イトーキ中央研究所は11月5日、全国8地域の20~59歳の正社員4,650人を対象に実施した「全国オフィスワーカー意識調査2026」の結果を発表した。調査では、職場での孤独感や仕事のやりがい、出社の実態などを尋ねている。
20代の31.3%が職場で孤独感、約2割は「孤立していない」のに孤独
「孤独感を感じることがある」と回答した割合は20代で31.3%となり、30代の28.0%、40代の24.1%、50代の22.7%を上回った。また20代の19.8%は、「孤立せずに働けている」と「孤独感を感じることがある」の両方に肯定。50代の7.2%と比べると12.6ポイント高い。
「この職場で働き続けたい」は13.5%と88.4%、職場体験で大きな差
週5日以上出社する4,114人を対象に、職場体験と勤務継続意向の関係を分析した。「成長や仕事の意味を実感できる」という評価が高い層では88.4%が「今後もこの職場で働き続けたい」と答えた一方、評価が低い層では13.5%にとどまり、約6.5倍の開きがあった。「業務のしやすさ」では82.3%対18.1%、「組織とのつながり」では83.0%対17.5%だった。
首都圏は長時間通勤が最多、関西は「生産的に働けている」が最多
首都圏で「出社中心のハイブリッド勤務」をする人は20.0%で、ほかの7地域の4.8~9.7%を上回った。片道60分以上の通勤も35.8%と、全国平均22.0%より高かった。一方、「自分は生産的に働けている」と答えた割合は関西が44.1%で8地域中最多。全国平均は37.9%だった。なお、生産性の数値は本人の実感であり、客観的な業績の比較ではない。
九州の約4人に1人が「心理的に安心して働ける環境」を最優先
今後働きたい職場の環境を一つ選ぶ設問では、「心理的に安心して働ける環境」を選んだ割合が九州で24.9%と8地域で最も高かった。全国では18.8%、東北は22.8%、中四国は22.0%だった。これは今後の職場に求める条件についての回答であり、現在の職場が心理的に安心できるかを測定した結果ではない。
オフィスに求める役割は「集中」が最多、20代は相談や刺激も重視
今後オフィスに期待する役割を3つまで選んでもらうと、「集中して業務に取り組む場所」が52.9%で最多。次いで「同僚や上司と相談・連携する場所」が42.4%だった。「集中」を選んだ割合は20代45.7%、30代50.5%、40代56.6%、50代57.4%。20代では「新しい知識や刺激を得る場所」が24.0%、「特に期待する役割はない」が17.4%だった。







