薬局で「ジェネリックを勧められたら承諾する」と回答した人の割合は?

アポプラスステーションはこのほど、「薬剤師と世間の認識ギャップ」についての調査結果を明らかにした。同調査は、薬剤師専門の転職サイト「ママ薬(ヤク)」「オレ薬(ヤク)」の合同企画として、7月19日～27日に20～60代の男女各150人を対象にインターネットで実施したもの。

調剤薬局でジェネリック医薬品(後発品)を勧められたとき、承諾するかどうか尋ねたところ、男性は77.0%、女性は68.5%が「承諾する」と回答した。「承諾しない」は男性が13.0%、女性が14.8%となっている。

承諾理由で最も多い回答は男女ともに「費用が安くなるから」で、2位は「効き目が同じだから」、3位は「こだわりがない」だった。この結果について薬剤師からは、「"費用が安くなる"という明確なメリットが承諾率につながっているのでは?」というポジティブな意見のほか、「断るとやりとりが面倒という可能性も……」という意見もあった。

処方せんに有効期限があることを知っているか尋ねると、男性の60.0%が「知らなかった」と回答した。女性の44.0%と比べると16ポイントも高くなっている。薬剤師からは「有効期限切れの処方せんはよく見る」「遅れてきたのかと思っていたがそもそも知らないケースが多いのかも」など、有効期限切れの処方せんについてのコメントが寄せられた。

「かかりつけ薬局・薬剤師」の認知度について聞くと、男性の39.8%、女性の43.8%が「知っている」と回答した。「聞いたことがある」という回答も含めると、「かかりつけ薬局・薬剤師」という言葉の認知度は、男性が70.2%、女性が74.1%だった。

お薬手帳の活用頻度について尋ねると、「調剤薬局へ行くとき持参している」という回答は男性が28.0%、女性が43.0%だった。男性の24.0%は「お薬手帳を持っていない」と回答している。

「持参すると最大40円医療費が安くなるケースがあるが、これを聞いて持参したいと思うか」と尋ねたところ、男性の53.4%が「いいえ」とした。一方、女性は76.3%が「(最大40円医療費が安くなるケースがあることを知って)持参したい」と答えている。男性と比べ、女性は周知による持参率向上の余地があることがわかった。