コロナ禍でも「働きがい」のある会社の特徴は? 専門家が解説

「人はパンのみにて生くるにあらず」とは、新約聖書の一節。物質的な満足だけでなく、精神的な満足を得られてこそ充実した人生を送れるということ。

ひらたく言えば、「働きがい」になるだろう。しかし、働きがいのある会社であるかどうかを判断するのは簡単なことではない。

世界約60ケ国で働きがいのある会社のアンケート調査を実施しているGPTW(Great Place to Work)の「2021年度働きがいのある会社ランキング」発表内容を紹介したい。

コロナ禍でも「働きがいのある」会社とは?

日本における「働きがいのある会社」に160社を認定

GPTWは米国発のグローバル法人。世界約60ケ国で働きがいのある会社についてのアンケート調査を実施し、結果をランキングとして発表している。

だが、ひと口に「働きがい」と言っても価値観は人それぞれ。感覚の世界をランキングにするのは難しい。この点について、同日本法人の代表である荒川陽子氏がこう説明した。

「GPTWグローバルで統一された評価ガイドラインに則り、厳正なプロセスで実施しています。特徴は、『働きがいのある会社』のモデルを定義し、それに基づく働く人のアンケートと会社のアンケートの2つの側面からランキングの評価を行っていることです」。

実際、同日本法人ではこうした手法のもとでエントリーした462社に対してアンケートを実施。大規模部門(従業員1,000名以上)、中規模部門(従業員100～999名)、小規模部門(従業員25～99名)の3カテゴリーに分け、ランキングと共にベストカンパニー160社を発表した。

内訳は大規模部門で25社、中規模部門で65社、小規模部門で70社になった。

6つの指標によるアンケートでデータの信頼性を担保

まず興味を引かれたのは、このランキングの公平性を担保するエビデンスだ。この点についても、荒川氏が次のように説き明かした。

「昨年度まで働きがいのある会社の定義として、従業員とマネジメントとの間にある『信頼』、会社として大事にしている『価値観』、『リーダーシップの有効性』、『イノベーション』、『財務的成長』の5項目を指標にしていましたが、今年度からさらに『人の潜在価値の最大化』を指標に加えました」。

確かに、すべての働く人にとって会社が働きがいのある場になるためには、従業員1人ひとりが持てる能力をフルに発揮できる環境を用意することも重要なファクターになる。加えて、働く人の声だけでなく、会社に対してエンゲージメントを高めるための取り組みをヒアリングしていることも、データの信頼度を高めていると言える。