企業の役職を示す「CDO」。ITの発展により、外資系企業だけでなく日本企業でも設置する会社が増えています。

しかしCEOやCOOなど「CxO」と呼称される役職はほかにも多く、ビジネスパーソンとして大まかな違いは把握しておきたいものです。

今回はCDOの意味や企業における役割を詳しく紹介していきます。CDOを設置するメリットや、その他の「CxO」職についても併せて紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

  • CDOとは

    「CDO」について解説します

CDOとは

「CDO」は「Chief Digital Officer」の略で、日本語では「最高デジタル責任者」と訳されます。

ITへの幅広い知識をもち、それを企業のビジョン達成や変改へ活かすことが求められます。

CDOと略される役職にはほかにも「Chief Date Officer(最高データ責任者)」がありますが、一般的にCDOと言えば今回紹介する「最高デジタル責任者」のことだとされています。

CDOの役割

CDOはデジタル部門の総責任者として、CEOのビジョンや理想の実現のための戦略をデジタルの領域から支えます。

企業が保有するデータマネジメントやデータ分析などを行い、経営的な視点から役立てます。ITテクノロジーがますます進化していく時代において、デジタル主導の企業文化を育てていくことがCDOには求められます。

ITに加え経営への深い知識ももつ

CDOにはITテクノロジーの専門的知識に加え、経営的な視点も求められます。

組織を横断しながら、ITの導入やデータ活用をリードできると実行力と柔軟な思考を持ち併せなければなりません。

デジタルトランスフォーメーション(DX)の推進

CDOの役割として、デジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation)の遂行は必須です。「DX」と略され、デジタル技術による変革を表します。

DXを進めるにあたり、企業の経営ビジョンを深く理解し、具体的な戦略を構築していくことが求められます。

  • CDOとは

    CDOは組織をデジタル領域から支える最高デジタル責任者です

CDOを設置するメリット

経営をデジタル領域から支えるCDOですが、なぜ日本企業でも設置されるようになってきたのでしょうか。

ここからはCDOを設置するメリットについて解説します。

意思決定を迅速に行える

CDOを設置するメリットに、まず責任の所在が明らかになる点が挙げられるでしょう。組織のデジタル領域を統括することで、指示形態が明確になり、意思決定のプロセスが迅速になります。

また組織を横断した戦略立案が可能となるため、実効性のあるデジタルトランスフォーメーション(DX)を遂行することができます。

ITを具体的な戦略につなげる

日々めまぐるしく進化するITテクノロジーをいち早く把握して、経営へ活かすことができます。

従来の日本企業にもIT部門は存在しています。しかし一般的には社内システムの運用やトラブル対応、社員のサポートデスクの要素が強いことが指摘されています。

CDOはITのエキスパートであると同時に、経営への広い知見も持ち合わせる立場。社内のデジタル環境をより具体的な企業戦略へ活かすことが期待されます。

  • CDOを設置する理由とは

    CDOに期待されるのは迅速な意思決定や、ITを活かす組織改革などです

CDOに求められるスキル

組織のデジタル領域を統括する、CDO。

ではどのようなスキルが求められているのでしょうか。

ITへの幅広い知見

まず、ITへの専門的な知識は言うまでもありません。

日本でもグローバル化が加速し、企業におけるITの必要性は高まるばかりです。またその内容も急速に拡大し細分化されています。

CDOはこれらの進化をいち早くキャッチする必要があります。

経営的な思考

単にITに長けているというだけではCDOは務まりません。CDOはITへの知識のほか、経営への深い理解も求められます。

過去に新規プロジェクトを立案したり、マネジメントをしていたりと、企業のビジョンに沿って業務を行うことのできる実行力やコミュニケーション力が必要となります。

変革を推し進める柔軟な発想

めまぐるしいITの進化に対応しながら経営へ活かすためには、新しいツールを取り入れるなどの柔軟性の高さが求められます。

固定概念にとらわれない自由なアイデアを生み出せること、そしてそれを実行へ移せる行動力が必要です。

  • CDOに必要なスキル

    CDOには経営的な思考とITテクノロジーへの理解が求められます

CDOとほかの「CxO」職との違い

CDOのように、アルファベット3文字で表す役職を「CxO」と表現します。

もとは欧米の企業に設置されていた役職ですが、日本でもグローバル化に対応するために取り入れる企業が増えています。

今回紹介しているCDOのほかに、どのような役職があるのでしょうか。

CEO(最高経営責任者)

CEOはまず先に思い浮かぶ役職でしょう。「Chief Executive Officer」の略で「最高経営責任者」と訳されます。

企業のトップとして経営に携わり、財務や人事などあらゆる面に深く関わります。取締役会などで選任された会長や社長が務めるケースが一般的です。

COO(最高執行責任者)

COOは「Chief Operating Officer」の略で「最高執行責任者」と訳されます。

CEOに次ぐ企業のナンバー2のような存在で、CEOが描くビジョンや理想を実現するために具体的な戦略を立てて実行に移すという役割があります。

CDO(最高データ責任者)

前述しようにCDOには「Chief Data Officer」と呼ばれる役職もあります。「最高データ責任者」と訳されます。

企業に蓄積されたデータのマネジメントや活用に責任を負い、それらを戦略に活かす仕組みづくりが求められます。

CFO(最高財務責任者)

CFOは「Chief Financial Officer」の略で「最高財務責任者」と訳されます。

経営の要となる資金調達や財務管理を統括し、CEOなどの経営陣と深くコミュニケーションをとりながら事業計画に携わります。

  • CDOとほかの役職の違い

    グローバル化に対応するべくさまざまな「CxO」職が設置されています

CDOはITのほか経営への知識も必要とされる

CDOとは「Chief Digital Officer」の略で、「最高デジタル責任者」と訳されます。

ITのエキスパートとして組織のデジタル領域を統括するだけでなく、CEOなどの経営陣と密にコミュニケーションをとり、組織全体のデジタルトランスフォーメーション(DX)を推し進めることが求められます。

グローバル化が加速する日本企業において、ITのほか経営の知見も併せ持つCDOは、重要なキーパーソンとも言えるでしょう。