評価に「納得する」若手社員は"半数以下"、若手社員400人調査で見えた本音

IKUSAは2026年7月31日、「人事評価制度に対する満足度と納得感についての実態調査」の結果を発表した。本調査は2026年3月、社会人1〜5年目の若手社員400名を対象に、インターネット調査で実施された。

若手社員の評価制度への満足度は約半数に届かず

現在の評価制度に満足している若手社員は計46.8%にとどまり、「どちらともいえない」(34.5%)が最多となった。また、評価結果への納得感があると回答した人も計46.3%にとどまり、積極的に満足・納得しているとは言えない層が半数程度存在することが明らかになった。

評価基準が共有されていないと感じている若手社員は計46.3%となり、約半数にのぼった。評価への不満理由では、「評価基準が不明確」(17.7%)が最多となり、何を基準に評価されているのかわからないことが、評価制度への満足度や納得感の低さにつながっていることがうかがえる。

評価面談について、自身の成長に役立っていると感じる若手社員は計43%にとどまった。評価が結果を伝える場に終始し、今後の成長を後押しするフィードバックの機会として十分に機能していない実態が浮き彫りになった。

評価制度が改善されれば、勤続意向が高まると回答した若手社員は計59.8%となった。

若手社員が評価制度で重視する項目は、「明確な基準」(26.8%)、「フィードバックの具体性」(26.3%)、「公平性」(26.0%)が上位となった。また、理想の評価制度では「チーム成果重視型」(24.5%)が最多となり、チームへの貢献を正当に評価されたい意向が明らかになった。

調査では、若手社員の評価への不満は評価基準の不透明さに根があり、それが納得感の低下や評価面談の形骸化につながっていることが明らかになった。また、評価の不透明さが心理的安全性に影響していると回答した人は計48.5%となり、評価制度の課題が組織風土にも影響していることがわかった。

基準を明確にするだけでなく、評価内容が正しく伝わり受け止められる対話や関係性づくりが重要としている。

出典:IKUSA調べ