「地球沸騰化」に関するニュースの認知率は?

電通は、「dentsu carbon neutral solutions」を調査主体として、第12回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」を実施した。同調査は、2023年8月29日～8月30日の期間、全国15～79歳の1400人を対象にインターネットを用いて行われた。

「世界の平均気温の高さが今年さらに一段階ひどいレベルへと突入したことを受けて、国連のグテーレス事務総長が『地球沸騰化』という表現で警鐘を鳴らしたこと」の認知率は45.3％だった。年代別では、70代(72.8％)、60代(55.6％)、15～19歳(52.3％)の順で高いという結果に。

2040年以降に日本で使用が必要と考える人が多い再生可能エネルギーは、「水力発電(大規模水力)」(75.3％)、「水力発電(小水力)」(74.9％)、「太陽光発電(大規模発電所での発電)」(74.3％)、「風力発電(洋上)」(73.8％)、「地熱発電」(73.5％)という結果になった。

年代別では、上位5項目すべてにおいて70代が最も高く、「水力発電(大規模水力)」(90.1％)、「水力発電(小水力)」(91.6％)、「太陽光発電(大規模発電所での発電)」(91.5％)、「風力発電(洋上)」(90.8％)、「地熱発電」(88.0％)だった。

「企業が行う節電により利用が制限される商品・サービス」について"許容できる"とした人は、「コンビニなどの24時間営業がなくなる」(68.2％)、「あなたの一番好きな遊園地の閉演時間が1時間早くなる」(66.6％)、「飲食店の営業時間が短くなる」(64.9％)の順に多かった。

また、許容できる人が少ないのは、「値段は変わらずに販売される日用品(洗剤やトイレットペーパー等)の量が半分になる」(21.0％)、「値段は変わらずに販売される食品の量が半分になる」(21.8％)、「断水が定期的に実施される」(22.4％)の順だった。