投資家の約半数が「半年以内に売りたい銘柄がある」--どんな銘柄？

エイチームフィナジーが運営する「ナビナビ証券」はこのほど、「株式投資に関する意識調査」の結果を発表した。同調査は4月5日～6日、20代から50代の男女330名の投資家を対象に、インターネットで実施した。

保有している日本株のセクターを尋ねたところ、最も多い回答は「情報通信・サービスその他」(25.8%)だった。次いで「小売」(22.4%)、「食品」(21.8%)となっている。

半年以内に売ることを考えている銘柄はあるか聞くと、47.9%が「考えている」、36.1%が「売らない」と答えた。半数近くが、売りたい銘柄があることがわかった。

どのセクターの銘柄を売りたいか尋ねると、「食品」(26.6%)が最も多く、「エネルギー資源」(24.7%)、「情報通信・サービスその他」(18.4%)と続いた。コロナ禍で業績の変動が大きい業界や環境問題に影響のあるセクターが、売りたい銘柄として注目されていることがわかった。

今後、新たに購入を検討している銘柄のセクターについて聞くと、「エネルギー資源」(23.3%)が最も多かった。次いで「医薬品」(15.5%)、「食品」「情報通信・サービスその他」(各15.2%)、「運輸・物流」(12.1%)と続いている。

今後の日経平均株価の予想を聞いたところ、34.5%が「上がる」、36.1%が「下がる」と答えた。双方、拮抗した数値になり、投資家も将来的な見通しが立っていないことがわかった。