40代、50代、貯蓄はこのままで十分? 投資を始めるときのポイントとポートフォリオの考え方を解説

40代、50代は、多くの家庭で家計の負担が大きくなる時期です。教育費や住宅ローンの返済が重くのしかかるうえ、自分たちの老後資金も気になり始めます。「将来に備えたいのに、なかなか貯められない」「少しでも投資で増やしたいけど、今からじゃもう遅い?」など、さまざまなお悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では、40代、50代から投資を始めるときに意識したいポイントと、具体的なポートフォリオの考え方をお伝えします。同年代が投資を始めるきっかけや平均貯蓄額もあわせてご紹介しますので、これからの資産形成にぜひお役立てください。

40代、50代が投資を始める背景とは

親しい人にもなかなか聞けない、貯蓄額。まずは、世間の40代、50代はどのくらい貯めているのか見てみましょう。

＜40代、50代の平均貯蓄額＞

金融経済教育推進機構(J-FLEC)の「家計の金融行動に関する世論調査(2024年)」によると、金融資産を保有している世帯のうち、世帯主が40歳代の世帯の平均貯蓄額は1,293万円、より実態に近いとされる中央値は520万円でした。50歳代の世帯では、平均が1,677万円、中央値が700万円です。

平均と中央値にはかなりの差がありますが、これは一部の貯蓄の多い世帯が平均を押し上げているためです。とはいえ中央値を見ても、金融資産を保有している家庭では、40代で520万円、50代で700万円と、ある程度の金額を貯めていることがわかります。

しかし、一定の貯蓄があっても、「これだけで将来は大丈夫だろうか」と不安を感じる人は少なくありません。では、この年代の人たちが投資に踏み出す背景には、具体的にどのようなものがあるのでしょうか。

＜40代、50代が投資を始めるきっかけ＞

1．老後資金への不安が増す

40代、50代になると、老後を意識する場面がこれまでよりも増えてきます。たとえば、自分の親が年金生活に入ったり、50代の方であればリタイアが近づいてきたことを感じたりするかもしれません。将来の医療費や介護費用も、切実な問題として気になり始めます。

これまでは「老後なんてまだ先」と思っていたのに、40代になって急に不安を覚えるようになった、という声もよく耳にします。慌てて必要な老後資金を試算したり、将来受け取れる年金額を確認したりした人も多いのではないでしょうか。

そして「このままで本当に足りるのか」という不安が、投資を始める大きなきっかけになります。40代・50代から資産づくりに踏み出す人が増えているのも、こうした背景があるからでしょう。

2．支出がピークを迎える

老後資金への不安に加えて、支出の多さも投資を意識し始めるきっかけになっています。総務省の「家計調査年報」(2025年)によると、2人以上・勤労者世帯の消費支出は、世帯主の年代が上がるにつれて増えていきます。ピークは50歳代の約37万4,900円で、その後は減少に転じます。

働き盛りで収入が増える一方、それを上回る勢いで出ていくお金も膨らむのが、この世代の特徴です。

なかでも大きな負担となるのが教育費で、この調査においても「教育」の支出割合は50歳代で他の年代に比べて高くなっています。子どもの進学時期と重なり、家計にゆとりを持ちにくいからこそ、限られたお金をどう活かすかを考え、投資に目を向ける人が増えているのです。

3．預貯金だけでは増えにくい

投資を始める理由には、この世代特有のものもあれば、昨今のインフレを反映したものもみられます。

オンライン型投資スクールの“どさんこ投資スクール”が、40〜50代の投資をしている人または検討している人を対象に行った調査では、投資を始めた(検討している)理由として「自身の老後資金や将来の病気・介護などに備えるため」が70.7％と最も多くなりました。次いで「資産を増やしたいため」が43.9％、「銀行預金では増えにくいため」が30.3％と続きました(※)。

老後や病気・介護への備えはまさにこの年代ならではの動機ですが、3割が挙げた「預貯金では増えにくい」という声には、物価上昇が続くなかで、預けているだけではお金の価値が実質的に目減りしてしまうという危機感がにじんでいます。

(※)どさんこ投資スクール「40～50代に聞いた投資で満足できる基準の境界線」に関する実態調査(2025年)、複数回答

投資を始めるとき知っておきたいポイント5つ

投資を始めたいと思っても、いざとなると「何から手をつければいいのか」と迷うものです。そこで、40代、50代から投資を始めるなら押さえておきたいポイントを、5つに整理しました。

1．家計を見直して投資資金をつくる

投資を始める前に、まずは家計の現状を見える化しましょう。毎月の収支を記録し、無駄な支出がないかを確認します。なかでも保険や住宅ローンなどの固定費は金額が大きいぶん、見直しの効果も出やすいため、優先してチェックしましょう。

こうして支出を整えることで、毎月安定して投資に回せる資金が生まれます。まずはこの一歩が大切です。投資額は無理のない少額から始め、慣れてきたら少しずつ増やしていくと安心です。

2．生活防衛資金を確保する

投資に踏み出す前に、生活防衛資金も用意しておきましょう。これは、病気やケガ、失業などで収入が途絶えても、当面の暮らしを支えられるお金のことです。目安は、収入が安定している会社員なら生活費の3〜12ヶ月分、収入に波のある個人事業主なら6〜24ヶ月分が一般的です。家族構成なども考慮して決めるとよいでしょう。

まとまった備えがあれば、いざという場面でも慌てて投資を取り崩さずに済みます。心の余裕が生まれ、腰を据えて資産形成に向き合えるようにもなるはずです。

3．投資の目的や資金が必要な時期を明確にする

投資を始めるときは、「何のために・いつまでに・いくら必要か」をはっきりさせましょう。投資の目的や資金が必要になる時期によって、適した運用方法は変わるからです。たとえば将来の老後資金を準備するなら、税制優遇が受けられるiDeCo(イデコ、個人型確定拠出年金)などが選択肢になります。

このように、老後資金など当分使わないお金は、投資でじっくり育てるのに向いています。反対に、3年以内に使う予定の教育費などは、投資には向きません。値下がりした時期と重なると、必要なときに引き出せない恐れがあるからです。近い将来に使うお金は、預貯金など、すぐ引き出せて元本が安全な形で備えておきましょう。

4．投資は余剰資金で行う

投資は、余剰資金で行うのが基本です。余剰資金とは、当面使う予定のないお金のこと。毎月の生活費や生活防衛資金、近く使う予定のあるお金を取り分けたうえで、それでも残るお金を指します。

将来のために資産を増やしたいと思っても、日々の生活費を投資に回すのは避けたいところです。投資は値動きがあるため、必要なときにお金が減っている可能性があります。生活費を投資に回すと、値下がり中でも生活のために引き出すことになり、損失が確定してしまいます。

その点、当面使う予定のないお金であれば、値下がりしても慌てて引き出す必要がなく、価格が戻るまで落ち着いて持ち続けられます。

5. 長期・積立・分散投資の基本を守る

40代、50代から始める場合も、あせらず「長期・積立・分散投資」の王道を守りましょう。

長期投資は、時間を味方につけて複利効果を活かし、資産をじっくり育てられるのがメリットです。積立投資は、毎月一定額を買い続けることで購入単価が自然と平準化され、タイミングに悩まず無理なく続けられます。

分散投資は、値動きの異なる複数の資産に分けて持つことで、値下がりの影響を抑える効果が期待できます。

これら3つを組み合わせることで、リスクを抑えながら安定的に資産を育てていけます。

40代、50代のポートフォリオの考え方

では実際に、40代・50代はどのようなポートフォリオを組めばいいのでしょうか。ここからは、この年代に合わせた考え方を解説します。まずは、その土台となる「リスク許容度」から見ていきましょう。

＜リスク許容度とは＞

リスク許容度とは、投資でどのくらいの値下がりまで受け入れられるかの度合いのことです。年齢や収入、資産の状況、家族構成、そして本人の性格によってもリスク許容度は変わります。リスク許容度を考えておくことは、とても大切です。これを無視して投資をすると、値下がりの局面で耐えられずに慌てて売却し、かえって損失を確定させてしまうことがあるからです。

自分がどこまでの変動を受け入れられるかを見極めておけば、相場が動いても落ち着いて対応できます。

それでは、このリスク許容度もふまえながら、40代、50代それぞれに合ったポートフォリオの考え方を見ていきましょう。

＜40代のポートフォリオ＞

40代はリタイアまで20年程度の時間があるため、まだ長期運用にじっくり取り組める年代です。この期間を活かし、ある程度リスクを取りながら資産の成長を狙うのが基本的な考え方です。

ポートフォリオでは、値上がりが期待できる株式を中心に据えるとよいでしょう。一方で、市場の急落に備え、値動きの安定した債券なども組み入れておくと安心です。たとえば、資産の6〜7割を株式とし、残りを債券や現金で持つことで、成長性を保ちながら安定性も高められます。

＜50代のポートフォリオ＞

50代は、「守る」姿勢へと軸足を移していく時期です。運用資産を取り崩し始めるタイミングから逆算し、株式などの比率を少しずつ下げながら、債券や現預金の比率を高めていくことで、リスクを抑えられます。具体的には、株式の割合を4〜5割程度まで下げ、残りを債券と現金で半々ずつ持つといった配分がひとつの目安になります。

ただし、守り一辺倒になる必要はありません。当面使う予定のない余裕資金であれば、50代でも積極的に運用していくとよいでしょう。