スリーエム ジャパンは3月19日、グローバルで実施した科学に対する意識、地球との関連性、社会への影響を継続的に把握することを目的とした調査「3M State of Science Insights(ステート・オブ・サイエンス・インサイト)」にて明らかになった、気候変動に関する日本人の意識について発表した。調査は2023年12月13日〜2024年1月10日、10カ国の各国18歳以上の成人男女計1万13人を対象に行われた。

  • 「3M State of Science Insights(ステート・オブ・サイエンス・インサイト)」調査結果

気候変動は人類にとって最大の脅威の一つであるという考えについて、80%が「強く同意する」「ある程度同意する」と回答した。グローバル平均は81%。

また、18歳〜34歳では35歳〜54歳や55歳以上に比べて同意する割合が低く、13%(グローバル平均6.6%)が「わからない/特に意見はない」と答え、調査対象10カ国の中で唯一10%（グローバル平均5.1％）を超える結果となった。国内の世代別でみても、年長者の方が高い関心を示すなど若い世代の気候変動に対する関心の低さが明らかとなった。

「あなたの地域社会が気候変動の影響を受けるのはいつ頃になると思いますか?」という問いでは、53%が「すでに影響が出ている」と回答。ブラジルと並んで世界で最も高い割合となっているほか、グローバル平均の43%を10%も上回る結果となった。

気候変動がもたらす影響で懸念しているものとしては、上位3つに、台風や洪水などの「異常気象」(67%)、「気温や気象パターンの長期的な変化」(43%)、「気候の変化に起因する健康問題」(37%)が挙がった。「異常気象」を挙げた人の割合が、グローバル平均の52%を上回っている。

続いて、個人、組織、プロセス、製品、イベントなどが特定の境界線内から大気中に放出した温室効果ガス(GHG)の量の事を指す「カーボンフットプリント」という言葉についてどの程度知っているか質問してみた。

すると、59%(グローバル平均19%)が「聞いたことがない」、33%(グローバル平均32%)が「聞いたことはあるが詳しくは知らない」と回答した。9割以上がよく理解できていないことが分かった。

気候変動に対処するための手段として知っている事についての問いにて、「とてもよく知っている」「ある程度知っている」の合計回答率が最も高かったのは、「クリーンな交通手段(自転車、公共交通機関、電気自動車(自動車、バス、電車を含む))」で65%であった。同項目はグローバル平均でも78%にのぼり、最も知られた対応策として挙げられている。

国内では次いで「再生可能エネルギーと燃料(風力発電、太陽光発電、グリーン水素)」が63%、「廃棄物の削減(再生可能な材料、プラスチック使用量の削減、堆肥化可能な材料)」が54%で続いた。これら3項目は、「対処する手段としてより詳しく知りたいこと」の上位3つにも挙げられている。