毎年ボーナスの時期が近づくと、使い道を考えたり、貯金が増える様子をイメージしたりと、ワクワクしてしまうものですね。一方で、50万円もらえると思っていたのに、実際には40万円程度しかなかった……などと、ボーナス支給日当日に少しガッカリしてしまった経験を持つ人も多いと思います。

毎月の給与から税金などが引かれるように、ボーナスからも引かれることが決まっているものがあるためですが、金額が大きいだけにインパクトも大きく感じてしまいがち。しかし、引かれるものの内容や計算の仕組みを知っておけば、手取り額を増やすことができるかもしれません。

  • ボーナスの税金の仕組みってどうなっているの?

ボーナスから引かれるもの

ボーナスから引かれるものには、大きく分けて「社会保険料」「雇用保険料」「所得税」の3つがあります。これらは「法定控除」と言われるもので、法律で控除することが義務付けられています。

具体的に言うと、次の5つの項目(年齢によっては4項目)です。

1.健康保険料
2.介護保険料(40歳以上の人のみ)
3.厚生年金保険料
4.雇用保険料
5.所得税

これを見ると、毎月の給与とほぼ同じことに気づく人もいそうですね。そのとおり、給与とほぼ同じ項目が徴収されますが、給料から引かれている「住民税」はボーナスからは引かれません。それは住民税が、前年の所得に基づいて算出された税額(年額)を12で割って月々の給与から天引きする「特別徴収」という制度を取っているため。徴収の仕組みがどうであれ、ボーナスをもらう人にとっては引かれるものが少なくなるのはうれしいことですね。

ところで、40歳以上の人のみ引かれる介護保険料ですが、正確には「40歳の誕生日の前日が属する月」から徴収されることになっています。たとえば、ボーナス支給日が6月10日の会社に勤める人で6月30日に40歳の誕生日を迎える人は、ボーナスをもらう時点では39歳ですが、介護保険料の対象となります。40歳が近いという人は、このことも知っておくといいでしょう。

ボーナスから控除される金額は?

冒頭で「金額が大きいだけにインパクトも大きい」と述べましたが、合計すると数万円単位で引かれるのが一般的。ボーナスの支給額によっては数十万円ということもあり得ます。予定していた使い道を変更しなくてはならない……なんてことが起こらないように、大まかにでも控除される金額を事前に知っておきたいものです。

先ほど述べたように、ボーナスから引かれる項目は大きく分けて「社会保険料」「雇用保険料」「所得税」の3つ。ちなみにさきほど紹介したした項目のうち、(1)~(3)が社会保険料です。どれも控除額を算出するために、税率もしくは保険料率を用いて計算することになりますが、これら3種の控除では計算のもとになる基準が異なります。

社会保険料

実際のボーナス支給額(額面)から1,000円未満を切り捨てた「標準賞与額」が計算基準になります。

例:ボーナス支給額(額面)が578,934円の場合、標準賞与額は578,000円

前述したように、社会保険には3つの保険があります。それぞれに決められている保険料率を標準賞与額(※)に乗じて保険料の額を算出することになりますが、健康保険、介護保険、厚生年金保険は雇用者と労働者が半分ずつ負担します。

なお、健康保険料率は加入している健康保険組合ごと、協会けんぽの場合は都道府県ごとに異なります。協会けんぽ(東京都)に加入の場合、労働者の負担分の計算は次の料率を使用します(2019年5月現在)。

1.健康保険料:4.95%(東京都の場合)
2.介護保険料(40歳以上の人のみ):0.865%
3.厚生年金保険料:9.15%

(※)健康保険では年度の標準賞与額の合計が573万円、厚生年金保険では支給ごとに150万円と上限が設けられています。

雇用保険

実際のボーナス支給額(額面金額)が計算基準になります。雇用保険料率の労働者負担分は0.3%です。

所得税

ボーナスから源泉徴収される所得税の計算は、ざっくり言うとボーナスが支給される前の月の給与額をもとに計算します。もう少し詳しく言うと、「1.前月の給与額(社会保険料等を差し引いた額)」「2.ボーナス(額面)額」「3.今回のボーナスから差し引かれる社会保険料の額」の3つの金額を用います。

税率は国税庁が公表している「賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表(2019年分)」を用い、次の3つのステップで計算していきます。

1.前月の給与(額面)から社会保険料等(※)を差し引きます

2.1で算出した金額および扶養親族等の数を「賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表」に当てはめて税率(ボーナスの金額に乗ずべき率)を求めます

3.ボーナス(額面)金額から今回のボーナスから差し引かれる社会保険料等を差し引いた金額に上記(2)で求めた税率を乗じます

(※)ここでいう社会保険料等には雇用保険料を含みます。

モデルケースで手取り額のシミュレーション!

それでは、2つのモデルケースを使ってボーナスの手取り額を計算してみましょう。

モデルケース1:45歳、扶養家族1人、協会けんぽ加入(東京都)、ボーナス額面 578,934円、前月給与(社会保険料等控除後)310,000円

社会保険料の計算:
578,000円×(4.95%+0.865%+9.15%)=86,498円(円未満51銭以上切り上げ)

雇用保険料の計算:
578,934円×0.3%=1,736円(円未満切り捨て)

所得税の計算:
1.社会保険料等差し引き後の前月の給与額=310,000円。
2.310,000円かつ扶養1人の場合の税率=6.126%
3.(578,934円-86,498円-1,736円)×6.126%=30,060円(円未満切り捨て)

ボーナス手取り額:
578,934円-86,498円-1,736円-30,060円=460,640円

モデルケース2:45歳、扶養家族1人、協会けんぽ加入(東京都)、ボーナス額面 578,934円、前月給与(社会保険料等控除後)280,000円

社会保険料の計算:
578,000円×(4.95%+0.865%+9.15%)=86,498円(円未満51銭以上切り上げ)

雇用保険料の計算:
578,934円×0.3%=1,736円(円未満切り捨て)

所得税の計算:
1.社会保険料等差し引き後の前月の給与額=280,000円
2.280,000円かつ扶養1人の場合の税率=4.084%
3.(578,934円-86,498円-1,736円)×4.084%=20,040円(円未満切り捨て)

ボーナス手取り額:
578,934円-86,498円-1,736円-20,040円=470,660円

ボーナスの手取りを増やすためのコツ

ボーナスから控除される額を抑えられれば、手取り額がより多くなることがおわかりいただけたと思います。しかし、ボーナスの額面金額はもとより社会保険料などは自分で調整できるものではありません。

それでも、所得税の金額が前月給与の額に基づいて計算されることがわかれば、調整の余地はあるかもしれません。ここでいう給与の額とは、毎月一定の額が決まった基本給や職能給などだけではなく、通勤手当や残業手当などの諸手当も原則として含まれます。

ということは、残業代をはじめとした諸手当を抑え、できるだけ前月給与を増やさないようにして、税率の段階を下げることができれば、ボーナスから引かれる税金を少なくすることができるでしょう。

年収ベースで手取りを多くすることも考えよう

前月給与の調整でボーナスから引かれる所得税が少なくなるのはうれしいことです。しかしながら、所得税はその年の1月~12月の所得に対してかかるもの。会社員が給与やボーナスから徴収されている所得税は暫定的な金額で、年末調整で確定した所得税額によって還付されたり、追徴されたりするものです。

つまり、一時的にボーナスからの所得税額を抑えられても、年末調整の結果によっては意味がなくなる可能性もあります。それならば、ボーナスにこだわるよりも年間ベースで手取り金額を増やすことを検討してはいかがでしょうか。そのためのポイントはいくつかあります。

1つ目は「所得控除を増やす」ことです。必要最小限の範囲で保険に入って生命保険料控除を利用する方法もあります。老後の貯金と思ってiDeCoに加入し、所得控除を増やす方法もあります。

2つ目は、毎月の給与から引かれている「社会保険料の金額を少なくする」ことです。給与から徴収される社会保険料の金額は、毎年4月~6月までの平均給与で決まる標準報酬月額に基づき決定されます。つまり、4月~6月までの3カ月間、残業を減らして平均給与を抑えることで1年分の社会保険料を少なくすることができるかもしれません。結果的に手取り年収の減りを抑えることにつながります。

一般的にボーナスは支給額が大きいだけに、手取り額とのギャップを感じてしまうものですが、今回紹介した控除額計算の仕組みを知れば、手取りの概算額はつかめるでしょう。これから使い道を考えるときには手取り額で検討するようにできればいいですね。

そして何より、賢い工夫と対策で、少しでも手取り年収額を増やすのが得策ではないでしょうか。

※写真と本文は関係ありません

■ 筆者プロフィール: 續恵美子

女性のためのお金の総合クリニック「エフピーウーマン」認定ライター。ファイナンシャルプランナー(CFP)
生命保険会社で15年働いた後、FPとしての独立を夢みて退職。その矢先に縁あり南フランスに住むことに――。夢と仕事とお金の良好な関係を保つことの厳しさを自ら体験。生きるうえで大切な夢とお金のことを伝えることをミッションとして、マネー記事の執筆や家計相談などで活動中。