JNN/TBSが、6日・7日に実施している電話世論調査について、発信元の電話番号を事前に告知している。知らない番号からの着信に出ない人が増え、マスコミ各社の世論調査の正確性をめぐる疑義も指摘される中、SNSでは「事前告知は助かる」といった好意的な反応が広がっている。
-
TBS放送センター＝東京・赤坂
今回の告知が注目されている背景には、電話による世論調査を取り巻く環境の変化があるとみられる。
近年は迷惑電話や特殊詐欺への警戒感が高まり、登録していない番号や見覚えのないフリーダイヤルからの着信に出ない人も少なくない。携帯電話を対象にした調査が広がる一方で、そもそも電話に出てもらえなければ回答は得られず、結果としてサンプルに偏りが生じるのではないかという疑問もたびたび指摘されてきた。
特に選挙や政権支持率をめぐる局面では、報道機関の世論調査に対して「本当に実態を反映しているのか」「回答する層が偏っているのではないか」といった声がSNS上で上がっている。今回、JNN/TBSが発信元の電話番号を明示したことは、こうした不信や不安を少しでも和らげるための取り組みと受け止められている。
これを伝えるTBS NEWS DIGの公式X(Twitter)の投稿の表示は200万回を超え、「事前に告知してくれるのは助かる」「電話番号を登録した」「これなら電話が来た時に分かる」といった声のほか、世論調査の電話に出るかどうかを判断しやすくなるとして、好意的な反応が相次いでいる。
