【イオン】レンジ調理の冷凍スパゲッティ麺などPBトップバリュの新商品発表 - 食品・日用品全商品を環境配慮型へ切り替え

イオンはプライベートブランドの「トップバリュ」において、地球環境への配慮やアレルギー対応などの視点を取り入れた商品に加え、猛暑を見据えた新たな商品を今年も販売する。たとえば、冷凍うどんのように手軽にレンジ加熱のみで調理できる冷凍スパゲッティや、プラスチック製品を削減したパッケージへの変更など、人にも地球にも優しい商品が増えていく。

「ヒトにも環境にも優しいトップバリュへ」イオンが環境配慮型商品をさらに拡充

すべてのトップバリュ商品を環境配慮型商品へ

発表会に登壇したイオントップバリュ代表取締役社長の土屋美津子氏は、「2023年にトップバリュの商品は『すべてのトップバリュ商品を環境配慮型商品へ』とすることを宣言し、取り組んできました。2025年度末に全商品で達成することができましたが、この後さらに進化させていきたいと思っております」と話した。

イオントップバリュ代表取締役社長の土屋美津子氏

「すべてのトップバリュ商品を環境配慮型商品へ」と宣言し2025年に達成

その上で、「環境配慮は広がっている一方で、物価高などの影響もあり生活者の意識は低下傾向にある」と明かし、だからこそイオントップバリュでは"エコノミーとエコロジーを両立させる必要がある"と考えたと明かした。

「プラスチックを減らす」

そのためには無駄を省き、お買い得価格を維持しながら、環境に配慮するための企業努力を続けてきたという。

まずは「プラスチックを減らす」。

「かに風味かまぼこフレーク」はトレーありからトレーなしに変更することで43%プラスチックを削減。パッケージにも「3R(リデュース・レユース・リサイクル)」のうち「R(Reduce)減らす」のマークを表示し、購入する人にもわかりやすくした。

もやしのパッケージはパッケージのインクを減らし、さらに6月からは順次袋のサイズも見直していく。豚肉は発泡トレーをなくし、包材をフィルムのみとすることで資材使用量を削減するなど、プラスチックの使用量を減らすことでコストダウンにもつながるという。

もやしのパッケージを変更しプラスチック等を削減

豚肉もトレーをなくすことで資材使用量を削減

「自然と共生する」

続いては「自然と共生する」。

トップバリュでは2020年から平飼いたまごを販売、2022年9月には全国展開を達成している現在トップバリュ商品における平飼いたまごの構成比は10%にまで拡大、マヨネーズやタルタルソースも販売開始するなど、商品への広がりもみせている。

平飼いたまご

平飼いたまごを使用したマヨネーズとタルタルソース

さらに、使いきれないキャベツの芯からうまみを引き出したエキスを調味料として活用したり、通常規格外となってしまうねぎのわき芽をきざみねぎとして無駄なく活かしたりなど、まだおいしく食べられる素材を商品に使用する取り組みも実施。

また、森林資源に配慮した紙商品に認証される「FSC認証」の商品のティッシュペーパーは、箱のサイズを工夫した。圧縮して箱に入れることで、大きい方には150組300枚・小さい方には200組400枚とサイズダウンしながら枚数を増やすことができている。圧縮すると取り出しにくくなるデメリットもあるが、取り出し口を数ミリ拡大することで取り出しやすさも維持した。

箱のサイズはコンパクトになったのに、枚数は多くなった

取り出し口を大きくすることで取り出しやすさも解決

ほかにも食品アレルギーを持つ方向けに特定原料8品目を使用していない食品シリーズ「やさしいごはん」、オーガニックの米や野菜を使用したベビーフード「fun fun Smile」、カカオの高騰や供給不安といった社会課題を背景にカカオに依存しない選択肢として発売した「チョコか？」など人にも環境にも優しい商品を拡大している。

特定原料8品目を使用していない「やさしいごはん」シリーズ

オーガニックの米や野菜を使用したベビーフード「fun fun Smile」

火を使わずに食事が完成! 冷凍スパゲッティ

トップバリュは気候変動対策商品も拡充する。特に近年夏の暑さが厳しいが、暑さにさまざまな形で適応するための商品が登場する。

まずは、新商品の冷凍のスパゲッティ。これまで、そばやうどんの冷凍食品はあったものの、スパゲッティで味付けがされていない麺だけの冷凍はかなり珍しい。お湯を沸かす必要がなく、電子レンジで加熱するだけで出来たてのスパゲッティが完成する商品だ。

ありそうでなかった、レンジ加熱の冷凍スパゲッティ

ほかにもアイススラリーの新商品や、子ども用の日傘やサングラスなど多方面から猛暑を乗り切るアイテムを充実させるという。土屋氏は「我々は環境配慮も猛暑対策も、お客様に負担を求めるのではなく、お買い物の中で自然に選んでいただきたいと思っています。今後は2030年に向けて、そしてその先の未来に向けて環境配慮に加え、猛暑などの暮らし課題解決にも取り組んでいきたいと思っています」と結んだ。