働いている女性で、「私の年収は平均と比べてどうなのだろう?」と疑問に思ったことはありませんか?
転職を考える際にも、年収は大きな判断基準になる要素です。女性は男性よりも年収がやや低い傾向にあり、出産など特有の働きづらさを感じることも多いでしょう。女性の平均年収を知ることで、自身の年収と比べてモチベーションが向上したり、気になっている企業の年収と比べて転職意欲がわいたりするなど、さまざまなことに役立ちます。
本記事では、女性の平均年収を年齢・職種・学歴・企業規模・地域・雇用形態の6つのケースに分けてご紹介します。最新の統計データを利用するので、平均年収を知ってぜひ転職や就業のモチベーション向上につなげてください。
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女性の平均年収の統計データ
さっそく女性の平均年収を見てみましょう。今回は年齢・職種・学歴・企業規模・地域・雇用形態の6つに分けて解説します。
女性の年代別の平均年収
まず、女性の平均年収を年代別に見てみましょう。
年代 | 平均年収 |
~19歳 | 115万円 |
20~24歳 | 242万円 |
25~29歳 | 319万円 |
30~34歳 | 309万円 |
35~39歳 | 311万円 |
40~44歳 | 317万円 |
45~49歳 | 321万円 |
50~54歳 | 319万円 |
55~59歳 | 311万円 |
60~64歳 | 257万円 |
65~69歳 | 208万円 |
70歳~ | 191万円 |
引用元:国税庁「令和2年分 民間給与実態統計調査」
全年齢の平均年収は293万円、中央値は301万円でした。女性は年齢による年収の増減が少ないことがわかります。最も平均年収の高い45~49歳でも321万円という結果でした。
産業別の女性の平均年収
続いて、業界別に女性の平均年収を確認します。
~19歳 | 20~24歳 | 25~29歳 | 30~34歳 | 35~39歳 | 40~44歳 | 45~49歳 | 50~54歳 | 55~59歳 | 60~64歳 | 65~69歳 | 70歳~ | |
建設業 | 174万2,000円 | 213万1,000円 | 236万2,000円 | 244万3,000円 | 246万2,000円 | 261万4,000円 | 268万2,000円 | 285万4,000円 | 282万8,000円 | 245万6,000円 | 220万5,000円 | 236万3,000円 |
製造業 | 174万8,000円 | 189万3,000円 | 208万6,000円 | 219万円 | 226万2,000円 | 234万1,000円 | 244万8,000円 | 241万3,000円 | 233万4,000円 | 190万5,000円 | 173万8,000円 | 177万3,000円 |
電気・ガス・熱供給・水道業 | 173万5,000円 | 203万6,000円 | 243万8,000円 | 287万1,000円 | 322万1,000円 | 334万7,000円 | 361万円 | 408万9,000円 | 405万7,000円 | 224万6,000円 | 217万4,000円 | 110万円 |
情報通信業 | 188万3,000円 | 231万1,000円 | 266万5,000円 | 298万円 | 324万9,000円 | 357万8,000円 | 349万2,000円 | 429万7,000円 | 403万7,000円 | 275万1,000円 | 341万4,000円 | 236万2,000円 |
運輸業,郵便業 | 180万6,000円 | 202万2,000円 | 217万4,000円 | 233万8,000円 | 236万8,000円 | 231万9,000円 | 238万5,000円 | 245万3,000円 | 228万4,000円 | 201万7,000円 | 184万2,000円 | 181万6,000円 |
卸売業,小売業 | 180万2,000円 | 205万3,000円 | 234万9,000円 | 242万2,000円 | 251万6,000円 | 257万8,000円 | 251万7,000円 | 257万1,000円 | 245万4,000円 | 202万5,000円 | 187万5,000円 | 177万3,000円 |
金融業,保険業 | 171万4,000円 | 218万7,000円 | 246万9,000円 | 274万2,000円 | 293万4,000円 | 319万6,000円 | 319万7,000円 | 334万5,000円 | 335万円 | 288万円 | 314万7,000円 | 328万3,000円 |
不動産業,物品賃貸業 | 174万2,000円 | 213万8,000円 | 236万7,000円 | 248万5,000円 | 265万円 | 282万6,000円 | 282万3,000円 | 286万6,000円 | 289万4,000円 | 235万3,000円 | 226万8,000円 | 205万4,000円 |
学術研究,専門・技術サービス業 | 173万9,000円 | 220万1,000円 | 259万4,000円 | 284万4,000円 | 314万2,000円 | 345万9,000円 | 340万7,000円 | 350万1,000円 | 354万3,000円 | 304万8,000円 | 244万2,000円 | 331万3,000円 |
宿泊業,飲食サービス業 | 167万9,000円 | 192万8,000円 | 217万1,000円 | 221万9,000円 | 231万円 | 234万4,000円 | 229万1,000円 | 226万4,000円 | 219万6,000円 | 194万3,000円 | 172万1,000円 | 163万7,000円 |
生活関連サービス業,娯楽業 | 183万円 | 207万6,000円 | 221万5,000円 | 236万円 | 244万4,000円 | 243万8,000円 | 243万9,000円 | 244万6,000円 | 234万8,000円 | 205万円 | 179万4,000円 | 171万円 |
教育, 学習支援業 |
169万4,000円 | 213万5,000円 | 242万7,000円 | 269万3,000円 | 302万2,000円 | 328万2,000円 | 344万3,000円 | 373万4,000円 | 410万5,000円 | 405万2,000円 | 433万5,000円 | 336万9,000円 |
医療,福祉 | 178万9,000円 | 226万1,000円 | 246万2,000円 | 255万5,000円 | 265万8,000円 | 276万6,000円 | 280万4,000円 | 284万6,000円 | 289万1,000円 | 254万8,000円 | 254万9,000円 | 230万2,000円 |
複合サービス事業 | 168万2,000円 | 188万6,000円 | 211万8,000円 | 234万円 | 244万1,000円 | 259万1,000円 | 278万1,000円 | 274万6,000円 | 251万円 | 194万8,000円 | 166万1,000円 | 148万1,000円 |
サービス業(他に分類されないもの) | 189万7,000円 | 203万3,000円 | 224万7,000円 | 233万8,000円 | 237万4,000円 | 241万4,000円 | 240万7,000円 | 245万7,000円 | 236万7,000円 | 210万5,000円 | 183万9,000円 | 177万2,000円 |
引用元:厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」
このように、業界によっても年収にかなりの差があります。
電気・ガス・熱供給・水道業、情報通信業、教育・学習支援業など、専門的な知識を要する仕事は50代近辺で平均年収が400万円超と高い傾向にあるようです。
最終学歴による女性の平均年収
学歴によっても年収は異なります。一般的に、学歴が高いほど年収も高い傾向にあります。参考として、女性の最終学歴と賃金についての以下の表をご覧ください。
最終学歴 | 全年齢 | 19歳~ | 20~24歳 | 25~29歳 | 30~34歳 | 35~39歳 | 40~44歳 | 45~49歳 | 50~54歳 | 55~59歳 | 60~64歳 | 65~69歳 | 70歳~ |
大学院 | 40万4,300円 | – | 24万3,300円 | 27万4,400円 | 33万6,400円 | 36万4,700円 | 45万300円 | 50万100円 | 55万8,000円 | 53万4,500円 | 56万800円 | 56万2,000円 | 80万8,600円 |
大学 | 28万8,300円 | – | 22万6,500円 | 24万9,400円 | 27万5,300円 | 29万8,200円 | 32万300円 | 34万900円 | 38万2,000円 | 38万1,300円 | 30万7,300円 | 33万5,300円 | 31万1,700円 |
高専・短大 | 25万8,000円 | – | 20万4,700円 | 22万4,600円 | 23万6,500円 | 24万9,500円 | 26万4,900円 | 27万5,800円 | 28万9,000円 | 28万4,800円 | 24万5,200円 | 24万9,000円 | 28万3,700円 |
専門学校 | 26万3,400円 | – | 21万6,400円 | 23万6,100円 | 24万7,800円 | 25万6,800円 | 27万5,200円 | 27万9,400円 | 28万7,600円 | 29万9,000円 | 26万5,900円 | 24万7,200円 | 25万8,600円 |
高校 | 21万8,000円 | 17万4,500円 | 18万9,600円 | 20万1,500円 | 20万6,600円 | 21万6,100円 | 22万1,900円 | 23万4,000円 | 23万3,500円 | 23万4,000円 | 20万6,100円 | 19万5,700円 | 20万5,800円 |
引用元:厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査の概況」
全年齢の平均を見てみると、大学院、大学、専門学校、高専・短大、高校の順に年収が高くなっています。ただし、大学院卒のデータは70代の回答数が少ないことが原因で平均値が上がっている可能性もあります。社会に出てから学歴を変えることは難しいですが、資格の取得といった方法で年収を上げている人も多いです。
企業規模別の女性の平均年収
企業の規模によっても、年収は異なります。大企業といわれる規模の大きい企業は、中小企業に比べて給与も高い傾向があるのが分かります。以下の表をご覧ください。
企業規模 (株式会社 資本金階級) |
平均給与 |
2,000万円未満 | 248万9,000円 |
2,000万円以上 | 260万6,000円 |
5,000万円以上 | 267万2,000円 |
1億円以上 | 283万6,000円 |
10億円以上 | 358万円 |
表を見ると、企業の規模が大きくなるにつれて平均年収も上がっていることがわかります。しかし、2,000万円以上の企業と5,000万円以上の企業とでは数万円程度の差しかなく、企業の業績や個人の力量による給与の差が大きいものと考えられるでしょう。
地域別の女性の平均年収
続いて、地域別に女性の平均年収を見てみましょう。地域によって仕事量や内容、物価に違いがあることから、年収にも影響があります。
地域 | 女性の平均年収 |
北海道・東北地方 | 314万円 |
関東地方 | 362万円 |
北信越地方 | 312万円 |
東海地方 | 327万円 |
関西地方 | 325万円 |
中国・四国地方 | 318万円 |
九州・沖縄地方 | 312万円 |
引用:女性の転職・求人情報 Woman Career by doda「女性の平均年収ランキング都道府県別【最新版】」
もっとも平均年収が高いのは関東地方で362万円、最も低いのが北信越と九州・沖縄地方の312万円でした。関東地方は男女全体の平均も422万円で最も高いです。
以下に都道府県ごとの女性の平均年収を簡単に表にまとめたので、ぜひ参考にしてください。
北海道・東北地方の女性の平均年収
都道府県 | 女性の平均年収 |
北海道 | 313万円 |
青森県 | 321万円 |
岩手県 | 317万円 |
宮城県 | 315万円 |
秋田県 | 305万円 |
山形県 | 300万円 |
福島県 | 315万円 |
引用:女性の転職・求人情報 Woman Career by doda「女性の平均年収ランキング都道府県別【最新版】」
関東地方の女性の平均年収
都道府県 | 女性の平均年収 |
茨城県 | 336万円 |
栃木県 | 320万円 |
群馬県 | 320万円 |
埼玉県 | 333万円 |
千葉県 | 340万円 |
東京都 | 383万円 |
神奈川県 | 352万円 |
山梨県 | 316万円 |
引用:女性の転職・求人情報 Woman Career by doda「女性の平均年収ランキング都道府県別【最新版】」
北信越・東海地方の女性の平均年収
都道府県 | 女性の平均年収 |
新潟県 | 305万円 |
富山県 | 322万円 |
石川県 | 324万円 |
福井県 | 308万円 |
長野県 | 310万円 |
岐阜県 | 320万円 |
愛知県 | 329万円 |
静岡県 | 324万円 |
三重県 | 320万円 |
引用:女性の転職・求人情報 Woman Career by doda「女性の平均年収ランキング都道府県別【最新版】」
関西地方の女性の平均年収
都道府県 | 女性の平均年収 |
滋賀県 | 315万円 |
京都府 | 321万円 |
大阪府 | 328万円 |
兵庫県 | 326万円 |
奈良県 | 320万円 |
和歌山県 | 311万円 |
引用:女性の転職・求人情報 Woman Career by doda「女性の平均年収ランキング都道府県別【最新版】」
中国・四国地方の女性の平均年収
都道府県 | 女性の平均年収 |
鳥取県 | 342万円 |
島根県 | 319万円 |
岡山県 | 312万円 |
広島県 | 321万円 |
山口県 | 317万円 |
徳島県 | 311万円 |
香川県 | 314万円 |
愛媛県 | 325万円 |
高知県 | 310万円 |
引用:女性の転職・求人情報 Woman Career by doda「女性の平均年収ランキング都道府県別【最新版】」
九州・沖縄地方の女性の平均年収
都道府県 | 女性の平均年収 |
福岡県 | 315万円 |
佐賀県 | 301万円 |
長崎県 | 298万円 |
熊本県 | 314万円 |
大分県 | 325万円 |
宮崎県 | 308万円 |
鹿児島県 | 300万円 |
沖縄県 | 297万円 |
引用:女性の転職・求人情報 Woman Career by doda「女性の平均年収ランキング都道府県別【最新版】」
雇用形態別の女性の平均年収
雇用形態別によっても平均年収は異なります。女性は男性と比べて、非正規の雇用形態で働く人が多いです。基本的に正規雇用の正社員・正職員のほうが年収が高く、それ以外のほうが低い傾向にあります。
参考として、雇用形態と賃金を年代別にまとめた以下の表をご覧ください。
雇用形態 | 全年齢 | 19歳~ | 20~24歳 | 25~29歳 | 30~34歳 | 35~39歳 | 40~44歳 | 45~49歳 | 50~54歳 | 55~59歳 | 60~64歳 | 65~69歳 | 70歳~ |
正社員・正職員 | 26万9,200円 | 17万5,800円 | 21万3,300円 | 23万9,500円 | 25万8,100円 | 27万2,900円 | 28万6,500円 | 29万3,900円 | 30万2,600円 | 30万3,600円 | 27万2,000円 | 25万7,000円 | 25万5,500円 |
それ以外 | 19万3,300円 | 15万8,400円 | 17万9,700円 | 19万6,500円 | 19万5,100円 | 20万600円 | 19万6,600円 | 19万8,500円 | 19万5,600円 | 19万500円 | 19万円 | 18万900円 | 17万9,600円 |
引用元:厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査の概況」
女性の平均年収で知っておくべきこと
続いて、女性の平均年収を見るうえで知っておきたい知識をご紹介します。年収の内訳や手取りとの違い、男性との違いを解説します。
平均年収の内訳
そもそも年収は、年間で支払われる賃金の総支給額のことをいいます。給与は受け取る際、税金や社会保険料を差し引かれて入金されますが、年収として表せるのはそれらが差し引かれる前の金額です。前章で紹介した平均年収もこの総支給額を示しています。
また、年収以外にも手当や経費として支払われるものもあるので、混同しないように注意しましょう。
年収に含まれるもの | 年収に含まれないもの |
|
|
平均年収と手取り
年収とは、税金や社会保険料を差し引く前の総支給額のことをいいます。一方、差し引いた後の実際に支給される金額のことを手取り年収といいます。手取り年収は、税率にもよりますが年収(総支給額)のおおよそ75~85%程度になるといわれ、そのように概算することも可能です。
年収ごとの手取り額を概算した以下の表も参考にしてください。
年収(総支給額) | おおよその手取り(75~85%) |
250万円 | 187万5,000円~212万5,000円 |
300万円 | 225万円~255万円 |
350万円 | 262万5,000円~297万5,000円 |
400万円 | 300万円~340万円 |
450万円 | 337万5,000円~382万5,000円 |
500万円 | 375万円~425万円 |
550万円 | 412万5,000円~467万5,000円 |
600万円 | 450万円~510万円 |
650万円 | 487万5,000円~552万5,000円 |
700万円 | 525万円~595万円 |
750万円 | 562万5,000円~637万5,000円 |
800万円 | 600万円~680万円 |
850万円 | 637万5,000円~722万5,000円 |
900万円 | 675万円~765万円 |
950万円 | 712万5,000円~807万5,000円 |
1,000万円 | 750万円~850万円 |
転職のための求人票を閲覧する際など、手取り年収を確認しておくとイメージしやすいです。
男性との平均年収の違い
日本では、年代や産業にかかわらず男性のほうが女性よりも平均年収が高い傾向にあります。女性の年収の低さは社会的にも問題視されており、男女雇用機会均等法の成立以来、議論が続いています。
女性の給与が上がりにくい事情には、女性のライフステージの変化による影響が考えられるでしょう。特に出産・育児により仕事をあきらめざるを得ない状況が考えられます。出産にかかわる休暇や時短勤務など、社会制度も整備されてきているとはいえ、いまだ男性の育児休暇取得が会社の制度上難しいなど、さまざまな問題によって女性がキャリアを持って働き続けることが難しい現状があります。
また、介護などの家庭の事情により、夫婦間で年収が低い妻のほうが仕事を辞めたり、パートタイムに転職したりすることを選ぶ場合も多いでしょう。
女性が平均年収を上げる3つの方法
平均年収よりも年収が低かった場合や、理想と離れている場合など、「年収を上げたい」と考える人も多いでしょう。年収を上げるには、主に次の3つの方法を選ぶことができます。
- 現在勤めている企業内で昇進
- 興味のあることで副業
- 平均年収が高い産業・企業へ転職
いずれも簡単ではありませんが成功すれば、やりがいやモチベーションアップにもつながります。それぞれ詳しく見てみましょう。
現在勤めている企業内で昇進
年収アップというと、まず現職での昇進・昇給を目指す人が多いでしょう。勤続年数に応じて昇進していく企業も多いですが、プロジェクトで成果を出す、昇進試験に合格するなど、能動的に年収アップを目指すこともできます。
また、仕事はコミュニケーションが大切です。社内で信用され、人望のある人は昇進してリーダーやマネージャーに抜擢されることも多いでしょう。
仕事に対する前向きな姿勢をアピールするなら、資格取得もおすすめです。企業によっては、業務に関係のある資格取得について支援していることも多いです。そういった制度を利用してスキルアップに努めるのもよいでしょう。
ただし、現職場での給与アップを目指すことでプライベートがおろそかになりやすいです。ワークライフバランスを考えながら、無理のない範囲で昇進を目指しましょう。
興味のあることで副業
仕事とプライベートに余裕があるなら、興味のあることで副業を始めてみることもおすすめします。副業が軌道に乗れば、将来的に起業して本業にすることも可能です。
現職に関係のある仕事を副業としてもよいですが、未経験でも気軽に始められる副業も存在します。
- アフィリエイト・ブログ
- ライター・イラストレーター
- 動画制作・配信
- ハンドメイド作品の販売
- 講師
- 短期バイト
- 金融系・不動産系投資
ただし、現職の就業規則によっては副業が認められない場合もあるので必ず確認しましょう。
平均年収が高い産業・企業へ転職
現職で年収アップが見込まれない、副業が禁止されているなど、このままの状況で年収を上げるのが難しい場合には、異なる産業・職種、企業への転職も視野に入ってきます。
業界や企業によって、年収の上限は決まってくるものです。前章でご紹介した産業別の女性の平均年収では、次の産業は比較的平均年収が高いことがわかりました。
- 電気・ガス・熱供給・水道業
- 金融業・保険業
- 情報通信業
- 建設業
- 製造業
- 学術研究・専門・技術サービス業・教育・学習支援業
ただし、年収だけに目を向けた転職活動は思わぬ失敗を招く恐れもあります。転職活動を行う際には、給与面だけでなく待遇や仕事内容など、求人情報を詳細に確認するようにしましょう。
転職したい産業や企業のイメージがある場合は、転職サイトに登録するのがおすすめです。以下の記事では転職のプロが厳選した転職サイトを紹介しているので、興味がある人はご覧ください。
「転職サイトのおすすめ21選を徹底比較!公開求人数ランキングや選び方も紹介」
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女性におすすめの転職エージェント2選
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「女性におすすめの転職エージェント16選|タイプ別や20代~40代向けなど年代別に紹介【取材あり】」
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女性が平均年収を上げるときの注意点
最後に、年収アップを目指す女性が気を付けたいポイントを3つご紹介します。
- 不要な支出を増やさない
- 転職で一時的に年収が下がる可能性
- 仕事が忙しすぎるとプライベートが犠牲
各注意点を以下で解説します。
不要な支出を増やさない
年収が上がると、それに伴って生活の質も向上してしまいがちになる傾向があります。年収や月の給与が上がっても、生活費が上がってしまうと手元に残るお金が少なくなってしまいます。不要な支出を増やさないよう注意しましょう。
もちろん、モチベーション確保やストレス軽減のため、生活水準を上げたり、娯楽や趣味にお金を使ったりすることは大切です。しかし、「給料が増えたから」とむやみに支出を増やし続けると、急な病気やケガなどでお金が必要になったときに大変です。必要なことにはお金を使い、ある程度貯金をしながらライフイベントやトラブル時に必要な費用は確保しておきましょう。
転職で一時的に年収が下がる可能性
転職は魅力的な選択ですが、それによって一時的に年収が下がる可能性があることには留意しておきましょう。
特に未経験の業種への転職や、すでに役職をもっていた場合の転職などは、年収が下がる可能性があります。伸びしろを考えると将来性のある仕事であっても、転職してしばらくは生活が以前よりも厳しくなる恐れもあるでしょう。
転職を決断する前に、転職後の生活に問題が生じないか、仕事量と給与のバランスはどうかなど、総合的に考えたり、家族やパートナーに相談したりすることをおすすめします。
仕事が忙しすぎるとプライベートが犠牲
一般的に年収が高い仕事は、責任が重く大変な仕事であることが多いです。年収を上げることだけを考えると、仕事が忙しくなり、プライベートが犠牲になる恐れもあるでしょう。
企業によっては、役職がつくことで労働時間が増えることも多いです。昇進を目指していた女性にとってはうれしいことでもありますが、プライベートの時間がなくなることで会社や仕事に不満を持つことも珍しくありません。
昇進や転職を目指す前に、「年収が高くなって生活水準を上げられること」と「仕事が忙しくなってプライベートの時間が減ること」を比べて、自身がどういった働き方をしたいのか考えてみましょう。また、社内の労働環境について調べておくことも大切です。
まとめ
女性の年収はさまざまな要因によって増減しています。年齢、産業や業界、最終学歴、企業の規模、地域、雇用形態など、分類によっても平均が大きく異なるため注意が必要です。
また、女性特有のライフステージの変化によって、男性と比べて平均年収が低いという社会的な課題もあります。しかし、社会的な取り組みによって女性の役員を増やす企業や、産後や育児後にも戻りやすい職場環境を整える企業も増えています。女性だからとあきらめず、そういった企業を選んで転職したり、現在の職場に働きかけたりすることも大切です。可能であれば趣味や興味を活かして副業を始めるのもおすすめです。
本記事で紹介したデータを参考に、今後の働き方について今一度考え直してみましょう。
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