ブームは去ったかのようにも感じる「仮想通貨」ですが、その普及は世界中で着実に進んでおり、今後もさまざまなシーンでの活用が期待されています。本稿では、「仮想通貨に興味はあるけれど、なにからどう手を付ければいいかわからない」というような方向けに、仮想通貨に関連するさまざまな話題をご紹介。仮想通貨を2014年より保有してきた筆者の経験から、なかなか人には聞きにくい仮想通貨の基礎知識や歴史、未来像などもわかりやすくお伝えします。

ビットコインは全世界共通通貨を目指していた?

世界で最初の仮想通貨であるビットコインは、サトシ・ナカモトと名乗る人物、あるいはチームによってその概念が生み出されました。「通貨を発行・管理すること」は、政府や中央銀行などが行うことであると多くの人々のなかで当たり前に考えられてきましたから、かなり革新的な発想だったと思います。

そして、ビットコインが生まれてから10年が経過し、ようやくビットコインや仮想通貨の認知度が上がってきました。今後も、さまざまな形で仮想通貨が普及していくでしょう。

法定通貨は、国などによって法律で認められている通貨ですので、その信頼性は当然高くなります。しかし、海外旅行をする際はわざわざ両替しないといけませんし、海外送金をするのにも高い手数料がかかる上に、着金までも時間がかかります。海外旅行から帰ってきて、現地の紙幣や硬貨が余ってそのままにしている人も多いのではないでしょうか。

海外送金の手数料は、留学や海外移住をしている人にとっては大きな負担だと思いますし、海外拠点などに送金する頻度の高い企業にとってもかなりの負担になっているはずです。当たり前に信用し、当たり前に利用している法定通貨ですが、実は不便なことが多くあります。ATMなどで毎回手数料を取られるのも、考えてみれば不便ですよね。ビットコインはそんな不便さを解消する可能性を秘めており、ビットコイン愛好家の多くは「ビットコインは世界共通の通貨になる」と信じています。

たしかに便利な仮想通貨。しかし……

仮想通貨は送金スピードが速く、手数料も安価ですので、たしかに便利なツールといえます。しかし、ビットコインはすでに技術としてはチープで陳腐です。世界中で取引量が増えたことで、ビットコインは「遅くて手数料の高い」通貨になってしまいました。

一方で、その問題を解決すべく、ビットコインよりも送金スピードの速い仮想通貨はすでに生まれていますし、手数料の安い、あるいは手数料が無料の仮想通貨も出てきています。それでもやはり、ビットコインの圧倒的な知名度には敵わず、仮想通貨の時価総額ランキングはビットコインが不動の1位を維持しています。ビットコインは仮想通貨の基軸通貨になっていますので、その地位が揺らぐことはそうそうないでしょう。

法定通貨はなくなる?

仮想通貨愛好家の間では、「法定通貨はなくなるだろう」という議論がよくされています。たしかに、仮想通貨の知名度が上がり、各国の法整備などによって信頼性が上がれば、わざわざ法定通貨を利用する必要はなくなるかもしれません。多くの仮想通貨は発行量が限定されていますから、その仮想通貨の人気が高まれば一枚あたりの価値は上昇します。

しかし私は、仮想通貨の誕生によって法定通貨が不要になるとは思えません。「この仮想通貨が広まれば、もう紙幣は必要ない。法定通貨は滅ぶ」と話す人は、特定の仮想通貨を買わせるために、相手の期待を煽っているだけのようにも感じます。

仮想通貨は法定通貨を補完する関係に

仮想通貨が普及することで法定通貨が消滅するようなことはなく、お互いを補完する関係になっていくのではないでしょうか。

例えば、「すぐに海外へ着金させたいから、今回はリップル(XRP)で送ろう」「いま手持ちの現金がないから、代わりにイーサ(ETH)で送るね」「今日の支払いはフュージョンバンキングのデビットカードで、フュージョンコインで引き落とそう」「積立貯金のように、価値上昇しそうな仮想通貨に換えておこう」「為替ショックが起こるかもしれないから、仮想通貨に換えておこう」というようなイメージです。

現在はほとんど期待値だけで価値上昇している仮想通貨ばかりですが、今後は実需に即して上昇していくようになるでしょう。そのほうが健全ですね。

次回は、「フュージョンバンキングは世界の銀行を変えるのか? 」というテーマについてご紹介します。

執筆者プロフィール : 中島 宏明(なかじま ひろあき)

1986年、埼玉県生まれ。2012年より、大手人材会社のアウトソーシングプロジェクトに参加。プロジェクトが軌道に乗ったことから2014年に独立し、その後は主にフリーランスとして活動中。2014年、一時インドネシア・バリ島へ移住し、その前後から仮想通貨投資、不動産投資、事業投資を始める。
現在は、SAKURA United Solutions Group(ベンチャー企業や中小企業の支援家・士業集団)、しごとのプロ出版株式会社で経営戦略チームの一員を務めるほか、バリ島ではアパート開発と運営を行っている。
オフィシャルブログも運営中。