくとよいでしょう。
フリーランスが正社員に転職・再就職するポイント
正社員への転職は、安定性の確保という方も多いでしょう。しかし、フリーランスからの転職だからこそ、気を付けたいポイントが3つあります。
一時的に年収低下を覚悟
現在と同等、もしくはそれ以上の年収で正社員への転職が成功するとは限りません。
フリーランスとしての年収よりも年収が下がる可能性を覚悟しておく、あるいは、企業側にも年収低下についての理解を示しておくことが重要です。
なぜなら、フリーランスは自分で仕事の責任を取ることを背景に、同じ仕事でも高い報酬を得ていることも珍しくありません。
企業側も正社員になることで収入減が起きる場合、応募者が折り合いが付けられず、内定を出しても断られるリスクを考えてしまい、採用を見送る場合もあります。
長期的な就業を確約
面接時などさまざまな場面で、フリーランスからどうして正社員になりたいのか理由を説明するとともに、短期で仕事を辞めないこともアピールしておきましょう。
フリーランスは自分で責任を負う代わりに、働き方や働く時間などを自由に決められます。しかし、企業側から見るとこの自由な働き方を経験した人に対し「働きやすいフリーランスに戻ってしまうのではないか」という懸念を抱えてしまうのも事実です。
企業の中途採用にかかるコストは、決して安くはありません。そのため企業側は、正社員として採用したとしても、長く働いてくれない可能性を考慮し、なかなか採用に踏み切れないことがあります。
短期間で仕事を辞める予定がない、今後も企業に対し貢献したいことをアピールしていくことが大切です。
協調性・コミュニケーション力をアピール
面接では自己主張は控えめにし、組織でなじんでいける協調性やコミュニケーション能力のアピールを行いましょう。企業側はフリーランスとして1人で働いてきた背景をもとに、ほかの社員との軋轢ができないか考える可能性が高いからです。
コミュニケーション能力のアピールとして、次のような方法が挙げられます。
- 大きなプロジェクトへの参画経験を話す
- 正社員時代のチームでの役割を伝える
- 地域のボランティアなどグループをまとめた経験を伝える
どんなにスキルがあり、即戦力になりそうなフリーランスでも、クライアントとの良い関係づくりができない場合は、採用されない可能性が高まります。面接など、さまざまな段階で協調性をみられていることを意識しましょう。
「転職軸とは？定まらない人向けに作り方を解説！例文や面接の回答例も紹介」
正社員になると必要になる4つの手続き
フリーランスとして働く際、開業届などを提出した方がほとんどかと思います。廃業する際にも、いくつかの書類提出が必要です。
1：個人事業の開業届出・廃業届出等手続
個人事業主として開業届を提出していた場合は「個人事業の開業届出・廃業届出等手続」を提出しましょう。
手続きを行うことで、所得税や消費税、地方税である個人事業税など、さまざまな税に関する納税義務がなくなったことを国や都道府県に通知する目的があります。
提出しないことによるペナルティはないものの、早めに提出しておきましょう。必要書類と提出先、提出期限は以下の通りです。
- 提出書類：個人事業の開業・廃業等届出書
- 提出先：所轄税務署
- 提出期限：廃業した日から1ヶ月以内
“参考：国税庁「［手続名］個人事業の開業届出・廃業届出等手続」”
ポイントとして、事業を取りやめてから事務所の引き払いや掃除など、経費が発生することがあります。
廃業後の経費は確定申告の際に認められないことがあるため、経費がかかる場合は税理士へ相談するなど、自分の状況に合う対応ができるようにしておくとよいでしょう。
2：所得税の青色申告の取りやめ手続き
確定申告の青色申告を行っている場合は、廃業に合わせて青色申告書による申告を取りやめるための書類を提出します。提出しない限り、無申告でも青色申告の効力が適用されてしまうためです。
必要書類と手続きは、以下のようになります。
- 提出書類：所得税の青色申告の取りやめ届出書
- 提出先：所轄税務署
- 提出期限：青色申告を取りやめようとする年の翌年3月15日まで
“参考：国税庁「［手続名］所得税の青色申告の取りやめ手続」”
3：事業廃止届出書
消費税の課税事業者の場合は「事業廃止届出書」の提出が必要となります。
提出していない場合、事業が継続しているとみなされ「事業を行っているのに確定申告をしていない」とし、無申告加算税が発生するリスクがあるため注意が必要です。
また、未提出のままだと、今後再びフリーランスに戻り、青色申告の届け出を行おうとする場合に申請が認められない可能性があります。個人事業の開業・廃業等届出書と同じタイミングで提出しておくとよいでしょう。
- 提出書類：事業廃止届出手続
- 提出先：所轄税務署
- 提出期限：事業廃止を行う場合、速やかに（明確な規定なし）
“参考：国税庁「［手続名］事業廃止届出手続」”
4：給与支払事務所等の開設・移転廃止の届出書
従業員へ給与を支払っている場合や、給与などの支払いに関する事務を行っている事務所を廃止する場合に必要な書類です。ただし、従業員がいければ届出書は不要となります。
提出先は、以下の通りです。
- 提出書類：給与支払事務所等の開設・移転・廃止届出書
- 提出先：所轄税務署
- 提出期限：廃業日より1ヶ月以内
“参考：国税庁「［手続名］給与支払事務所等の開設・移転・廃止の届出」”
フリーランスから正社員になるときの疑問
正社員になることを前提に置いた場合、今の自分の年齢でも挑戦できるのか、確定申告はどうすればいいのかといった疑問が生じるかと思います。ここではよくある疑問2つについて、解説します。
何歳からでも正社員になれるか
結論から言えば、年齢が上がるほどフリーランスから正社員での採用は難しくなります。
なぜなら年齢が上がるごとに、求められるスキルは個人の技量だけでなく、マネジメントスキルなど全体を見渡せる視点も求められるからです。
企業側は自社に貢献してくれる人材を求めています。個人の能力が高かったとしても、自社の利益に結びつかない場合は採用に結びつきません。
たとえば、自分がかかわってきた案件の経験から、企業側にも自分がまかされた案件だけでなく、案件がかかわる事業全体を見通す視点があることをアピールする必要があります。経営者的な視点から得た経験も、企業側へ伝えていくといいでしょう。
正社員になっても確定申告は必要か？
正社員になった後も確定申告が必要なことがある、と考えておきましょう。フリーランスから正社員になった後に確定申告が必要な状況として、次の3つが挙げられます。
- 年の途中に正社員となった場合
- 正社員となったのちも副業としてこれまでの収入が継続する場合
- 年の途中で事業を廃止したが年内には正社員とならなかった場合
正社員として企業から受け取った給与は給与所得であり、フリーランスとして事業を行い受け取った所得は事業所得と、所得が異なるからです。この場合は、事業の決算書と正社員となった企業からの源泉徴収票を合わせて、それぞれの所得に基づき申告します。
また、正社員になったのちも副業としてこれまでの収入が継続する場合は、確定申告が必要です。
所得税については副業の収入が20万円以下であれば発生しませんが、地方税である住民税は所得に応じて加算されるため、副業の収入も申告しておかないと住民税の納め忘れが発生する恐れがあります。
また、年の途中でフリーランスをやめ、年明けに正社員になった場合には、確定申告が必要です。この場合は、年末調整も確定申告もどちらも行っていないことになります。確定申告の必要性について悩む場合は、所轄税務署や税理士に相談してみましょう。
まとめ
フリーランスから正社員への転職は、可能です。なぜ正社員を目指したいのか理由をよく検討したうえで、自分の強みを踏まえてアピールすることで、転職の可能性を更に高められます。
自分のペースで転職を目指すなら転職サイト、サポートを受けながら転職を目指したい場合は転職エージェントの活用もおすすめです。気軽にトライするのであれば、ビジネスSNSを活用して、ほかのフリーランスや興味のある分野の情報収集から始めるのも良いでしょう。
転職に成功した後は、廃業届など書類の手続きも必要です。より良い転職を目指し、まずは自分がなぜ転職したいのか、情報整理から始めてみませんか。
転職エージェントや転職サイトを利用して、正社員を目指す人は以下の記事もぜひ参考にしてください。
◆記事で紹介した商品・サービスを購入・申込すると、売上の一部がマイナビニュース・マイナビウーマンに還元されることがあります。◆特定商品・サービスの広告を行う場合には、商品・サービス情報に「PR」表記を記載します。◆紹介している情報は、必ずしも個々の商品・サービスの安全性・有効性を示しているわけではありません。商品・サービスを選ぶときの参考情報としてご利用ください。◆商品・サービススペックは、メーカーやサービス事業者のホームページの情報を参考にしています。◆記事内容は記事作成時のもので、その後、商品・サービスのリニューアルによって仕様やサービス内容が変更されていたり、販売・提供が中止されている場合があります。