会社員のランチ代が過去最高に、「勤務日のランチ代」平均いくら?

エデンレッドジャパンは「ビジネスパーソンのランチ実態調査2026」の結果を発表した。本調査は2026年6月8日～10日、全国の20～50代のビジネスパーソン男女600人を対象に、WEBアンケート方式で実施されたもの。

ビジネスパーソンのランチ実態調査2026

賃上げでも約7割が"昇給の目減り"を実感

勤務先で賃上げが実施された人の69.8%が、食品・外食の値上げによって「昇給の目減り」を実感していることが分かった。一方、賃上げによって「ランチ代の負担感が軽減された」と回答した人は11.1%にとどまり、物価高騰によって昇給の恩恵を実感しにくい実態が明らかになった。

食品値上げによる昇給の目減り実感とランチ代の負担感の変化

ランチ代は平均443円で過去最高、4人に1人が昼食を欠食

勤務日の平均ランチ代は443円となり、調査開始以来の最高額を更新した。2023年の400円から3年間で約11%上昇し、物価上昇を上回るペースでランチ代の負担が増加していることが分かった。

過去4年間の平均ランチ代の推移

一方、持参した弁当の平均額は3年連続で低下し、2026年は265円となった。節約志向がうかがえる一方で、コンビニ・スーパーやファストフード店ではランチ代が上昇しており、食事に必要な支出そのものが押し上げられている実態が見られた。

持参した弁当の平均額

また、勤務日にランチを食べないことがある人は24.8%となり、4人に1人が欠食していることも判明。そのうち約半数は週2回以上昼食を抜いていた。欠食理由は「忙しくて食べる時間がない」(50.3%)が最多だったが、「ランチ代を節約したい」(41.6%)、「値上げによりランチ代が高いと感じる」(30.2%)も上位となった。

勤務日におけるランチの欠食有無と欠食頻度の割合

約8割がランチ代高騰に不安、約9割が値上げ継続を予想

中東情勢の影響による今後のランチ代高騰については、77.5%が不安を感じていると回答した。また、食品・外食の値上げについても87.8%が「今後も続く・さらに上がる」と予想しており、ランチ代を巡る先行きへの不安が広がっていることが分かった。

今後のランチ代高騰への不安度と食品・外食値上げの見通し

食事補助制度で"生活に余裕"実感は約2倍

賃上げが実施された企業に勤務する人を対象に、食事補助制度の有無別で比較したところ、「生活に余裕が出た実感」があると回答した人は、食事補助制度がある場合は35.8%、ない場合は18.7%となり、約2倍の差がみられた。また、「給料が上がった実感」があると回答した人も、食事補助制度がある人は47.2%、ない人は32.9%となり、食事補助制度が生活実感を下支えしている可能性が示された。