こんにちは！「モテる男養成マネーアドバイザー」の森田朝美です（「モテる男養成マネーアドバイザー」の名前の由来は第一回目をご覧下さいね）。今回は「投資に必要な情報活用術」についてのお話です。

新聞での情報収集、何がメリット?

皆さんは、投資をするにあたって、どこから情報を入手していますか？

私は主に新聞からです。新聞の利点として、記事をスクラップすることで、必要な情報を手元に残していつでも閲覧することができることや、海外特派員の記事などで、現地の状況を知るためのヒントになることも多いことがあげられます。

また、新聞には、投資に必要な情報を得るための重要な指標が掲載されています。こういった指標は、発表の都度新聞に掲載されますが、例えば日本経済新聞でその週の指標の発表日などをまとめているのは、毎週月曜日の朝刊の15面辺りに載っている「Monday Nikkei」です。

また、過去の景気指標については、「景気指標」のページにおいて、過去5年分について記載されていますから、発表された指標を過去と比較したり、また継続して見たりすることで、日本や世界の経済の状況を深く読み取ることができます。

日本と米国それぞれの"3つの指標"に注目

これらの指標の中で、株式市場や為替市場に影響が出るため特に抑えておきたいのが、日本の指標では(1)GDP（国内総生産）、(2)機械受注、(3)消費者物価指数、です。

次に海外、特に米国の指標では、(1)GDP（国内総生産）、(2)雇用統計、(3)住宅着工件数、です。

ではこれらの指標がいつ発表になるかを個別に見ていきましょう。

日本のGDPの発表があるのは、3カ月に1度です。1～3月分については5月、4～6月分については8月、7～9月分は11月、10～12月分は翌年2月に発表となります。この数字が前期と比較して、増えていれば景気は回復基調、減っていれば逆となります。

というのは、そもそもGDPの意味というのは、「1年間に生産されたモノとサービスの合計」ですから、この数字が増えると、「消費やサービスを利用する人が増える＝景気が良くなる」からです。

機械受注と消費者物価指数は毎月発表となります。

機械受注が注目に値するのは、企業が設備投資のための機械を発注することで、景気を読み取ることができるからです。景気がよくないと、企業も設備投資に回すお金がありませんから、この数字が増えるということは「景気がいい」と推測されます。

ただ最近は、国内だけの発注ではなくて、新興国向けに輸出することも多いため、一概に国内の景気をストレートに読むわけにはいきませんが、それでも機械メーカーの状況をみることは可能です。

消費者物価指数は、モノやサービスの小売価格について表しています（生鮮食料品を除く）。この数字は現在2005年の物価水準を100としており、現在はデフレのため、100を切っています（2011年7月現在99）。

次に米国の指標を見てみると、GDPについては、日本と同じく3カ月ごとに発表しています。次に雇用統計ですが、これは毎月発表となります。雇用が増えるということは、景気の回復、減ることは景気の悪化となります。景気が減速しているといわれる今でも、世界経済を牽引しているのは米国といえますので、この数字の発表は世界各国の市場関係者の注目となります。

雇用統計と合わせて抑えておきたいのが、失業率です。失業率が増えるということは、景気が悪くなっているということです。 　 また住宅着工件数も、同じく景気を読み取るための大事な指標です。この数字（件数）が増えるということは、住宅を買う人が増える＝住宅を買えるだけの収入がある＝景気がよくなっている、ということになるからです。

投資には「タイミング」が重要

指標（特に海外）の発表の直前には、私が口座を持つFX会社から、「指標発表により市場が大きく変動する可能性があります」と毎回通知がくるくらいですから、いかにこれらの指標が市場に影響があるのか、お分かりいただけると思います。

投資には、タイミングが重要となります。

事前にこれらの指標を知ることで、リスクを回避することも、リターンを得る可能性も出てきます。

新聞でこれらの情報を先読みし、また一覧することで、数字にも強くなれます。また、こういう数字に強いと、女性からも一目置かれる可能性もあります。これらの情報を活用して、ぜひ投資にもご活用下さいね。

執筆者プロフィール : 森田 朝美(もりた あさみ)
ララコンサルティング　代表。証券会社、銀行、保険会社等の金融機関と上場会社での勤務経験を持ち、現在主にセミナー講師として活動。あるファイナンシャルプランナーに自身で設計した資産運用プランを「完璧」だと評価されたことがきっかけで、投資教育への道へ入る。「金融業界側の視点」「公開会社側の視点」「投資家側の視点」の三つの視点から、実践的で分かりやすい講義内容を心がけている。企業研修として、大手企業、外資系企業などでの企業年金セミナー、金融学習教会主催のマネーマネジメント講座、自主企画セミナー「30代OLのための初心者向け株式講座」などで講義。その他、「日経新聞勉強会」などを主催している。ブログはこちら。