「もう一人子どもが欲しい」世帯年収でこんなに違う!? 400万円未満と1,200万円以上で約2.6倍の差

スマートエコーは2026年10月22日、全国の妊婦320名を対象に実施した「出産準備・ベビー用品・費用」に関する意識調査「妊婦意識調査 vol.5」の結果を発表した。本調査は2026年9月、全国の妊婦320人を対象にインターネット調査で行われた。

妊婦意識調査 vol.5

給付金で「十分軽減」は6.6%　最も多い不安は産休・育休中の収入減

国や自治体の出産・育児支援給付金によって費用負担が軽減されているかを尋ねたところ、「ある程度軽減されているが、まだ足りない」が60.3%、「あまり軽減されていると感じない」が30.0%となり、合わせて90.3%に達した。「十分に軽減されていると感じる」は6.6%だった。

出産・育児支援給付金によって費用負担が軽減されているか

出産・育児にかかる費用で不安に感じることでは、「産休・育休中の収入減」が67.8%で最多。次いで「教育費（将来に向けた）」が56.2%、「出産入院費用（自己負担分）」が50.9%だった。複数回答で、働いている人（休職中を含む）に限ると、「産休・育休中の収入減」への不安は77.4%に上った。

出産・育児にかかる費用で不安に感じること

出産に直接かかる費用だけでなく、産休・育休中の収入減を含めた家計全体への不安が大きいことがうかがえる。

回答者からは、出産育児一時金だけでは出産費用を賄えず、ベビー用品などを一からそろえると30万～50万円かかるという声や、補助金・支援金の振り込みが遅く、貯金を切り崩すことへの不安が寄せられた。また、以前は出産一時金の範囲内で費用を賄えたものの、現在は赤字になるという意見もあった。

世帯年収1,200万円以上では76.5%が次の子を希望　400万円未満の約2.6倍

今後「もう一人(次の子)」を希望するかについて、「強く希望する」「どちらかといえば希望する」の合計を世帯年収別に見ると、1,200万円以上では76.5%だった。一方、400万円未満では29.2%にとどまり、約2.6倍の差がみられた。

世帯年収400万～1,200万円未満の各層では37.7～42.5%となり、1,200万円以上の層で特に高い割合となった。経済的な見通しが、次の子を持ちたいという気持ちに関わっている可能性がある。

世帯年収別次の子を希望する割合

出産準備で7割超が情報の取捨選択に悩む　情報源はSNSが最多

出産準備で大変・困ったと感じることでは、「情報が多すぎて選べない」が59.7%で最も多かった。次いで「何が必要か・何が不要かわからない」が56.6%、「収納・置き場所の確保が難しい」が55.6%となった。いずれも複数回答で、「情報が多すぎて選べない」「何が必要か・何が不要かわからない」のどちらかを選んだ妊婦は71.6%に上った。

出産準備で大変・困ったと感じること

出産準備の情報源では、「Instagram・SNS」が92.2%で最多。次いで「妊娠・育児アプリ(トツキトオカ・たまひよ等)」が61.2%、「友人・先輩ママからの口コミ」が52.8%だった。一方、「産婦人科・助産師のアドバイス」は24.4%だった。いずれも複数回答で、情報が不足しているというより、多くの情報から必要なものを選びきれない状況がうかがえる。