クラシエ薬品は2026年5月25日、『熱中症対策に関する実態調査』の結果を発表した。同調査は2026年4月7日、全国の30代〜60代の製造・物流・建設・農林水産業などの現場で働く男女400名を対象にインターネットで実施した。
職場における熱中症対策の義務化について「理解している」「聞いたことがある」と回答した人は62.8%にのぼった。また、そのうち約2人に1人(49.8%)が「対策への意識が変化した」と回答した。義務化の認知に広がりはみられる一方で、意識変容については広がりの余地があることがうかがえる。
対策は広がるも、記録的猛暑により今の対策だけでは不十分な可能性あり 実践している熱中症対策については、「こまめな水分補給」(71.0%)が最も多く、次いで「塩分・ミネラルの補給」(43.5%)が多い結果となった。85.2%が何かしらの対策を行っており、基本的な熱中症対策は広く実施されていることがわかる。 2026年3月に厚生労働省が発表したガイドラインには、水分および塩分の摂取に加えて日常の健康管理や服装による身体冷却などが推奨されている。こうした状況を踏まえると、現状の対策に加え、新しい熱中症対策の重要性が高まることが推測される。
職場で実施している熱中症対策の満足度について尋ねたところ、全体的に満足度が高い結果となった。一方で、「睡眠や食事など普段の体調管理」や「空調の調整」については、満足していない人も一定数いることがわかった。 自由回答では、「対策をしても暑さが厳しい」「いくら対策をしても暑い」といった対策の限界に加え、「作業中に水分補給ができない」「自由なタイミングで対策ができない」といった、屋外や高温環境で身体を動かす仕事ならではの制約を指摘する声も見られた。さらに、夏の猛暑による「睡眠不足」や「食欲低下」といった体調面の課題も挙がっている。



