nanoniは3月8日、「フェムテック利用動向調査」の結果を発表した。同調査は2022年7月~2023年1月、企業の女性活躍推進に関わる担当者466人を対象に、メール、電話、展示会、DMでの対面で実施した。
月経や妊活、更年期などライフイベントに起因した女性の健康課題は経営・人事上の課題に挙がっているか尋ねたところ、36.6%が「はい」と答えた。
女性の健康課題の中でも、特に優先順位が高い項目を聞くと、「妊娠・不妊への対応」(21.2%)が最も多く、「月経・PMSへの対応」(19.6%)、「ヘルスリテラシーの向上」(19.0%)、「婦人科検診の受診促進」(14.1%)と続いた。
女性の健康課題を認識している企業のうち、具体的な検討まで至らないと回答した企業は22.4%だった。その理由で最も多かったものは「何から手を付ければいいか全体像が描けていない」(25.5%)で、「検討を進められる担当者がいない。リソースが足りない」(21.3%)、「健康課題以上に着手すべきことがある」(19.1%)と続いた。
どのような施策をすでに実施しているか、もしくは検討中であるか聞くと、45.9%が「セミナー・研修・啓発」と答えた。
今後、フェムテック系のサービスを追加で導入検討する可能性はあるか尋ねたところ、58.4%が「ある」と答えた。どのような法人向けのフェムテックサービスであれば検討したいか聞くと、eラーニングや専門家とのオンライン相談などが上位を占めた。
一方で、フェムテックの導入検討をしないと回答した企業にその理由を尋ねると、「不明」(23.5%)が最も多かった。「そもそもフェムテックをよく知らない」(16.5%)という声も多く、フェムテックに関する理解不足が導入検討の大きな阻害要因であることがわかった。