JR東日本は9日、車両の側面に設置したカメラの画像から、利用者が車両に接近し、接触する可能性を検知するシステム(JR東日本研究開発センターの先端鉄道システム開発センターが開発)について、開発した装置を2023年度から相模線E131系に搭載し、営業列車での実証試験を通じ、検知状態の確認を行うと発表した。

  • 実証試験を行う相模線の車両E131系(JR東日本提供)

現在、JR東日本では、車両の側面に設置したカメラの画像を運転席で表示する車載ホームモニタシステムを開発し、乗務員が利用者の乗降状態を確認する手段として営業列車で使用している。今回、ホーム上に利用者が多いシーン等において、より安全性を高めることを目的に、カメラの画像から利用者が列車に接近した状態を検知し、乗務員に通知する技術を開発した。

開発したシステムは、車両側面のカメラで撮影した画像から、画像認識技術を用いて検知対象エリア内にいる人物を検知した場合に乗務員へ通知する。車両側面のカメラ画像を用いて利用者の車両への接近を検知するとき、カメラから離れた人物は小さく撮影されることから検知が難しくなるため、車両側面の前後に設置された2つのカメラ画像を統合して判定することにより、検知率が低下しない技術(特許出願中)を開発した。

  • 車両側面のカメラ(JR東日本提供)

  • 車載ホームモニタシステム(JR東日本提供)

  • 人物を検知したときの動作(JR東日本提供)

  • 検知エリアの概念図(JR東日本提供)

  • 検知状態の表示イメージ(JR東日本提供)

開発した検知装置は2023年度から相模線の車両E131系1編成に搭載される。実用化に向け、実際の営業列車でさまざまな時間帯・天候等の条件下における検知状態を検証していくとのこと。