ETF(上場投資信託)は、少額から始められる投資信託のひとつです。投資というと、「初心者には難しい」「ある程度の資金がなくては始められない」と思うかもしれません。そんな方は、株式に比べてわかりやすく、知識が少なくても始められ、手数料も安いETFを検討してみてください。

本記事ではETFについて、他の投資信託と比較しながら見ていきます。ETFのメリットとデメリット、ETFの種類、始め方も紹介します。

ETFとは?

  • ETFとは?

    ETFの基礎をしっかりと押さえておきましょう

最初に、ETFについて基礎から説明していきます。

ETF(上場投資信託)とは何か?

ETFとは、Exchange Traded Fund(上場投資信託)の略です。投資信託とは投資した人のお金をひとつにまとめ、専門家に運用をまかせる金融商品を指します。ETFは、その投資信託そのものを証券取引所で株式と同じように売買できるようにしたものです。

ETFには日経平均株価に連動するタイプの商品や、海外株式に連動するETF、REITという不動産に投資されるETF、金や原油の商品指数に連動するETFといった、数多くの種類の商品があります。

本記事では初心者も購入しやすく、最もスタンダードな日経平均やTOPIXに連動するタイプのETFを中心に説明します。

ETF運用の仕組み

ETFは株式と同じように証券取引所で購入できます。安いときに購入し、高くなったら売却するという売却益を狙うのも株式市場と一緒です。個人向け国債のように満期が決まっているものではないため、収益を得られる機会だと思ったときに売却します。

預金や個人向け国債とは異なり、元本の保証はありません。そのため運用に関してはリスクを避け、株価や経済全体の動きに注意しておく必要があります。

そのほか株に配当金があるように、ETFにも株の配当金に相当する分配金があります。一般的に年に1回程度受け取ることができますが、なかには分配金のないETFもあります。

ETFと投資信託、株式の違い

ここでETFと投資信託、株式の違いを簡単にまとめます。

ETF 投資信託 株式
どこで購入できる? 証券会社 証券会社・銀行 証券会社
いつ購入できる? 証券取引所の取引時間中 申込期間中の
9時~15時
証券取引所の取引時間中
購入価格は? リアルタイムで変動する 基準価額
(1日1回算出)
リアルタイムで変動する
注文方法は? 成行・指値注文ができる 基準価額がわからない状態で行う 成行・指値注文ができる
購入時に手数料はかかる? 証券会社ごとに異なる手数料がかかる 投資信託ごと、販売会社ごとに異なる手数料がかかる 証券会社ごとに異なる手数料がかかる
保持している間は
お金がかかる?
信託報酬がかかるが投資信託と比較して安い 信託報酬がかかる なし
最低どのくらいから始められる? 1万円程度から始めることが可能 1万円程度から始めることが可能 10万円程度は用意しておきたい

上図をみると、ETFは投資信託と株式の両方の性質を持った金融商品であることがよくわかります。

ETFのメリット・デメリット

ETFで資産運用をする前に、メリットとデメリットを押さえておきましょう。

初心者にとってのETFのメリット

これから投資を始めようと考える方にとって、ETFは始めやすい金融商品です。それは、以下の3つのメリットがあるためです。

  1. 値動きがわかりやすいこと
  2. 分散投資ができること
  3. 小口から始められること

このメリットをくわしく見ていきましょう。

  • ETFのメリット・デメリット

    ETFのメリット・デメリットを確認しましょう

値動きがわかりやすいため、初心者にも始めやすい

一般にETFはわかりやすさが特徴とされていますが、どこがわかりやすいのでしょうか?

  • 株と比べると
    ETFの代表的なものに、日経平均のETFがあります。これは、日経平均株価に連動したもので、日経平均を構成する225銘柄をすべて買うのと同じことができます。

たとえば、これから日本経済の景気が良くなりそうだ、という見方ができるとします。当然、株価も全体に上昇するでしょう。ETFもそれに連動して上がっていくだろうと予測できます。そこでさらに買い足すこともできます。

逆に、株価が全体に下がりそうだ、という予想が立った場合には、ETFもそれに連動して下がるだろうと予測できます。そこで早めに売却することができます。

個別の株であれば、企業の動向や、その他のさまざまな不確定要素によって株価が変動していきます。そのため運用はプロでなければ難しく、常時値動きを監視しておく必要があります。

ところが連動型のETFであれば、経済全体の動静に目を配っていれば、プロでなくてもある程度の予測ができます。ETFがわかりやすい金融商品だと言われるのはそのためです。

  • 投資信託と比べると
    投資信託では、投資家が買い注文を出した段階では、いくらで買えたかを知ることができません。株式市場が閉まった段階で試算される基準価額で信託を買うという決まりがあるためです。これをブラインド方式といいます。

それに対してETFは、普通の株式と同じように、リアルタイムで売買することができます。各投資信託会社のETFが今いくらなのか、自分が購入したETFがどれだけ値上がり(値下がり)しているのか、リアルタイムで知ることができます。

そのため投資信託に比べても値動きがわかりやすいです。

分散投資ができるため、初心者でもリスクが少ない

ETFは「日経平均株価」や「TOPIX(東証株価指数)」をまとめて買うのと同じことができます。市場全体を購入することになるため、個別企業にくわしくなくても、日本全体の景気動向に合わせて、売り注文や買い注文ができます。

株式投資の場合、企業の業績が向上すれば株価も上昇し、投資家は売却益を確保でき、高い配当金を手にすることもできますが、逆に企業の業績が悪化すれば株価は下落し、損をすることになり、配当金も減るかもしれません。

それに比べETFは全体の平均であるため、個別企業の業績は、全体にそれほど大きな影響を及ぼすことはありません。もちろんコロナ禍のように株価全体が大きく値をさげるようなこともあるので、リスクがまったくないわけではありません。

小口から始められるので、不安が少ない

ETFも投資信託も小口資金から投資できる金融商品です。また、手数料が安いという魅力もあります。

ETFも投資信託も2種類の手数料がかかります。売買するときにかかる手数料と信託報酬です。売買にかかる手数料は株式の売買と同じで、証券会社ごとに決まった手数料がかかります。大手の対面型の証券会社のほかに、楽天証券やSBI証券といったインターネット証券もあります。

ネット証券の売買手数料は、証券会社の店頭での売買取引と比較すると手数料が大幅に安く、楽天証券やSBI証券には手数料無料(2020年7月現在)の銘柄もあり、利益を上げるチャンスも増えます。

信託報酬はETFを保有しているときにかかる運用管理費用です。投資信託にも日経平均株価に連動する商品がありますが、ETFの方が信託報酬は低く抑えられています。

ETFのデメリット

ETFには、デメリットが2つあります。

  1. 税制優遇制度のあるつみたてNISA、iDeCoでは利用できない
  2. 自動積立商品がない

NISAとは、少額投資非課税制度のことです。通常、投資で利益が出ると、その利益に対して課税されます。具体的には、利益に対して約20%の税金(所得税15%、住民全5%、復興特別所得税0.315%)がかかります。NISAでは、一定額の範囲内であればこの税金がかからない、という制度になっています。

当初、NISAは年間投資上限額が120万円、投資した年から最長5年間でしたが、その後積み立てのみを対象とした「つみたてNISA」が登場しました。こちらは年間投資上限額が40万円という上限があるものの、投資した年から最長20年間の非課税が魅力で、人気のある金融商品です。

しかしETFでは一部の例外はあるものの、基本的には、つみたてNISAを利用できません。一般NISAであれば利用できるので、非課税制度を利用したい方は一般NISAを利用してください。また、NISAと同じく税制優遇制度のあるiDeCo(個人型確定拠出年金)も、ETFは利用できません。

つみたてNISAだけでなく、投資信託には少額で毎月こつこつと自動的に積み立ててくれる商品もあります。しかしETFには自動積立の商品は種類も少なく、毎月積み立てて投資をしたいと考える方や、iDeCoを利用したいと考える方には、ETFより投資信託が向いているでしょう。

ETF、どうやって始めるか?

ここから実際にETFを始める手続きを見ていきましょう。押さえておきたい基本的な流れは、次の3ステップです。

  • ETF、どうやって始めるか?

    ETFを始めるための3ステップを理解しましょう

ステップ1 証券会社に口座を作る
         ↓
ステップ2 購入する銘柄と口数を決める
         ↓
ステップ3 注文方法を決める

3つのステップをくわしく見ていきます。

証券会社に口座を開設する

ETFに投資するためには証券会社に口座を開設する必要があります。新規に口座を開設するのであれば、手数料のことを考えるとネット証券が有利です。

代表的なネット証券会社

売買手数料
(約定代金合計額/1日)
国内ETF無料銘柄数
(現物)
~10万円 ~20万円 ~50万円
SBI証券 0円 0円 0円 103
楽天証券 0円 0円 0円 101
松井証券 0円 0円 0円
DMM.com 80円 97円 180円
マネックス証券 100円 180円 450円 5

ETFは東京証券取引所をはじめとする証券取引所に上場されて売買が行われます。証券会社が開いていて取引ができる時間帯は月曜日から金曜日までの平日のみ、時間も9:00~11:30と12:30~15:00の時間だけです。一方ネット証券では、それ以外に注文受付時間が用意されています。

購入する銘柄と口数を決める

証券会社に口座を開いたら、ETF投資を始めることができます。その際に、購入するETFと売買単位を間違えないように気をつけなければなりません。

  • 購入する銘柄と口数を決める

    購入するETFと売買単位には注意しましょう

たとえば「日経225連動型上場投資信託」であれば、証券コードは1321、取引単位は1口から可能です。どのETFを何口から購入するかを決めます。

次に、購入金額は以下の計算式で求めることができます。

現時点での取引金額 × 売買単位(口数)+ 売買手数料 = 最低投資金額

「日経225連動型上場投資信託」を1口購入した場合は、23,280円×1+売買手数料です。売買手数料は各証券会社によって異なるため、証券会社のWebサイトなどで確認してください。たとえばSBI証券で購入した場合は55円なので、23,335円がかかります。

指値注文と成行注文

購入するETF、口数が決まれば、次は買い注文を出すことになります。注文方法は何種類かありますが、基本は指値注文と成行注文の2種類です。

指値注文とは、たとえば「日経225連動型上場投資信託」を「10口、指値22,000円で買い」と買いの価格を指定する注文方法です。この場合「日経225連動型上場投資信託」の価格が22,000円以下にならない限り、買うことができません。希望する価格か、それ以下の価格で購入できるというのが指値注文のメリットです。

売り注文を出す場合は、たとえば「日経225連動型上場投資信託」を「10口、指値25,000円で売り」という注文を出します。その場合には、ETFが25,000円以上にならなければ売ることになりません。

成行注文とは価格は成行にまかせて、「今すぐ買いたい、売りたい」という際に使います。指値注文のように価格の指定がないため、購入したいときはほぼ確実に買うことができます。反面、23,000円前後で買えると思っていたら、実際には23,800円だった、ということにもなります。口数が多いと合計の購入価格にも大きな差ができるため、注意が必要です。

ETF運用のテクニック

最後にETFを運用するにあたり、ためになるテクニックをご紹介します。

  • ETF運用のテクニック

    知って得するETF運用のテクニックとは?

長期分散国際投資はリスクを軽減する

ETFは定期預金とは異なり、元金は保証されません。そのため「損をしたくないから」と投資に踏み出せない方もいるかもしれません。しかし、預金にもインフレや物価上昇が起こった場合、お金の価値が目減りするというリスクがあります。リスクゼロを目指すのではなく、あらゆるものに含まれているリスクを考慮しながら、できるだけリスク軽減を目指すことが大切です。

昔から投資を行う人の間では、リスクを軽減する方法として「長期国際分散投資」が選ばれてきました。投資期間を長くすることで、収益を確保する機会を増やせます。株や不動産、金のような商品に分けて資産を保有する「資産分散」や、さまざまな国の通貨に分けて保有する国際投資もこれに該当します。

「日経225連動型上場投資信託」のように株式に連動するETFのほかに、債券に連動するETF、REITに連動するETFがあります。また、日本だけでなく海外の株式や債券、REITに連動するもの、新興国の株式や債券に連動するものに分かれています。ETFは数万円程度で長期国際分散投資が可能になる商品です。身近な日本株式に連動するETFから始めて、慣れてきたら少しずつ海外株式や債券、REITにも目を向けるのもいいでしょう。

NISA口座でETFに投資する

NISAは先に述べたように、投資で得た利益に対する課税を非課税にする制度です。通常では分配金や売却によって利益が出ても、約20%課税されるため、実際に手に入るのは利益の8割弱になってしまいます。それが年間120万円以下の投資額であれば非課税になるのですから、小口投資家にとってはありがたい制度です。

NISAを利用するためには、非課税口座を開く必要があります。非課税口座は銀行でも証券会社でも開くことはできますが、銀行ではETFは購入できないため、証券会社で開設します。口座開設にはマイナンバーと本人確認書類が必要になるため用意しておきましょう。

すでに証券会社で口座を開設している場合は、その証券会社のWebサイトに行き、NISA申込の手続きをします。

  • NISA口座でETFに投資する

    証券会社のWebサイトでNISA申込の手続きをしましょう

フォームに入力し、マイナンバーと本人確認書類をアップロードすれば、あとは税務署の審査を受けて、NISAの口座を開設することができます。

お金との関わり方を考えよう

これまで多くの日本人にとって「お金を貯める」というと、節約し、貯金することが常識となっていました。しかし、給料が上がることもそこまで期待できず、銀行に預金したとしても超低金利時代の今、将来のことを考えれば、運用について真剣に検討する必要があります。

ETFはこれから投資を始める方に向いている金融商品です。株式と同じように売買でき、しかも1万円程度の小額から始めることができます。また、株式のような破綻のリスクもありません。日本の株式に連動するものだけでなく、外国の株式や債券、REITに連動するものを含め、多くの種類のETFがあるので、慣れてきたら少しずつ手を広げることも可能です。NISAを利用すれば、売却利益や分配金を非課税にすることもできます。

簡単に運用できるETFから、投資の第一歩を踏み出してみませんか?