ファイナンスメディアは2026年8月4日、「夏のボーナスの使い道に関する調査」の結果を発表した。本調査は2026年8月、18歳以上の日本国内在住の男女348人を対象にインターネットアンケートで行われた。

  • 夏のボーナスの使い道に関する調査

    夏のボーナスの使い道に関する調査

夏のボーナス受給者は32.8%、約67%は受け取れず

夏のボーナスについて聞いたところ、「支給された」は32.8%で約3人に1人にとどまった。一方、「ボーナス制度がない」は31.3%、「学生・無職のため該当しない」は22.7%、「支給されなかった」は13.2%となり、約67%がボーナスを受け取れない結果となった。

フリーランス・自営業・非正規雇用の増加により、春闘での賃上げ成果がボーナスとして届かない層が広がっている実態がうかがえる。

  • ボーナスの支給状況

    ボーナスの支給状況

ボーナスの使い道は「貯蓄」が最多、旅行・レジャーは7.0%

ボーナスの使い道(複数回答)は、「貯蓄」が35.1%で最多となった。続いて、「生活費の補填」が16.7%、「投資・NISA」が14.0%、「借金・ローンの返済」が12.3%となった。一方、「旅行・レジャー」は7.0%にとどまり、物価高を背景に消費よりも家計防衛を優先する傾向が明らかとなった。

  • ボーナスの使い道

    ボーナスの使い道

ボーナス額は61.4%が「ほぼ同じ」

ボーナスが支給された114人に支給額の変化を聞いたところ、「ほぼ同じ」が61.4%で最多となった。「増えた」は21.1%、「減った」は11.4%だった。2026年春闘では高い賃上げ率が話題となった一方、ボーナス額への反映を実感している人は少なく、賃上げ効果の波及は限定的な結果となった。

  • ボーナス額の変化

    ボーナス額の変化

貯蓄・投資割合は「減らした」が22.8%

ボーナスのうち貯蓄・投資へ回す割合の変化については、「変わらない」が57.0%で最多だった。一方、「減らした」は22.8%となり、「増やした」の20.2%を上回った。物価高による生活費の負担増が、将来に向けた資産形成にも影響を及ぼしていることがうかがえる。

  • ボーナスの貯蓄・投資割合の変化

    ボーナスの貯蓄・投資割合の変化