「患者目線のクリニック」は、「汗の悩みに関する実態調査」を2026年6月23日に発表した。本調査は2026年4月9日〜16日、同院のオンライン診療を多汗症の症状以外で利用したことのある全国20代〜50代の男女291名を対象に、インターネット調査によって実施されたもの。
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汗の悩みに関する実態調査
同院のオンライン診療では、身近な薬物治療を求めて多くの多汗症患者が受診しており、例年6〜7月に受診のピークを迎えるという。薬の効果が安定するまでの期間を考慮すると、本格的な夏を迎える前の6月頃から治療を開始するのがおすすめだとのことだ。
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2025年の多汗症診療ニーズ
全体の27.8%が日常生活に支障をきたし、20代男性の4割が悩む
自身の汗の量や汗染みによって、日常生活において感じる支障のレベルを聞いたところ、「我慢できず、常に支障を感じている」(6.2%)、「あまり我慢できず、時々支障を感じる」(21.6%)を合わせ、全体の27.8%が日常生活に明確な支障をきたしていた。「気にはなるが、我慢できる」は47.1%に上り、多くの人が日常的に汗によるストレスを抱えている実態が浮き彫りとなった。
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自身の汗の量や汗染みによって、日常生活において感じる支障のレベル
性年代別で比較すると、汗の悩みによって日常生活に支障を感じている層は20代男性が最も多く、次いで30代女性・20代女性が続き、特に若年層の男女において悩む割合が高い傾向が見られる。
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性年代別 自身の汗の量や汗染みによって、日常生活において感じる支障のレベル
女性の56.3%が衣服の制約に悩み、男性は集中力の低下を懸念
汗の悩みによって日常生活や仕事において感じたことがある損失を聞いたところ、1位は「着たい服の色や素材を着るのを諦めている」(45.0%)、2位は「汗による不快感や不安で集中力が低下する」(41.3%)となり、いずれも4割を超える高い数値となった。
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汗の悩みによって日常生活や仕事において感じたことがある損失
男女別で比較すると、女性は衣服の制約が56.3%と男性の2倍以上で、身だしなみへの影響がストレスに直結していることが伺える。一方で男性は集中力の低下が最も多く選択され、ビジネスパフォーマンスへの影響を懸念している実態が明らかになった。
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男女別 汗の悩みによって日常生活や仕事において感じたことがある損失
約半数が「病院で治療できる」と知らず
医療機関で受けられる多汗症の治療法について認知度を調べたところ、「医療機関で治療できることを知らなかった」という回答が47.7%で最も多かった。保険適用になる治療法の中でも、近年新薬も登場している塗り薬には一定の認知があるものの、飲み薬の存在は手術や注射といった外的な治療法よりも知られていないことがわかった。
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医療機関で受けられる多汗症の治療法について認知度
ただの体質と諦める人が5割以上! 受診をためらう理由
汗の悩みがありながらも医療機関への受診に踏み切れない理由は、「ただの体質だと思っているから」(50.8%)が最も多い結果となった。次いで「治療費が高そうだと思うから」(29.7%)、「何科に行けばいいかわからないから」(29.2%)が挙がり、多汗症が皮膚科等で保険診療で受けられる疾患であるという正しい医療情報が伝わっていないことが、治療を遠ざける要因となっていることが明らかになった。
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汗の悩みがありながらも医療機関への受診に踏み切れない理由
保険適用の塗り薬や飲み薬で改善が期待できオンライン診療とも好相性
多汗症は周囲に理解されにくく、長年一人で悩みを抱えてこられるケースが非常に多い疾患だという。心理的な苦痛は日常生活の質に深く関わっており、オンライン診療との親和性が特に高いと医師はコメントしている。自宅から気兼ねなく相談できる環境は受診への第一歩を後押しし、保険適用の塗り薬や飲み薬で症状の改善が期待できる時代であるため、一人で抱え込まず相談してほしいとのこと。
