銀行でお付き合いをはじめるときには、まず最初に普通預金口座を開設しますよね。それと同じように、銀行やゆうちょ銀行で投資信託を購入するときには、既に預金口座を持っていても、新たに投資信託専用の口座を開く必要があります。ちなみに口座開設は無料です。なお、すでに証券会社の口座を持っているなら、新たな口座開設の必要はありません。

それでは窓口で手続きするときを例に、口座開設のダンドリを紹介しましょう。用意するものは、預金通帳や通常貯金通帳など、投資信託を購入するときの決済口座の通帳と、通帳の届け出印、免許証などの本人確認書類です。なお、普通預金口座、通常貯金口座は当日開くことも可能です。

次に、販売会社の窓口にある「投資信託総合取引申込書」に、必要事項を記入します。用紙には年収や投資経験などを記入する欄がありますが、ここは販売会社が「このお客さんに投資信託などリスクのある投資商品を売っていいか? 」を判断するための参考になるもの。正直に記入して、届け出印を押印しましょう。

最後に「特定口座、一般口座のどちらを開設しますか? 」と聞かれます。そもそも投資信託や株などを購入し、利益が出たときには申告をして税金を納めなければなりません。でも、1年分の取引内容や損益を個人が計算するのはとても大変です。そこで、特定口座というサービスが生まれたのです。特定口座を開設すると1年間の取引や収支内容の記録を販売会社が作成してくれるのです。

口座は大きく「特定口座(源泉徴収あり)」、「特定口座(源泉徴収なし)」、「一般口座」の3つに分かれています。「特定口座」(源泉徴収あり)を選ぶと、利益が出た分から販売会社が源泉徴収して納税してくれるので、確定申告をする必要はナシ! ただし会社員の場合、給与以外の収入が年間20万円以下なら、納税の義務はありません。源泉徴収ありで払った税金分を取り戻すことはできないので、こういう場合はあらかじめ「源泉徴収なし」を選択しておいたほうがいいでしょう。

さあこれで、口座開設の手続きは完了です。次はいよいよ投資信託を買ってみましょう。

購入時に持参するのは、預金通帳や通常貯金通帳、通帳の届け出印、本人確認書類です。投資信託の購入代金は普通預金や通常貯金口座から支払われるので、事前に口座に入金をしておきましょう。証券会社の場合は購入代金を持参したり振り込んだりします。いずれも口座開設といっしょに投資信託の購入の手続きをすることも可能です。

次に、投資信託のしくみの説明を受けたり、自分に合った投資信託について相談しましょう。欲しい商品が決まったら、投資対象や特徴、かかるコスト、リスクなどの説明もじっくりと聞きます。その投資信託の詳しい内容が書かれた「目論見書」(もくろみしょ)という説明書も渡されるので、きちんとチェックして保管しておきましょう。

購入するファンドが決まったら、窓口にある「購入申込書」に氏名、住所や申込金額を記入して、届け出印を押印します。購入手続きはこれで終了です。後日、いくらで買えたのか、かかったコストなどが書かれた「取引報告書」が届きます。

ネット銀行やネット証券で口座を開設するときの方法は次の通り。まずホームページから口座開設を申し込みます。後日届く申込書に署名、押印し、本人確認書類を同封して返送します。口座開設の案内が届いたら、投資信託が買える状態に。ホームページ上にあるログイン画面で、口座開設の案内に書かれてあるログインIDとパスワードを入力すれば、取引画面につながり、購入の申し込みができます。なお、決済口座に投資資金をあらかじめ入金しておくことを忘れないようにしましょう。

次ページでは投信購入のときに知っておくとよい基礎用語について解説します。