首都圏新築マンション購入者の平均世帯年収は1,019万円、購入価格は?

リクルートは3月15日、「2021年首都圏新築マンション契約者動向調査」の結果を発表した。調査は2021年1月～12月、首都圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県)の新築分譲マンション契約者を対象にWeb並びに郵送調査にて行われた。集計数は7,289件。

調査によると、2021年に首都圏新築マンションを契約した世帯主の平均年齢は38.8歳と、2020年の37.7歳よりやや上昇。「シングル世帯計」(18%)、「既婚世帯における共働き比率」(74%)ともに、2001年調査開始以来最高を記録した。

世帯総年収は全体平均で1,019万円と、2008年以降で最も高い結果に。ライフステージ別に見ると、シングル世帯以外は、平均世帯総年収が1,000万円を超えており、全体の27%が既婚共働き世帯となっている。

購入した物件の所在地では、「東京23区」が最も多く39%。次いで、「神奈川県」が25%。2020年と比べて、「神奈川県」が増加し、「千葉県」が減少した。

購入価格については「6,000万円以上」が36%、「5,000～6,000万円未満」が22%で、平均購入価格は5,709万円と、2001年以降で最も高い結果に。一方で、平均専有面積は66.0㎡と最も小さくなった。

購入物件所在地別に平均購入価格の推移を見ると、東京都下以外は2020年より上昇し、東京23区、埼玉県、千葉県では2001年の調査開始以来、最も高い結果に。平均専有面積の推移については、全エリアで2020年より低下し、千葉県以外は2001年の調査開始以来、最も小さくなった。

自己資金比率は平均で19.1%となり、2020年よりやや上昇。ローン借入総額は平均4,941万円　で、2005年以降で最も高い結果に。また、世帯主と配偶者のペアローンが全体で29%と、2018年以来、3割前後で推移している。

購入を思い立った理由については、｢資産として有利｣が2003年以降で最高となった一方、「通勤に便利なところに住みたい」などが最低に。物件を検討するうえで重視した項目では、通勤アクセス、教育環境の重視度が、2020年よりやや低下した。