奇しくも同時期開催となった日本テレビの「カラダWEEK」(11月5日～12日)、TBSの「地球を笑顔にするWEEK」(11月5日～11日)が終わった。

前者は「さあ、ケンコーをはじめよう! ～カラダに良いこと、お手軽に～」のコピーで、主に運動・食事・睡眠・美容などの情報を発信する企画。後者はSDGs(Sustainable Development Goals=持続可能な開発目標)を考えるためのキャンペーンだった。

両者の共通点は、報道、情報、バラエティ、スポーツなどジャンルの垣根を越えてさまざまな番組を横断する形で行われたこと。つまり、それだけ局を挙げた大きな取り組みということだろう。

ただ、健康にSDGsと堅めのテーマだからなのか、ネット上で大きな話題になることはなかった。なぜテレビ局はこのような堅いテーマの横断的なキャンペーンを行うのか。その背景をテレビ解説者の木村隆志が掘り下げていく。

  • 日本テレビ(左)とTBS

    日本テレビ(左)とTBS

■局が関わるべきテーマと協賛企業

まず「カラダWEEK」は、暑さがやわらぎ体を動かすのに良い時期、寒さやウイルスなどに負けない体を作る時期であることなどから、2015年から毎年ほぼ11月に開催。日テレをよく見ている視聴者にとっては秋の風物詩となっただけに、日テレとしては「“カラダ”や“健康”はテレビ局が積極的に関わるべきテーマ」という位置付けなのだろう。

次に「地球を笑顔にするWEEK」は、国連が報道機関などに向けて資源と創造的才能の活用を促すために設立した“SDGメディア・コンパクト”にTBSが加盟したことから、2020年秋にスタート。それ以前からTBSに限らず環境絡みのキャンペーンはしばしば行われていたが、近年はよりテレビ局が積極的に関わるべき重要なテーマとして扱われている。

次に挙げておかなければいけないのは、協賛企業の存在。

「カラダWEEK」は、協賛企業にYakult、TOYOTA、Esthe Pro Labo、JA共済、ゼリア新薬、MITSUBISHI ELECTRIC、ミネベアミツミが名を連ね、「私たちはカラダWEEKを応援しています」と掲げている。

一方、「地球を笑顔にするWEEK」は、協賛企業にTOYOTA、NISSAN、日清製粉ウェルナ、セブン＆アイ・ホールディングス、アサヒ飲料、FamilyMart、KIRIN、コカ・コーラ、P＆G、SUNTORY、FIXER、RIZAP、Liv Laboratoriesが名を連ね、「私たちはSDGsに取り組んでいます」と書かれている。

キャンペーンへの協賛は企業にとっても、自社の「カラダ」「SDGs」への取り組みやスタンスを内外に示すチャンス。顧客満足やコンプライアンスの延長線上にあるところだけに、ビジネスへの理解を高めるためにもイメージアップを図っておきたいところだろう。