奨学金を借りる必要がないように教育費を準備する方法として、保険や投資商品などを使った貯金方法を伝授します。

王道・学資保険のメリットとデメリット

それぞれの保険にメリット・デメリットがある

教育費を貯めるための保険の代表と言えば「学資保険」です。子どもが0歳の時から積み立てることにより、積み立てた金額以上の満期額を受け取ることができます。どのくらいお金が増えるのかは、「その時の日本の金利情勢」「保険商品の種類」「契約者の年齢」「子どもが何歳の時に受け取るか」によって大きく変わりますが、現在は返戻率105~110%の商品が多いです。

この保険の最大のメリットは、契約者(親)に万が一のことがあった時には保険料を支払わなくても満期金を受け取ることができる「保障もある」ことです(そうでない場合もあります)。また、途中で解約すると元本割れするので、満期まで確実に貯めやすいことも良い点としてあげられると思います。一方で、保険料の払い込みが終わっていない段階で解約してしまうと、払い込んだ保険料の総額は戻ってこないという点に注意が必要です。

柔軟な使い方が可能な低解約返戻金型終身保険

もう1つ、学資保険代わりによく活用されているのが「低解約返戻金型終身保険」。死亡保障が目的となっている商品です。教育費が必要なタイミングで解約、または減額(一部解約)し、返戻金を受け取ることができます。ただし、学資保険と同様に保険料の払込期間中に解約すると、受け取れる額は少なくなってしまいます。

保険商品によって受け取れる解約返戻金の返戻率は異なりますが、受け取り時期を先に延ばせば伸ばすほど、返戻率は高くなります。もちろん終身保険ですから、被保険者である親に万が一のことがあれば、保険金を受け取ることもできます。また、教育資金に余裕があり、保険を解約する必要がなければ、そのまま据え置くことで満期金を増やし、子どもの結婚資金や老後資金に転用することも可能。柔軟な使い方ができる点が魅力です。

貯蓄タイプの保険には、ほかにも「変額保険」「ドル建て終身保険」などがあります。ただし、保険と言っても中身は「外国債券」「日本の株」「不動産」などの組み合わせ。これらの保険に加入する際は、投資の知識も学んで選択しましょう。

話題のジュニアNISAは補完的に活用せよ

保険とは別に、2016年4月から始まった「ジュニアNISA」を活用するという方法もあるでしょう。0歳から満18歳までの子どもの名義で口座を開設し、親権者等が運用を行うもので、子ども1人につき年間80万円までの投資が可能です。株式や投資信託の運用益に対してかかる税金が非課税になることから、利益が出たときにメリットのある制度と言えます。

大きく利益が出ることもありますが、もちろん元本割れのリスクもあります。投資の勉強をしっかりした上で始めることが大切です。また、教育資金として活用する際には「払い出しの時期」に注意してください。ジュニアNISA口座からの払い出しは、子どもが3月31日時点で18歳である年の前年の12月末までできません。そのため、AO入試などで合格日が早く、入学金や前期の授業料の支払いが前倒しになった場合は、活用できない可能性があります。ジュニアNISAだけに頼らない貯め方を選ぶ必要があるのです。

以上のように、子どもの教育費を貯める仕組みはさまざまな。それぞれのメリットとデメリットを理解して、各家庭にあった貯め方を考えてみてください。

著者プロフィール

マイライフエフピー代表 加藤葉子
子育て真っ最中のファイナンシャルプランナー。子どもを授かったことをきっかけに、教育費や学資保険の仕組みなどに興味を持ち、ファイナンシャルプランナーの勉強を始め、3年で子どもの教育資金を貯める。現在は、全国の女性からの教育費・老後資金・起業・離婚・投資なのお金の相談を中心に執筆・マネー講師として活動しながら、ファイナンシャルプランナーの育成にも力を入れている。自身のホームページ「女性とシングルマザーのお金の専門家」でもお金にまつわるお役立ち情報を提供している。