インテージは、全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI+(全国小売店パネル調査)をもとに、食品・日用雑貨など主な消費財を対象として店頭販売価格の値上げについて調査した。

同調査は全国15〜79歳の男女を対象に、2022年6月3日〜6月5日(標本サイズ:n=3,111)および11月4日〜11月6日(標本サイズ:n=3,109)、「マイティモニター」より母集団構成比にあわせて抽出しアンケート配信を行った。

原油や原料費の高騰が続き消費財メーカーなどが値上げを発表する中で、生活者がどのような影響を受けているのかを紹介している。

  • 値上げが拡大。調味料・主食だけではなく、加工食品・嗜好品などにも値上がりの影響が

サプライチェーンの混乱や原材料費の高騰などを背景として、10月にかけて各社の値上げ発表が勢いを増す中、値上がりがさらに拡大していることがわかった。

生活者が実際に商品を買うことになる店頭販売価格で、顕著な変化を見せているのが調味料。中でも食用油では、相次ぐ値上げにより10月には本格的な値上げ前の2020年平均に比べてキャノーラ油が184%、サラダ油が138%に達した。マヨネーズ(126%)やマーガリン(117%)もじわじわと値上がりが続いている。

一方、醤油やソースでは8月をピークに10月にかけては値上がり幅が縮小する動きも見られた。生活者の節約志向が強まる中、低価格なPB商品や特売品を買うなどして、生活者が値上げの影響を抑えようとしているものと考えられる。

毎日の食卓に欠かせない主食でも、小麦粉(119%)やスパゲッティ(118%)が約2割増にまで到達しました。輸入小麦価格の高騰が家庭の食卓に大きなインパクトを与えていることがわかる。加工食品のカレー(111%)、嗜好品のレギュラーコーヒー(123%)、菓子類のスナック(114%)と、値上がりの影響が広がっていることが見て取れた。

  • 値上げに対する生活者の実感は? 食料品の値上がり実感は8割超に

では価格高騰が続くなか、生活者はどのような実感を持っているのだろうか?　全国15歳から79歳の男女約3,000人を対象に実施した調査結果より、値上がりを感じているものについて見てみよう。

11月調査で最も回答が多かったのが「食料品」で、6月より5ポイント増の82%と、8割超の人が値上がりを感じていた。続いて、「電気・ガス・水道などの公共料金」(63%)、「日用品・消耗品」(58%)、「ガソリンなど各種燃料」(54%)と高くなっている。

また、「飲料」「飲食店」「アルコール飲料」では、値上がりを感じたという回答が6月よりも10ポイント以上増加。食料品に限らず、飲料や飲食店でも値上げが実施されており、値上がりの実感が強くなってきているようだ。

  • 食費節約の取り組みでは、「ポイントカードなどの活用」が最多の41%。外食を控える動きも

次に、相次ぐ値上がりに対して、生活者はどういった食費節約の取り組みを行っているのだろうか。

最も回答が多かったのが、「ポイントカードなどを活用」(41%)で、「クーポンを活用」(34%)、「チラシなどを参考に特売品を購入」(33%)と続いた。同じものでもできる限りお得に買おうと、買い物の仕方で工夫しているようだ。

また、「お菓子やデザートなどを控える」(20%)、「外食を利用する回数を減らす」(19%)の回答も多く見られた。支出を減らそうと、お金をかけるものを取捨選択している様子がうかがえる。

  • アルミホイルが約4割、ラッピングフィルムも1割と、一部の雑貨では顕著な値上がり

最後に、日用雑貨の値上がりについてはどうだろうか。

日用雑貨は食品ほどの幅広い値上げの動きは見えていないものの、アルミホイルが5月から一気に高くなり10月には136%となっている。世界的な需要増に加えて、生産コストの高騰などが影響を与え、その波が家庭にも波及したかたちとなった。

ラッピングフィルムも、10月に110%と急上昇。シャンプー、ヘアーリンス、洗濯用洗剤も2桁増と、日用雑貨でも徐々に値上げの動きが見え始めた。

単純な値上げだけではなく、高付加価値化による価格上昇の影響もあるものの、今後もメーカーからの値上げが表明されている商品も少なくない。今後は、雑貨でも値上げの動きが広がっていくのか注目される。

同社では、今後も生活に直結する店頭価格の動きなどについて随時公開していく予定となっている。