パーソルホールディングスおよびエクサウィザーズが主催する「HRにおけるパーソナルデータ・テクノロジーの利活用研究会」は、第2回「就職活動におけるデータ利活用についての意識調査」を実施し、1月31日に結果を発表した。調査手法はインターネット調査で、調査期間は2021年11月5日～9日。調査対象は全国の18～29歳の個人、大学生・院生、在校中に就職活動予定者または完了者の合計1,270名。
まず、就職活動におけるデータ利活用への賛否について聞くと、全体では「賛成(トップ3ボックス)」は2020年度の56.8%から2021年度は58.7%へ増加、反対(ボトム3ボックス)は2020年度の11.2%から2021年度は10.6%に減少している。また学生にメリットがある場合は、「賛成(トップ3ボックス)」は2020年度の72.8%から2021年度は74.6%へ増加、反対(ボトム3ボックス)も2020年度の4.0%から4.3%に増加した。
「就職活動におけるデータ利活用に対し、期待したい・できそうだと思うこと」では、選考前の「手間の改善(エントリーシートが不要になる)」、選考過程の「企業とのマッチング向上(相性が分かる、ミスマッチが減る)」、選考後の「選考結果のフィードバック」、入社後の「ミスマッチによる離職率低下」が上位となった。
またネガティブな「就職活動におけるデータ利活用に対し、不安や懸念を感じること」については、本人を見ずに評価するのではないか(先入観、直接本人の評価をしない)や、情報利用の透明性(どの情報、利用されたくない場合にも利用)に対する懸念が上位という結果に。
今回の調査について「HRにおけるパーソナルデータ・テクノロジーの利活用研究会」主催のパーソルホールディングス グループコミュニケーション本部 本部長 木下学氏は、「第1回の調査結果と比較し、学生にメリットがある場合のデータ利活用に対するポジティブな意見が増えました。この背景にはコロナ禍で就職活動のあり方が大きく変わったことが考えられます。オンライン選考・面接が増えたことによって、選考から内定までの過程においてきちんと見てもらえているのかという不安や、一方的に企業から選ばれるように感じるなどの不透明感・不公平感を抱く学生が増えたことで、データ利活用により就職活動のプロセスを改善できると期待感が醸成されたことが要因の一つと推察できます。一方、データ利活用にあたり学生が企業に求めることとして、何のデータをどのように役立てるかの明示が重要視されていることも明らかとなりました。企業・学生双方にとって納得性があり、利便性の向上につながるようなパーソナルデータ・テクノロジーの利活用のあり方を、今後も本研究会でディスカッションしていきたいと考えています。」とコメントを寄せている。
