働き方改革の必要性がかまびすしく叫ばれていながらも、その変化を感じにくかった昨今の日本社会。だが、突如として降ってわいたコロナ禍により、皮肉な形ではあるがその姿は一変した。大手企業をはじめとする多数の会社でテレワーク(在宅勤務)が推奨・励行されたり、フレックス勤務が取り入れられたりするなど、私たちが働く環境は大きく変わった。
その一方で、緊急事態宣言で外出が制限された影響もあり、人々の経済活動は停滞し、国内の景気は一気に冷え込んだ。その経済的ダメージは国内企業にも暗い影を落とし、いわゆる「コロナ倒産」も相次いだ。ビジネスパーソンは襟を正して仕事をする必要があるだろう。
では具体的に、新型コロナウイルスがまん延している「アフターコロナ時代」において、どのような働き方が求められ、どのような人材が会社から必要とされるのだろうか。日本経済新聞での記者、編集委員およびテレビ東京アメリカ社長、理事・解説委員長などを歴任してきた岡田晃氏に解説してもらった。
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「アフターコロナ」においても、テレワークが継続されていきそうだ
テレワークをするうえで必要な要素とは
新型コロナウイルスの感染拡大に対する非常事態宣言が解除され、経済活動は徐々に再開されています。しかし依然として感染拡大リスクがある中で、企業は「アフターコロナ時代」の「新しい日常」に対応した新たな事業戦略と働き方改革が求められています。
今回のコロナ危機ではテレワーク拡大が大きな特徴となりました。テレワークには問題点もありますが、それでも拡大の流れは継続するでしょう。そこで共通するのは、時間管理や業務内容などでの自己管理と自主性、そしてコミュニケーション力が必要だということです。
まず自己管理と自主性について。テレワークでは目の前に上司がいないため、ある程度は自主性に任される部分が多くなり、そのうえで仕事の成果を上げることが求められるようになります。言葉を換えれば、時間の使い方や仕事に対する姿勢が問われ、そこが上司からの評価の重要なポイントになってきます。テレワークは「指示待ち」では成り立ちません。
もう一つのポイントであるコミュニケーション力については、上司と部下や同僚とオフィスで直接顔を合わせない分、一段と重要になります。
たとえばオンライン会議の場合、従来の会社での会議なら一言も発言しなくても別にどうということはなかったかもしれませんが、オンライン会議では一言もしゃべらないと逆に目立ってしまいそうです。従来の大人数の会議ならこっそり居眠りも可能だったかもしれませんが、オンライン会議で一人一人の顔が映し出されるので不可能だという笑い話もあります。
それどころか、オンライン会議では簡潔な言葉で自分の考えを明確に伝えることが求められます。お互いのそうしたやり取りを通じて1つの結論に導いていけるようなコミュニケーション力が重要となるわけです。オンライン化は社内だけでなく、顧客との打ち合わせや時には営業活動などでも取り入れられ拡大していくでしょう。
テレワークでは「伝える力」が重要視されている
テレワークの実態についての興味深い調査があります。リクルートマネジメントソリューションズが一般社員と管理職を対象に実施したもので、それによると「テレワーク環境下で必要度が高まるスキルとは何か」を聞いたところ、テレワークの経験者(917人)の79.0%の人が「文章で人に情報や要望を分かりやすく伝えること」と答えています。これは直接的にはメールを想定したものと思われますが、多くの人がコミュニケーション力の重要性を認識していることがわかります。
次いで「集中力を保ち自己を管理すること」(66.3％)、「仕事の計画を自分で立て進捗を管理すること」(65.1％)、「上司や関係者への報告を適切に行うこと」(62.6％)、「文章で人への思いやりや気遣いを伝えること」(60.3％)などとなっており、やはり自己管理とコミュニケーション力が重視されています。
部下のテレワークを管理する上司にとっても、新しい能力と資質が求められます。「部下は在宅勤務でもちゃんと仕事をしているのか」などと気にするばかりでは、テレワーク時代の管理職は務まりません。オンライン会議で部下の意見を引き出しながら一定の方向性を示していく指導力が求められるとともに、業務に関する情報と目標などについて部下が意識を共有できるよう、きめの細かいフォローが欠かせません。同時に、部下のワーク・ライフ・バランス改善にも配慮することも大切ことです(もちろん自分もです)。
しかしよく考えてみれば、これらはすべて管理職にとっても部下にとっても本来テレワークでなくても必要なことばかりなのです。それがテレワーク拡大によって、その重要性が際立ってきたということでしょう。ここ数年、働き方改革が叫ばれてきましたが、どちらかと言うと掛け声のわりに実態が追いついていなかった感があります。テレワーク時代には、今見てきたように変えることこそ、本当の意味での働き方改革と言えるでしょう。
アフターコロナにおける企業の事業戦略はどうすべきか
アフターコロナの時代には以上のような働き方改革とともに、企業の事業戦略そのものの変化も迫られます。その中で求められる人材像について3つのポイントから見てみましょう。
第1は、危機管理の重要性です。今回のコロナ危機ではあらためて危機管理の重要性を浮き彫りにしました。今後はコロナ対策に限らずあらゆる面で危機管理に敏感であることが従来以上に必要となります。逆に言えば、危機管理に鈍感な人はビジネス社会で通用しなくなると言っても過言ではないでしょう。
第2は、アフターコロナ時代の「新しい日常」への対応です。「新しい日常」では消費形態が変化し、それに対応した技術開発や新商品・サービスの提供が必要となるでしょう。
たとえば、テレワーク拡大によるITの活用拡大、ネット通販の一段の拡大、地方の再評価などが考えられますし、他にもさまざまな動きが出てくるでしょう。それらの新しいニーズを取り込んでいければ、新たなチャンスが生まれる可能性もあるはずです。したがってそうした変化に敏感になることが大事です。そのための情報収集を欠かさず、知恵を絞り、どんどん提案していきましょう。
第3は、社会的貢献です。今回シャープなど多くの企業がマスク生産を開始し、ソニーが約100億円の医療支援基金を創設するなどの動きがありました。コロナ対策に限らず、今後はこうした社会的貢献に取り組む企業が高く評価される時代となるでしょう。
最近よく言われるESG(環境・社会・ガバナンス)やSDGs(持続的開発目標)などがそれにあたりますが、経営者はもちろん一般社員も、そうした視点をしっかり持って、それをビジネスに取り入れるアイデアや提案を積極的に行うことが必要になります。
このようにアフターコロナの時代には、企業の事業戦略も働き方も大きく変わっていきます。その中で自分がどれだけスキルを高め、自分を磨くことができるかが勝負です。それはまた、一企業の枠を超えて、転職や起業という選択肢を広げることにもつながるでしょう。
