日経BPは11月7日、書籍「ウェルビーイング向上のための 女性健康支援とフェムテック」の発売。それにともない、本書では約3,000人の働く女性と管理職を対象とした生理についての実態調査の結果を発表した。
-
生理前・生理中の症状で影響が出る日数合計は?
まず、本書の第1章では、2021年に働く女性1,956人を対象に行われた実態調査から、女性が職場で抱えている生理の悩みと、仕事や生活への影響、求められている支援策について公開。
それによると、生理前・生理中の症状で影響が出る日数合計は平均で4.85日。年間に換算すると60日＝2カ月もの間、不調になっていることが分かった。
生理に伴う不快な症状が仕事に与える影響については、「仕事や勉強の効率が落ちる」が75.4%で最多となり、以下「ミスが増える」が27.8%、「仕事や学校に行くのがつらく、休む」が24.2%で続いている。
-
生理に伴う不快な症状が仕事に与える影響は?
また、不快な症状の影響を受けている際の仕事の出来は、10点満点中6.35点が平均とのこと。
-
不快な症状の影響を受けているときの仕事の出来は?
続いて、同書の第3章では2022年に実施した管理職を対象とした調査より、働く女性と管理職の間にある大きな意識ギャップ、生理をめぐる"不都合な壁"について紹介している。
生理の影響がある職場の女性に対してどう感じるか尋ねたところ、男性管理職の38.7%が「サポートしたいと思ったが、どうすればよいかわからなかった」と回答。「キャリアアップやスキルの向上を目指すのは難しいと感じた」という回答も7.3%見られた。
-
生理の影響がある職場の女性に対してどう感じる?
生理の不快な症状をサポートする制度の職場への導入意向は、男性管理職が際立って低く見られたほか、女性管理職は働く女性よりも「生理によるつらい症状がなかった」「治療して乗り越えた」人が多いという。また、女性管理職の4人に1人が「症状がひどくないのに生理休暇を利用している女性がいる」と感じている事なども分かった。
