ディップは15日、「職場でのマタハラ・イクハラの実態」に関する調査の結果を発表した。対象は、同社サイトを利用する女性800名(未婚400名、既婚400名)。

マタハラ・イクハラ経験のある既婚女性は4割

「マタハラ・イクハラを周囲の方が受けているのを見たことがあるか」を聞いた。「受けている、もしくは受けていた」と回答した割合は、未婚女性が19%、既婚女性が39%。一方、「受けていない」と回答した割合は、未婚女性が81%、既婚女性が61%だった。

既婚女性に対して、「マタハラ・イクハラを受けたことがあるか」を聞いたところ、40%が「受けたことがある」、60%が「受けたことはない」と回答した。

未婚女性に「妊娠や出産を迎えた際、マタハラ・イクハラを受けるのでないかと不安に思う事があるか」を聞くと、45%で「少し思う」が最多に。以降、「かなり思う」(24%)、「あまり思わない」(23%)、「まったく思わない」(8%)と続いた。

同社によれば、マタハラ・イクハラは大きく分けて4種類と言われているという。4種類のなかで、「周囲のマタハラ・イクハラは、どの型にあてはまるか」を聞くと、未婚女性が認識しているのは「いじめ型」(37%)、既婚女性では「追い出し型」(37%)がそれぞれ最多となった。

「マタハラ・イクハラは大きく分けて4種類と言われています。ご自身、周囲のマタハラ・イクハラは、どの型にあてはまりますか?」

「マタハラ・イクハラの解決には、どのような対処が必要か」を聞くと、未婚女性の最多は、「男性社員への妊娠・出産に関する理解・協力の促進」(47%)。既婚女性では、「企業側でのフォロー制度の拡充」「企業側でのサポート制度の運用体制を強化」(ともに54%)が最多となった。

「マタハラ・イクハラの解決には、どのような対処が必要だと思いますか?」

「法律で認められている権利で、ご自身が『知っていた』もの」を聞いたところ、未婚女性では、「産前6週間、産後8週間は休業する権利がある」、「1歳未満の子を育てる男性も育児休暇を取ることができる」(ともに71%)が1位。既婚女性では、「1歳未満の子を育てる男性も育児休暇を取ることができる」(78%)が最多という結果となった。

「法律で認められている権利で、ご自身が『知っていた』ものを選択してください」