キリンホールディングスは12月5日、「冬の家族間感染に関する調査」の結果を発表した。調査は11月14日~17日、全国の20~60代の男女3,918人を対象にインターネットで行われた。
昨年の冬(10月〜3月)の家庭内の感染状況を聞いたところ、47.2%の世帯で少なくとも1人が感染症の症状を発症していたことが判明。そのうち58.9%は、同居家族も発症しており、「家族間での感染が疑われる」と回答した人は83.4%にのぼった。
最初の感染者は、子持ち世帯では52.2%が「小学生以下の家族」であり、次点の「中学生・高校生の家族」(21.1%)の2倍以上という結果に。また、子持ち世帯では、同居家族の2人以上が複数回罹患した割合が51.6%と、子どもと同居しない世帯(27.0%)を大きく上回った。
次に、感染症対策について質問したところ、昨冬、家族内で少なくとも1人が感染症の症状を発症したという人のうち91.8%が何らかの感染症対策を行っていたことが明らかに。最も多かったのは「マスクの着用」(59.2%)で、次いで「手洗い・うがい」(54.9%)。家族内で複数回感染症に罹患した人の割合は、免疫ケアにおける基本的な生活習慣を取り入れた人(63.3%)とそれ以外の対策・もしくは何もしていない人(68.6%)を比較すると、5%ポイント以上の差が見られた。
次に、今年の感染状況を確認したところ、昨冬に感染症の症状を発症した家庭の60.5%で、今年(10月以降)すでに家族内の少なくとも1人が感染症の症状を発症していることが明らかに。子どもの有無で比較すると、子どもと同居しない世帯では56.0%だったのに対し、子持ち世帯では65.8%と、10ポイント近い差が見られた。


