副業をしている人の本業雇用形態、正社員は3割に

ランサーズは6月5日、副業・兼業の現在値について調べた「働き方新時代の実態調査」の結果を発表した。ランサーズで仕事をするフリーランスにWebアンケートを実施し、回答者940人の中から副業として利用する543人を対象とした。調査期間は5月19日～22日。

副業、本業への影響が出ないことが条件

本業での雇用形態を尋ねたところ、「正社員」が29.5%と最も多く、次いで「個人事業主」が20.0%、「パート・アルバイト」が16.0%、「フリーランス」が14.9%、「派遣・契約社員」が8.4%と続いた。

勤め先での職種は、「IT関連」が13.1%、「デザイナー」が11.9%、「事務職」が8.1%、「営業」が7.5%などとなった。

勤め先での副業許可の有無を聞くと、「許可されている」が35.0%、「条件付きで許可」が13.1%と、計48.1%が副業を容認していた。副業を許可する条件としては、「本業に支障がないようにする」「本業にも利益をもたらすこと」「利益相反関係にない場合」など、本業への影響が出ないことを挙げる企業が多かった。

副業を行っている理由は、「収入の増加」(139人)が圧倒的に多く、次いで「空き時間の活用」(76人)、「技術の向上」(52人)、「技能の習得」(39人)と続いた。

副業により得られたメリットとしては、「本業では内勤になり、仕事で関わる人が決まっているが、副業をすることで新たな出会いが増え、充実感がある」「時間やコスト、顧客に対する意識、組織というフィルターを通さない分、よりシビアにやっている」などの声が寄せられた。