従来の視聴率は、直前に放送される番組の人気度や、裏番組の強さなど、放送枠の環境に左右されるため、コンテンツ自体のパワーを測る指標として、必ずしも完全なものとは言えなかった。その点、いかに番組が集中して見られているかが分かる「注目度」という数値は、リアルタイム視聴率だけの勝負ではなくなった現在において、テレビ局側としても番組評価の1つとして着目。REVISIO社は各局と取引を行っており、中には番組の改案資料にREVISIOの「注視」の数字を入れ込んでいる局もあるそうだ。

同社では、テレビのリアルタイム視聴に加え、テレビ画面で見るTVerやYouTubeなど、コネクテッドTVの視聴調査にも注力していく考え。例えばYouTubeでは、子どもが親のアカウントで視聴するケースが多く、広告主としては親に向けて広告を配信したつもりが、実際には子どもが見ているというミスマッチが発生していることから、これを同社の技術によって正確に計測することで解消することができる。

関東・関西以外への調査地区の拡大要望もあるそうだが、新たな視聴方法として急拡大するコネクテッドTVデータへの需要の大きさから、「まずはコネクテッドTVの調査パネルを増やしていくのが先になると思います」ということだ。