シトリックス・システムズ・ジャパンはこのほど、米CitrixとOnePollが行った働き方に関するグローバル調査「Return to Work」の結果から、高騰するエネルギー価格が働き方に影響を与えていることが明らかになったと発表した。

10カ国6,500人を対象に行った同調査では、 通勤コスト削減のために在宅勤務回数を増やすと答えた人が、アメリカなどの車社会の国々では半数以上おり、日本でも自動車通勤の多い北海道や東北地方で他の地域と比べて多いことが明らかになった。

  • 自宅の光熱費を押さえるために会社で仕事をする頻度を増やす／増やしたい

また、光熱費を抑えるために「オフィス出社している」「オフィス出社を希望する」人は、すでにエネルギー費用が高騰しているフランスで43％と多い結果となった。

日本では19％と比較的低く、調査が行われた時点では「生活費の上昇、特にエネルギー燃料費の高騰のため、今年は昇給を希望する必要がある」と答えた人は20％だった。しかし、電気料金の値上げが続くなか、冷房需要期の7～9月には生活費の上昇を懸念する声が増えることが予測されるという。

同調査では、在宅勤務を希望する人に対し、その理由も聞いているが、回答として以下が挙がっている。

  • テレワークで家庭生活との両立が可能になった：43％（42％）
  • 通勤にかかる時間とコストの削減：35％（26％） 自宅では気が散ることが少ない：20％（15％）
  • 会社での生産性が低い／自宅での仕事の方が生産性が高いと感じている：13％（20％）

※　（）内は海外の数字