楽天インサイトは8月9日、「値上げに関する調査」の結果を発表した。同調査は7月12日～13日、全国の20～69歳の男女1,000人を対象に、インターネットで実施した。

  • 「値上げに関する調査」結果を発表

2022年になって以前より値上がりしているモノ・サービスの認知状況を尋ねたところ、「食料品」(79.8%)が最も多く、「ガソリン・燃油」(76.2%)、「水道光熱」(61.9%)、「日用品」(59.0%)、「外食」(50.3%)と続いた。

性年代別でみると、「食料品」では女性50代で90.1%、女性60代で92.1%とそれぞれ9割を超えている。男性20代は、上位4項目の認知が全体より15ポイント以上低かった。男性30代では、「食料品」の認知(72.8%)が全体より5ポイント以上低いが、「家電」の認知は40.2%と全体より10ポイント以上高くなっている。

値上げによって自身の家計に最も影響があると思う項目について聞くと、最も多い回答は「食料品」(42.1%)で、次ぐ「水道高熱」(18.5%)より20ポイント以上高い結果になった。性年代別でみると、「食料品」と回答した人の割合は全年代で女性が男性を超えている。「食料品」では特に女性30代が55.1%と高く、女性50代(48.6%)・60代(51.5%)でも全体より5ポイント以上高かった。

モノ・サービスの値上げによる家計への影響を認識している人に対し、1カ月の家計支出の増加額を聞くと、平均で1万4,673円だった。家族構成別の平均ではトップが「親と子と孫の3世代以上の世帯」の2万563円で、他の家族構成と比較して約6,000円～7,000円高くなっている。

食料品・飲料品の値上げに伴い、購入頻度を減らす品目を尋ねると、「菓子類」(20.7%)が最も多く、「インスタント食品(カップラーメン、インスタントラーメンなど)」(19.4%)、「小麦粉・ミックス粉類・製菓材料類」(15.0%)と続いた。

普段から購入している食品・飲料品について、品目ごとに「容量はそのままで値段が10%程度値上げ」もしくは「容量は10%程減で値段はそのまま」のどちらを購入したいか聞くと、22項目中15項目で「容量はそのままで値段が10%程度値上げ」の方が多かった。特に、「米」「卵」「酒類(ノンアルコール類含む)」の回答が多い。一方、「菓子類」「デザート類」「そうざい類」「アイス類」では、「容量は10%程度減で値段はそのまま」の方が多かった。

食料品・飲料品の値上げに伴う、家計への影響を乗り切るための情報収集先を聞いたところ、「実店舗のチラシ」(33.7%)が最も多く、「実店舗の店頭（商品そのもの、POP、店員の説明）」(26.0%)、「TV番組」(24.0%)が続いた。性年代別でみると、「実店舗のチラシ」は、男性50代(39.2%)・60代(50.0%)と、女性60代(54.5％)で全体より高かった。