Hamaru Strategyは3月28日から4月3日の期間、「ランダムグッズに関する消費者意識調査2026」と題したアンケートを実施、4月16日には、速報性を優先し、関心の高いと思われる項目を抜粋した中間報告が公開された。アンケートの回答数はのべ35,866件、アンケート告知媒体はプレスリリース、SNS(X)、自由記述欄の回答文字数は合計269万4,939文字、回答者の属性は女性85.7%・男性9.5%。
中間報告では、「ランダムグッズに対して抱く感情と購入実態」「ランダムグッズが嫌いな理由」「コンテンツへの影響」「購買体験と転売」「消費者の要望」「消費者の行動」といった項目が発表された。
ランダムグッズに対して抱く感情と購入実態
感情面では「非常に嫌い・嫌い」の合計が89.9%に達した。回答者の多くはランダムグッズの購入経験が豊富であり、直近2年間の間にも購入している実態から、ランダムグッズを「嫌いと感じながら購入している」消費者が非常に多いという状況が見て取れる。
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「非常に嫌い・嫌い」の合計が89.9%
ランダムグッズが嫌いな理由
ランダムグッズが嫌いな理由についての設問（複数回答可）では、9割以上が「欲しいものが手に入らない可能性がある」「通常販売のグッズよりお金が掛かる」ことを理由に挙げた。
その他の理由についても「ファン同士がギクシャクする」以外、すべての項目において回答者が半数を超えており、ランダムグッズに関する多面的な問題点を可視化する結果となった。
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殆どの項目に半数を超える回答が集まった
コンテンツへの影響
ランダムグッズの影響でコンテンツ自体への印象が悪い方向に変わった経験が、「よくある」「たまにある」の合計が85.2%に達した。ランダムグッズは、販売方法そのものへの不満に留まらず、コンテンツ自体への印象にも影響をもたらしていることが分かる。
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「よくある」「たまにある」の合計が85.2%
購買体験と転売
欲しいものが手に入らなかった経験が「非常によくある」「たまにある」の合計で94.8%に上った。また、定価以上の転売品を購入した経験がある回答者は63.3%に達している。
欲しいものが手に入らないことで、消費者に必要以上のコスト負担がかかっているだけでなく、二次流通市場に金銭が流出している可能性も示唆された。
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「非常によくある」「たまにある」の合計で94.8%
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「よくある」「たまにある」の合計で63.3%
消費者の要望
ランダムグッズを許容する声は「ある程度許容」「かなり許容」を合わせても16.0％にとどまる。そのようなランダムグッズを販売する際の対策として、消費者の要望として最も多かったのは「単価は上がるが、選んで買える」というものであった。
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「ある程度許容」「かなり許容」を合わせても16.0％
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「単価は上がるが、選んで買える」を希望する人が多い
消費者の行動
欲しいグッズがランダム販売であったことを理由に、消費者が購入を取り止めている実態も分かった。購入を取り止めた理由としては「種類が多すぎて欲しいものが手に入らない可能性が高かった」が85.5％で最も多く、種類の多いランダム販売は消費者の購買欲を削ぐことが見て取れる。
次いで「1個当たりの金額が高すぎた」と回答した人が75.9％に上り、高額商品のランダム販売が購買行動に影響を与えている実態が浮かび上がった。
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「よくある」「たまにある」の合計で93.6%
