日本赤十字社は、令和8年熊本地震の被災地で8月3日に「酷暑日」が予想されるとして、避難生活における熱中症への注意を呼びかけた。

同社によると、熊本県では令和8年7月28日に発生した地震を受け、多くの被災者が避難所や自宅、車内などで避難生活を送っている。熊本県の災害対策本部会議資料によれば、7月31日15時時点で避難所は374か所開設され、9,134人が避難している。

日赤は、避難所ではライフラインの停止や設備の状況などから冷房が使用できない場合も多く、室温や湿度の調整が難しいため、熱中症のリスクが高まると指摘。特に高齢者や子どもなど「災害時要配慮者」は影響を受けやすいとしている。

避難生活で注意したい熱中症のサイン

日赤は、避難生活で暑熱環境にさらされた状態で、立ちくらみやこむら返り、倦怠感などの症状が現れた場合は熱中症の可能性があると説明。症状が進行すると、意識障害や体温の著しい上昇など重篤な状態につながる恐れがあるとしている。

また、脱水症状のサインとして、尿の量や回数が減る、尿の色が濃くなるなどを挙げ、こうした症状がみられた場合は積極的な水分補給を呼びかけている。

エコノミークラス症候群にも注意

このほか、避難所や車中泊など限られた空間で長時間過ごすことにより、血栓ができる「深部静脈血栓症（エコノミークラス症候群）」のリスクにも注意が必要としている。

血栓が肺の血管に詰まると、息苦しさや胸の痛みを伴う肺塞栓症を引き起こす場合があり、命に関わることもあるため、症状がみられた場合は速やかに医療機関を受診するよう呼びかけている。

日赤では、避難生活での健康リスクや予防方法をまとめたチラシを作成し、避難所での配布を検討しているほか、「生活不活発病」「こころへの影響と対応」「避難生活が子どもに及ぼす影響」などに関する情報や、避難所で役立つ動画も公開している。