エン・ジャパンは1月30日、「人材不足の状況」に関するアンケート調査の結果を発表した。調査は2018年11月28日～12月29日、同社運営の情報サイト「人事のミカタ」を利用している企業762社を対象に、インターネットで行われた。
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人材が不足している部門(業種別)
「現在、人材が不足している部門がありますか?」と質問したところ、89%の企業が「ある」と回答。2016年調査(84%)から5ポイント上昇した。
業種別にみると、特に「IT・情報処理・インターネット関連」「不動産・建設関連」「メーカー」(いずれも91%)の割合が高く、また、従業員数が多いほど人材不足を感じる企業の割合が多い結果となった。
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人材が不足している職種
人材が不足している職種については、「営業職(営業、MR、人材コーディネーター他)」(35%)が突出して多く、次いで「技術系(IT、Web、ゲーム、通信)」(18%)、「企画職(経営企画、広報、人事、事務他)」(16%)と続いた。
人材不足の原因については、「退職による欠員」(57%)や「中途採用で人員確保ができなかった」(51%)が上位に。対応策については、86%が「新規人材の採用(欠員の補充)」と回答。理由として、「人材をいれて社員に余裕をつくり、スキルアップの時間などをつくりたい」(サービス/従業員数1～49名)、「現状、残業や休日出勤で対応しているが、既存社員への負担が大きい。負荷増加での退職という悪循環を防ぐためには新規採用する他ない」(流通・小売関連/同100～299名)、「新規採用も目標人数の採用が難しくなっている。その補充を中途採用で行っていく」(メーカー/同100～299名)という声があがった。
