逆にドラマの映画化で「最もやってはいけない」と言われ続けているのが、「物語をいったん完結させずに“続きは劇場で”」という構成にすること。各シリーズで掲げたテーマが結末を迎えていることが批判されない前提となる。
1つ例を挙げると、14年秋の『信長協奏曲』(フジ系)は信長として生きる主人公のサブロー(小栗旬)が本能寺の変を迎える前に連ドラが終了。16年1月23日公開の映画版で本能寺の変が描かれることになり、ネット上には戸惑いや不満の声が目立った。
ちなみに同作は「連ドラの放送前から終了後の映画化を示唆していた」「最初からドラマと映画(漫画・アニメなどが加わることも)の横断プロジェクトだった」が、視聴者がそれを知った上で見ていたかと言えばあやしいところがある。「だまし討ちに遭った」という感覚が残るからか、本当は続きが見たかったにもかかわらず、心証の悪さから拒絶してしまう人もいた。
もともとドラマの映画化は一定の収益が見込める反面、「ファンを減らしてしまう」という危うさがある。「有料であり、映画館に行かなければならない」という時点で、見る人の数は減り、SNSのコメントやネット記事の数も話題性も下がってしまう。
ちなみに『VIVANT』はどれだけの人が見ていたのか。参考の数字をあげると、ビデオリサーチの総合視聴率ランキング・到達人数(リアルタイムとタイムシフトの合計推計値)は1話あたり約2400～2800万人程度だった。さらにこれとは別にTVerとTBS FREEの無料配信再生数が1話あたり約1000万回超と言われ、さらにU-NEXTで見る有料会員もいる。
一方、今年の『映画ちいかわ 人魚の島のひみつ』はあれだけ「ヒットした」と言われるが、現時点で観客動員数約1300万人。比較の難しい数字ではあり優劣はないが、作品が目にふれる人数には大きな差が存在するのは確かだろう。これはNetflixなど有料配信サービスのドラマも同様であり、「ヒットした」と言われる作品でも視聴者の人数では、まだ地上波とはかなりの差がある。
ドラマもファンサービスが必要な時代
そして地上波のドラマをめぐる近年の動きでもう1つあげておかなければいけないのは、ファンサービスの強化とお祭り化。
民放各局は放送収入の低下とともにIP(知的財産)で稼ぐ必要性が高まり、ドラマをさまざまな形で収益をあげる総合コンテンツとみなすようになった。本編の国内外配信はもちろん、スピンオフ、ラジオ、映画、漫画、アニメ、ゲーム、グッズ、イベント、ロケ地ツアー、自治体タイアップ、企業コラボなどで収益をあげている。とりわけ『VIVANT』は数え切れないほどのビジネス展開を見せ、「ファンを喜ばせながら稼ぐ」という新たな方向性を示した。
これらIPビジネスの目的は民放各局が稼ぐことだけでなく、ファンサービスという意味合いも濃いため、「続編は映画で」と発表しても反発の声を抑えられる。さらに言えば収益性はさておき『VIVANT』は放送期間中、「お祭りのようなムードを作って視聴者を楽しませる」という戦略が随所に見られた。
たとえば、ゴールデン・プライム帯のバラエティで連日コラボ企画を放送、『THE TIME,』『ラヴィット!』などの情報番組に俳優が生出演、X、Instagram、TikTok、YouTubeに毎日さまざまな情報をアップ、初回と最終回の直前に特番を生放送。加えてこれらをネットメディアが記事化することで、考察合戦が盛り上がっていく。各話の放送終了直後から次の放送直前までファンがお祭りのように作品を楽しむムード作りが徹底されている。
一方、これといったファンサービスをせずお祭りムードもなく、ドラマの放送のみで映画化を発表すると、ビジネスライクな印象から反発を招きかねない。
近年、公共放送のNHKですら『正直不動産』で最終回翌週に特番『感謝祭』、『しあわせは食べて寝て待て』で最終回目前に緊急特番『ありがとうSP』を放送したほか、イベントも開催するなどのファンサービスを行うようになっている。もし今後ドラマの映画化を考えているのなら、さまざまな点でファンサービスをしておくことでいくらかのリスクヘッジになるだろう。
