明光ネットワークジャパンは2026年6月2日、「子どもがいる家庭の熱中症・暑さ対策に関する実態調査」に関する結果を発表した。本調査は、小学4年生から中学3年生の子どもを持つ保護者1,100名を対象に、2026年5月13日〜18日の期間、インターネットリサーチにて実施されたもの。
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子どもがいる家庭の熱中症・暑さ対策に関する実態調査
昨夏に小中学生の4割が熱中症のような症状を経験
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子どもが熱中症のような症状を経験したことがあるか
昨年の夏(2025年)における子どもの体調について調査したところ、「子どもが熱中症のような症状を経験したことがある」は40.5%にのぼった。気温上昇や猛暑日が続くなか、子どもの体調変化を身近に感じる家庭が一定数存在している実態が明らかとなった。
暑さ指数(WBGT)を「知っている」保護者は59.4%
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暑さ指数(WBGT)を知っているか
暑さ指数(WBGT)を知っているか調査したところ、「知っている」は59.4%にのぼった。内訳は「知っている」(24.6%)、「どちらかというと知っている」(34.8%)。「知っている」と回答した割合は、2024年5月の42.9%、2025年5月の57.4%から年々増加しており、3年間で16.5ポイント上昇した。家庭における熱中症対策や暑さへの意識が高まりつつある様子がうかがえる。一方で、「あまり知らない」「知らない」と回答した保護者も4割程度存在しており、子どもの熱中症予防に関する情報や指標のさらなる周知が求められる。なお、暑さ指数(WBGT)は熱中症を防ぐための指標で、気温・湿度・日射などを総合的に考慮したものだ。
子どもの「暑さによる不調」は約半数がうまく伝えられなかった経験あり
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子どもが暑さや体調の不調を、うまく伝えられなかったことがあるか
子どもが暑さや体調の不調を、うまく伝えられなかったことがあるかについて調査したところ、「ある」(46.2%)を占めた。内訳は「よくある」が8.4%、「時々ある」が37.8%だ。子ども自身が暑さによる不調や体調の変化を十分に言葉にできないケースも一定数存在しており、熱中症リスクの「見えにくさ」がうかがえる結果となった。特に気温が高くなる時期は、子ども本人からの申告だけでなく、顔色や発汗、食欲、疲れやすさなど、日常の小さな変化に周囲の大人が早めに気づくことの重要性が高まっている。
保護者の65.3%が猛暑・熱中症を「気象災害」と認識
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猛暑や熱中症について、台風や地震と同様の気象災害・防災の対象として認識しているか
猛暑や熱中症について、台風や地震と同様の気象災害・防災の対象として認識しているか調査したところ、「認識している」は65.3%になった。内訳は「強く認識している」が16.0%、「ある程度認識している」が49.3%だ。近年は記録的な暑さが続いていることに加え、熱中症警戒アラートの発表や学校現場での対策強化などを背景に、猛暑や熱中症を「災害レベルのリスク」として捉える「防災化」意識が広がっている様子がうかがえる。
子どもの通学時の熱中症対策は「日傘」「ネッククーラー」が新たな定番に
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子どもが通学時に行っている熱中症対策について
子どもが通学時に行っている熱中症対策について調査したところ、最多回答は「水筒・飲み物を持参」で68.9%だった。次いで「こまめな水分補給」が58.0%、「帽子の着用」が50.3%と続いた。「ネッククーラーの使用」は25.3%、「日傘の使用」は19.8%の家庭で見られ、近年の厳しい暑さを背景に、通学時の熱中症対策アイテムの選択肢が広がっている様子がうかがえる。
熱中症対策と学校ルールによる制限経験は27.1%
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子どもが通う学校において、日傘や冷却グッズ、水分補給などの熱中症対策が、ルールにより制限または禁止された経験があるか
子どもが通う学校において、日傘や冷却グッズ、水分補給などの熱中症対策が、ルールにより制限または禁止された経験があるか調査したところ、「ある」が27.1%になった。近年は猛暑対策への関心が高まる一方で、学校生活におけるルールや運用との間にギャップを感じている家庭も一定数存在していることがうかがえる。熱中症リスクへの備えが重視されるなか、子どもの安全確保と学校現場でのルール運用の両立が求められている。
保護者の78.6%が「学校の熱中症対策も法令で義務化すべき」と回答
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職場と同様に、学校における熱中症対策も法令で義務化すべきだと思うか
職場と同様に、学校における熱中症対策も法令で義務化すべきだと思うか調査したところ、「そう思う」と回答した割合は78.6%を占めた。内訳をみると「強くそう思う」が24.1%、「ある程度そう思う」が54.5%となっている。近年は記録的な猛暑が続き、子どもの通学や学校活動における熱中症リスクへの関心が高まるなか、学校現場においても一定の基準やルール整備を求める保護者が多いことがうかがえる結果となった。また、学校で熱中症対策が制限・禁止された経験があるとの回答も一定数見られており、学校ごとの差をなくしながら、子どもの安全を確保するための対策強化を期待する声が広がっている。
電気代を理由に約4割がエアコン使用控えを経験
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電気代を理由に、エアコンの使用を控えたことがあるか
電気代を理由に、エアコンの使用を控えたことがあるか調査したところ、「よくあった」が9.1%、「時々あった」が30.1%となり、あわせて「電気代を理由にエアコン使用を控えた経験がある」の割合は39.2%に上った。近年の電気料金や物価の上昇を背景に、家庭内の暑さ対策にも影響が及んでいる様子がうかがえる。特に子どものいる家庭では、熱中症予防のために室温管理の重要性が高まる一方で、家計負担との両立に悩む実態も見えてきた。
猛暑が学習環境にも影響し保護者の約7割が集中力低下を実感
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子どもが自宅で勉強している際、暑さによって集中力や学習効率が下がると感じるか
子どもが自宅で勉強している際、暑さによって集中力や学習効率が下がると感じるか調査したところ、「感じる」と回答した割合は68.2%に達した。詳しい内訳は「よく感じる」が19.2%、「時々感じる」が49.0%という割合を占めている。近年は夏場の気温上昇が続いており、家庭内の暑さが子どもの学習環境にも影響を及ぼしている様子がうかがえる。特に長時間の学習や夏休み期間中の家庭学習では、室温管理や休憩、水分補給など、集中しやすい環境づくりの重要性が高まっている。
「子どもがいる家庭の熱中症・暑さ対策に関する実態調査」明光義塾担当者のコメント
今回の調査から、猛暑が子どもたちの心身や学習環境に深刻な影響を及ぼしている実態が改めて浮き彫りとなった。特に、暑さによる不調を自分で適切に伝えられない子どもが多い点は見過ごせず、明光義塾では、教室運営における熱中症対策のルールを整備し、安心して通える環境づくりを徹底している。今後も生徒一人ひとりの体調に配慮しながら、これから始まる夏期講習期間においても、集中して学習に取り組める環境を提供していくとしている。
