Skyfallは10月29日、「ポイ活」に関する調査の結果を発表した。調査は2026年5月20日~5月22日、全国の15歳から69歳の男女1,852人(うち共通ポイントを貯めることがポイ活だと認識し直近1か月以内に実施した843人)を対象にインターネットで行われた。
生活水準の維持・向上に対するポイ活の重要度
全国の15歳から69歳の男女1,852人を対象に、「生活水準の維持・向上に対するポイ活の重要度」について聞いたところ、重要であると回答したのは(「とても重要である」と「やや重要である」の合算割合)、全体の74.9%に達した。
ライフステージの変化に伴い家計管理への意識が高まりやすい30代では、女性が80.9%、男性が80.1%と、いずれも8割を超えた。30代に次いで40代も高い割合を示していることから、ファミリー層を中心に生活維持に欠かせないインフラとなっていることがうかがえる。
また、ポイ活を目的とした予定外の買い物や遠方の店舗利用など、「普段の行動へのポイ活の影響度」を尋ねたところ、全体の49.9%が「影響されている(「影響されていると思う」と「やや影響されていると思う」の合算割合)」と回答した。特に男性30代(n=161)が60.9%となるなど、20代〜30代ではいずれも5割を超えている一方で、40代~50代でも約半数を占めており、ポイ活をきっかけとした行動変化が幅広い世代で見られた。
ポイ活きっかけのサービスの新規利用経験
共通ポイントを貯めることがポイ活だと認識し直近1か月以内に実施した843人を対象に、「ポイ活をきっかけとしたサービスの新規利用経験」を聞いたところ、31.7%が「ある」と回答した。
年代別では若年層ほどその割合が高く、クレジットカードの発行やアプリのダウンロードなど、ポイ活をきっかけにこれまで利用していなかった新規サービスを利用する傾向がうかがえる。これらの結果から、ポイ活はポイントを貯めるための手段にとどまらず、生活者がこれまで接点のなかったサービスを知り、利用するきっかけにもなっていることが明らかになった。
ポイ活経験者が所属している経済圏
共通ポイントを貯めることがポイ活だと認識し直近1か月以内に実施した843人を対象に、「所属していると思うポイント経済圏」を聞いたところ、「楽天ポイント経済圏」が68.6%、「PayPayポイント経済圏」が54.2%、「dポイント経済圏」が41.5%となり、楽天とPayPayの2大経済圏が強い存在感を示した。(所属していると感じている経済圏を1番目から3番目まで選んでもらい、そのスコアを合算)
また、「2番目に活用している経済圏」を回答した割合が83.6%、「3番目に活用している経済圏」を回答した割合が68.9%と、全体の6割以上が3つ以上の経済圏を併用していることが明らかになった。
1つの経済圏に集約するのではなく、生活シーンに応じた経済圏の利用がスタンダードになっている。



