ビズリーチは6月15日、同サイトに掲載している勤務地を問わない新規求人数が、コロナ禍前と比べ11.3倍に増加したと発表した。併せて、同サービス会員に対するリモートワークに関する意向調査の結果を発表している。

2022年1～3月の勤務地を問わない新規求人数は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大前の2019年10～12月と比べて11.3倍に増加しているという。しかし、2021年10～12月と比較すると増加率が鈍化しており、コロナ禍を経てリモートワーク可が新たな求人の特徴として定着しつつあると同社は見ている。

  • 勤務地を問わない新規求人数の推移

求人傾向ではIT企業のエンジニア職種が多く、それ以外ではオンラインの営業企画、インサイドセールス、採用・労務などの人事など、リモートワークでも成果を発揮しやすいといわれる職種が増加しているという。また、首都圏のIT企業を中心にリモートワークが浸透してきが、地方にもその動きは波及しているとのことだ。

ビズリーチ会員を対象に転職に関するアンケートを実施したところ(調査期間は3月29日～4月4日、有効回答数は690人)、現在週1回以上のリモートワークを行っているビジネスパーソンのうち、9割以上が「リモートワークを継続したい」と回答した。

  • リモートワークの継続意向

リモートワークを継続する場合、希望する頻度としては「週2～3日」が40.2%と最多であり、以下「週4日」(29.1%)、「週5日以上」(27.7%)が続く。

  • 希望するリモートワークの頻度

勤務地不問の求人(完全リモートワーク)であれば会社の所在地に関わらず前向きに検討するかと聞くと、約85%が検討に前向きと回答した。コロナ禍でリモートワークが広がった結果、居住地にとらわれず転職先を検討するビジネスパーソンが多いと同社は見る。

  • リモートワークなら会社所在地にこだわらないか

今後さらに働き方が多様化していくことで、首都圏の人材が地方の魅力的な企業に目を向ける機会が増え、地域を超えた人材の流動化が進むと同社は推測している。